日本の新聞はウナギをどのように報道してきたか 過去30年間にわたるウナギに関する新聞記事を分析しIUCNレッドリストやワシントン条約が日本の報道に与えた影響を明らかに

中央大学法学部の海部健三教授と白石広美研究員、東北大学の石井敦准教授、慶應義塾大学の杉本あおい特任准教授からなる研究チームは、日本で刊行されている４つの全国紙について、1992年から2021年までの30年間に掲載されたウナギに関する記事を分析することで、IUCNレッドリストやワシントン条約付属書へのウナギ属魚類の掲載が、日本の新聞記事に与えた影響を明らかにしました。テキストマイニング技術を用いて記事をカテゴリー分けし、その後カテゴリーごとの記事数の変化を、統計学を用いて定量的に分析しています。この研究結果は、2025年10月30日（日本時間）に国際学術誌「PLOS One」に掲載されました。




＜本研究のポイント＞
・過去30年間に主要全国紙4紙に掲載された「ウナギ」に関する記事（8,387本）を抽出し、テキストマイニングと統計学的手法で分析した
・ニホンウナギが初めて絶滅危惧種に区分された2014年は記事が急増したが、関心は長続きせず、その後の絶滅危惧種に再度区分された2020年には報道されなかった
・2008年には、当時日本で大量に消費されていたヨーロッパウナギが絶滅危惧種に区分された。しかし、この国外のウナギの危機について報道した記事は見つからなかった
・国外のウナギであっても、ワシントン条約の付属書掲載など、日本のウナギ市場に影響を及ぼす出来事は、新聞報道に明確な影響を与えていた
・レッドリストは一時的に注目を集める効果があるが、持続的で幅広い保全意識の醸成には、専門家による発信、消費者教育、国際的な協力などが必要とされる


詳細は本学公式WEBページをご参照ください。
（https://www.chuo-u.ac.jp/aboutus/communication/press/2025/10/81862/
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