イラン紛争のリリーフラリーは買いか?

●停戦合意で株価上昇

　8日、米国とイランが2週間の停戦で合意したことを受けて、市場心理が改善し、米国株式市場は大幅高となった。原油も一時1バレル=90ドル台まで下落した。

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　8日の日経平均は前日比2878円高となり、1日の上げ幅としては過去3番目となった。

　今回イラン紛争で、停戦のニュースが流れる度に市場が安堵し、相場が上昇することは、“リリーフラリー”とも言われている。

　今後は、リリーフラリーによる買い相場へと突入するのだろうか？

●リリーフラリーの経験則

　リリーフラリーという言葉は、1929年の世界恐慌時から使われていた。暴落の合間の一時的な反発を投資家のRelief（安堵）によるものと表現していた。

　2025年4月、トランプ政権の大規模関税による暴落からの急上昇は、記憶に新しい。

　2024年には、日銀・植田総裁の発言に端を発した植田ショックの翌日、その火消し発言により上昇。2020年のコロナ感染拡大時には、急落後の無制限の金融緩和による上昇があり、これもリリーフラリーの典型とも言える。

●楽観視できない2週間

　過去のリリーフラリーでは、株価は戻っても本質の問題がすぐに解決されたわけではない。トランプ関税もコロナ感染拡大も、リリーフラリー後も長期にわたって影響が続いた。

　今回の停戦合意では、翌日にイスラエルによるレバノンへの攻撃があり、イランは停戦合意違反と主張、開放すると思われたホルムズ海峡は再び封鎖された。

　停戦合意前には、トランプ大統領によるイランへの強い威嚇が事態の泥沼化を招くと警戒されており、停戦合意によって警戒が和らいだ感があったが、わずか1日で振出しに戻った。

　さらに12日にパキスタンで行われた米国とイランの直接交渉は、イランの核開発とホルムズ海峡の問題での溝が大きく、決裂した。その後、トランプ大統領がホルムズ海峡封鎖を宣言するなど、事態は予断を許さない状況をなっている。

　戦争の終結はいつになるか分からないが、市場は織り込み済みとの見方もできる。

　日本は原油不足・高騰が不安視されているが、3月31日につけた日経平均50,558円を下回る気配は今のところない。

　NYダウやS&P500も早めに織り込んでおり、反発力の方が強くなっている。

　リリーフラリーは過度な期待はできないが、株式市場が先に回復するサインでもある。（記事：森泰隆・記事一覧を見る）