近年見直されつつある会社運動会、働き甲斐などが向上という調査結果

　ここ数年、社内の士気が高まるなどの理由で社内運動会の見直しや合同運動会を実施する企業が増えているという。そんな時代背景に中、今年3月19日、地域団体、行政、企業が三位一体となった全国初のイベント「おおた企業　春のスポーツ祭り2017」（大田区で働く企業27社の合同運動会）が実施された。企業の健康経営を行政と地域経済を活性化させ地域振興を目的に開催。

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　ただ今回の合同運動会は実施して終わりではない。「おおた地域スポーツクラブネットワーク」と顧客分析・改善・マネジメント支援を行うクラウドサービス会社「Emotion Tech」が、同イベントに参加した従業員の心理健康状態や与えた変化などについて効果を詳しく調べている。参加企業はサンユー建設をはじめ、くらしの友・金羊社・巴商会を中心に合計27社。今回の調査は、参加人数の多かった上記4社の社員を対象に調査している。

　結論から言うと、今回の企業合同運動会実施により「自社で働くことを親しい友人や知人にすすめたいと思う度合」が大きく改善した。春のスポーツ祭り2017に参加した社員のうち66%が「自社で働くことを親しい友人や知人にすすめたいと思う度合」が向上。この度合が低下した従業員はわずか2%だった。ちなみに、この推奨意向による調査はeNPS（Employee Net Promoter Score）形式といわれる米国発祥の設問形式を採用。従業員の状態を把握するために有効であることが実証されており、昨今国内でも活用が進んでいる。

　自社推奨意向だが、Emotion Techが有する統計的データに照らすと、「個人が想定する離職までの期間は25%伸長」「個人が感じる働きがいは18%改善」「個人が感じる朝起きてから会社に行きたいと感じる度合は23%改善」「個人が感じる仕事において自分の力を発揮している実感は12%改善」「個人が感じる人間関係が良好であるという実感は12%改善」ということが分かった。統計的データに照らした結果、離職や働きがいやメンタルヘルスに関わる項目が大きく改善された。合同運動会を実施することで多くの社員は愛社精神が増し、会社に行きたいという気持ちがぐっと高まるようだ。（記事：久保圭大郎・記事一覧を見る）