トヨタ、中国向けに初投入となるEV・2機種 上海モーターショーで発表

2019年4月18日 09:35

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記事提供元:エコノミックニュース

トヨタが2020年に販売を開始する中国向けEV「C-HR」(左)と「IZOA」

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 電動車発表ラッシュの上海モーターショー2019で、トヨタも市販を前提とした「C-HR」と「IZOA」の電気自動車(EV)を世界初披露した。「C-HR」「IZOA」EVは、トヨタブランドとして中国市場へ初投入となるEVで、2020年に販売を開始する。

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 トヨタ・ブースでは、中国初披露となるRAV4ならびにアルファード&ヴェルファイアのハイブリッド車(HV)や、2019年3月から販売を開始した「カローラ」「レビン」のプラグインハイブリッド車(PHV)、中国の研究開発拠点であるTMEC(Toyota Motor Engineering & Manufacturing (China) Co., Ltd.)が開発した「中国の“90後”(1990年以降生まれ)の若者の価値観やライフスタイルに合うクルマ」として提案するEVコンセプト車「RHOMBUS」など、多様な電動車を披露した。

 また、燃料電池自動車(FCV)についても、トヨタ自動車副社長の吉田守孝氏は、プレスカンファレンスで「2017年から中国で燃料電池車「MIRAI」の実証実験を開始しており、その他、燃料電池マイクロバス「FCコースター」の中国導入など、検討を進めていく」と語った。

 トヨタは、中国で初披露した「C-HR」「IZOA」のEV 2車種を皮切りに、2020年代前半に、グローバルで10車種以上のEV展開を予定しており、2030年「グローバル電動車販売550万台以上」の目標に向け、着実に電動車普及を進めている。

 2019年2月末現在、1997年販売を開始したHV「プリウス」から数えて電動車の累計販売台数は約1300万台となり、CO2排出抑制効果は1億300万トン以上になると試算している。2018年11月、トヨタは、「中国国際輸入博覧会」において、e-Paletteを始めとした「電動化、知能化、情報化」を活用し、人々の生活を支える「新たなモビリティ」を提案した。

 これら「新たなモビリティ」は、東京2020オリンピック・パラリンピックにおいて活用予定で、北京2022オリンピック・パラリンピック冬季競技大会では、東京2020で得た知見を活かし、国際オリンピック委員会、国際パラリンピック委員会、北京オリンピック・パラリンピック冬季競技大会組織委員会と連携して、大会の成功に向けて尽力するとしている。(編集担当:吉田恒)

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