マイケル・バリー氏、AI投資への弱気姿勢を強める　下落を見込む時期を前倒し

米住宅市場の下落を見越した取引で知られる投資家マイケル・バリー氏が、人工知能（AI）関連株に対する弱気姿勢を強めている。9月28日には、AIへの投資熱が想定より早く冷え込む可能性があるとして、保有する弱気のポジションを組み替えた。

■下落を見込む時期を前倒し

バリー氏はニュースレター「Cassandra Unchained」の9月28日の投稿で、新たな調査を踏まえ、従来は2028年としていた見通しの基準時期を前倒しすると説明した。「AIのバブルは思ったより早くはじけるかもしれない」という見方を示している。

同氏はNVIDIAやPalantirなどの株式の空売りを買い戻し、2027年に満期を迎えるプットオプションへ切り替えた。プットオプションは、定められた価格で売る権利を買う取引で、株価の下落に備える際に使われる。新たな取引には満期がある一方、バブルがはじける具体的な日付を示したものではない。

バリー氏は以前から、現在の市場を1999年のドットコムブームと比較してきた。AIインフラへの投資が先行し、利用者から得られる収益がそれに見合うかを警戒している。半導体大手NVIDIAを、当時のネットワーク機器大手Ciscoになぞらえたこともある。

■資金集中と設備投資に注目

バリー氏は5月の投稿で、Apollo Global Managementのチーフエコノミスト、トルステン・スローク氏の分析を引き、2026年のベンチャーキャピタル投資の87％がAI向けだと紹介した。同じ投稿では、1999年にインターネット企業へ向かった割合は40％未満だったと比較している。いずれもバリー氏が投資集中を論じる際に挙げた数値である。

社債についても同氏は、AI関連の発行が投資適格債の49％、ハイイールド債の38％を占めるとの数値を紹介した。2000年のハイイールド債発行では、技術・メディア・通信関連が40～50％を占めたという比較を示し、株式だけでなく債券市場にも注目している。

会計面では、バリー氏はMeta、Alphabet、Microsoft、Amazon、Oracleの5社について、AI向け機器の耐用年数の設定が減価償却費を小さく見せていると主張する。同氏は2026～2028年の減価償却費が合計で最大1760億ドル（約27兆6320億円、1ドル＝157円換算）過少になると試算している。

■過去の開示額と現在の取引

Scion Asset Managementが2025年9月末時点の保有状況として開示したPalantirとNVIDIAのプットオプションは、対象株式の当時の価値で合計約11億ドル（約1727億円、1ドル＝157円換算）だった。この額はオプションの購入費用や、2026年9月現在の投資額を示すものではない。

バリー氏はOracle株に対するプットオプションの保有も明らかにしている。9月28日の投稿では、Oracleの空売りを2027年12月満期のプットオプションに切り替えたと説明した。取引の変更は、同氏がAI関連の設備投資や企業価値を引き続き警戒していることを示す。

同氏は2025年、OpenAIをかつてのブラウザ企業Netscapeになぞらえ、MicrosoftとOpenAIの資本関係や知的財産の扱いにも批判的な見方を示した。こうした個別企業への評価と併せ、9月の投稿では下落を見込む時期の前倒しを、自身の取引に反映させている。

元記事: AI Bubble to Burst Soon? ‘Big Short’ Investor Expects This to Happen ‘Sooner Than Later’