省エネ住宅が家選びのポイントになる時代!大阪府内の「温暖化防止アドバイザー(住宅部門)」在籍会社をホームページでご紹介
配信日時: 2026-02-17 14:00:00
「省エネ住宅」の購入・リフォーム・転居などを検討されている方は、是非ご参考に!
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/173834/7/173834-7-57b071357f02852fc8e486af769d9058-852x671.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
省エネ住宅のイメージ(出典:国土交通省『待って!家選びの基準変わります マンション編』)
一般財団法人大阪府みどり公社(本部:大阪府大阪市、代表:南部 和人)内に拠点をおく「大阪府地球温暖化防止活動推進センター」は、大阪府内の「温暖化防止アドバイザー(住宅部門)」在籍会社を紹介するホームページを公開しました。
当センターでは、脱炭素社会の実現に貢献する「省エネ住宅」の普及を促進するため、住宅関連事業の営業担当者等を対象に「地球温暖化の現状」や「省エネ住宅と温暖化対策の関係」などに係る正しい知識を修得し、お客様に対して適切な説明をしていただくための研修会を開催しています。
ホームページでは、研修を修了された「温暖化防止アドバイザー(住宅部門)」が在籍している会社をご紹介しています。「省エネ住宅」の購入・リフォーム・転居などを検討されている方は、是非参考にしていただければと思います。
ホームページはこちら
温暖化防止アドバイザー(住宅部門)とは
2050年カーボンニュートラルの実現に向け、脱炭素に向けたライフスタイルの変革が加速されるなか、今後、「省エネ住宅」への引越しや建替・リフォームの需要がますます高まると予想されます。
「温暖化防止アドバイザー(住宅部門)」は、大阪府地球温暖化防止活動推進センターが実施している研修会において、住宅営業で活かせる環境知識や、お客様に対して「省エネ住宅」の選択にかかる適切な説明について学んでいただき、1か月間の実地研修を経て、研修を修了された大阪府内の住宅販売・リフォーム・賃貸営業担当者等のことです。研修会は2022年から毎年実施しており、これまでに37名の方が研修を修了され、「温暖化防止アドバイザー(住宅部門)」として、それぞれの職場でご活躍されています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/173834/7/173834-7-2d68fcddca38976c15b5956e96f23df5-2736x1824.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
過去に実施した研修会の様子
「省エネ住宅」の購入・リフォーム・転居などを検討する際のご参考に
当センターのホームページでは、「温暖化防止アドバイザー(住宅部門)」が在籍している会社をご紹介しています。対応している事業分野(新築・リフォーム・賃貸)も一目で確認できます。「省エネ住宅」の購入・リフォーム・転居などを検討されている方は、是非参考にしていただければと思います。
PR TIMESプレスリリース詳細へ
スポンサードリンク
「一般財団法人大阪府みどり公社」のプレスリリース
- ~中小事業者の脱炭素経営をサポート~「おおさか脱炭素経営支援センター」を開設04/22 14:00
- 今すぐ取り組めるCO2の見える化!「大阪版カーボンフットプリント」算定・表示ツールをホームページで公開しています03/18 14:00
- 中小事業者のための省エネ・省CO2セミナー「先進技術による脱炭素経営の実現」をテーマに開催12/20 08:10
スポンサードリンク
最新のプレスリリース
- OpenWorldとFigure Technology Solutions、FigureのOPENネットワーク上でOpenWorldの有価証券のトークン化を推進へ05/05 21:57
- 母の日のギフトはPREMIUM「白苺」ショートで決まり!母の日を過ぎたら終売です。京都【パティスリー洛甘舎】05/05 21:00
- オムディア(Omdia)、2035年までにセルラーIoTデータトラフィックが218.6エクサバイトに到達すると新調査で発表05/05 18:10
- コミュニティ発「信長デイトナ」ロゴTシャツ、Amazonで販売開始/多岐にわたる事業を展開する実業家、野村直生氏が装着体験を実施05/05 17:45
- オムディア(Omdia)、中国本土のクラウドインフラ支出が2025年Q4に26%増、AI需要とエージェント拡大が牽引と発表05/05 16:41
- 最新のプレスリリースをもっと見る
