Kyulux、85億円調達　LG DisplayとSamsung系が次世代OLED材料を支援

九州大学発の有機EL材料企業Kyuluxが、シリーズDで85億円（約5370万ドル）を調達したと報じられた。LG DisplayとSamsung系の投資会社などが参加し、LG Displayとは次世代発光材料の商用化を進める共同開発契約も結んだ。

■LG DisplayとSamsung系が出資

ディスプレイ専門メディアのOLED-Infoが2026年11月7日に報じたところによると、今回の投資家にはLG Display、Samsung Venture Investment Corporation、SMBCキャピタル・パートナーズ、韓国のH&QとBNWが含まれる。LG Displayは直接出資し、Samsungはベンチャー投資会社を通じて参加した。

OLED-Infoによると、今回の資金調達に伴う企業価値は約2億7200万ドルとされる。韓国の毎日経済新聞も11月6日、85億円の調達とLG Displayとの共同開発契約（JDA）締結を報じ、次世代OLED発光材料の商用化を加速する計画だと伝えた。

Kyuluxは2015年に福岡市で設立された企業で、熱活性化遅延蛍光（TADF）と、それを活用する発光技術Hyperfluorescenceの事業化に取り組む。LG DisplayとSamsung系との関係は長く、2016年のシリーズAにもLG Display、Samsung Display、Samsung Venture Investment Corporationなどが参加している。

両パネルメーカーはOLED市場の主要企業でもある。調査会社UBI Researchの2026年第1四半期の市場調査によると、2025年の世界OLEDパネル市場でSamsung Displayは出荷枚数ベースで38％、売上高ベースで48％を占め、LG Displayの売上高シェアは21％だった。

■OLEDの効率を左右する励起子

OLEDでは、有機膜の中で電子と正孔が再結合し、励起子と呼ばれる励起状態を経て光が生まれる。通常のスピン統計では、一重項励起子と三重項励起子の生成比率はおよそ1対3となる。

従来の蛍光材料が主に発光に利用するのは一重項励起子で、基本的な仕組みでは生成した励起子の約25％が利用対象となる。ここでいう内部量子効率は、注入された電子に対して素子内部で生じる光子の割合を表す指標であり、素子の効率には電荷の再結合や発光時の損失も関わる。

りん光材料は、イリジウムや白金などの重金属によるスピン軌道相互作用を利用して、三重項励起子も発光に使う。この仕組みにより、内部量子効率をほぼ100％に近づけられる。

Universal Display Corporation（UDC）は、りん光OLED技術をUniversalPHOLEDの名称で展開している。同社はSamsung Displayに赤色・緑色のりん光発光材料を供給し、LG Displayとも材料供給・特許ライセンスの関係を築いてきた。

重金属の使用を抑えることは、材料供給の観点からも意味を持つ。米エネルギー省の2023年の評価によると、イリジウムは白金族金属の生産に伴う副産物で、生産が南アフリカなどに集中している。

■TADFと蛍光材料で役割を分担

TADFは、熱エネルギーを利用して三重項励起状態から一重項励起状態へ移る「逆項間交差」を起こし、蛍光として光を取り出す仕組みだ。両状態のエネルギー差を小さくする分子設計により、重金属を含まない有機材料でも三重項励起子を活用できる。

九州大学の安達千波矢教授らは2012年、Nature誌で高効率のTADF有機ELを報告した。研究では外部量子効率19.3％を達成し、内部量子効率をほぼ100％に近づけられることを示した。

従来型のTADF材料には、発光スペクトルが広くなりやすいという課題がある。Hyperfluorescenceは、励起子を効率よく利用する役割と、色純度の高い光を出す役割を別の材料に担わせる。

具体的には、TADF材料を増感剤として使い、一重項励起状態のエネルギーを蛍光材料へ渡す。エネルギーは、近接した分子間の相互作用によるフェルスター共鳴エネルギー移動（FRET）を通じ、およそ1〜10ナノメートルの距離で移動する。最終的に狭い発光スペクトルを持つ蛍光材料が光を出すことで、高効率と高色純度の両立を狙う。

九州大学の中野谷一氏や安達教授らが2014年にNature Communications誌で発表した研究では、この方式による青・緑・黄・赤色の素子で13.4〜18％の外部量子効率が報告された。Kyuluxは、九州大学からのTADF関連特許やHyperfluorescenceの基本特許の譲渡などを通じて、事業化の基盤を整えてきた。

■性能向上と商用化の歩み

Kyuluxは2021年、上面から光を取り出すトップエミッション構造の緑色素子について、りん光方式とHyperfluorescence方式を比較したシミュレーションを公表した。同社によると、Hyperfluorescence方式はピークの電界発光強度が60％超高く、外部量子効率は約10％向上する結果だった。

また、同社の2025年版ファクトブックは、一般的なOLEDディスプレイで最大33％の消費電力削減が可能だとしている。高効率化と狭い発光スペクトルを組み合わせ、ディスプレイの明るさ、色表現、省電力性を改善することが開発の狙いだ。

商用化の実績もある。Kyuluxの材料を使った台湾WiseChipの2.7型黄色パッシブマトリクス有機EL（PMOLED）ディスプレイは2019年10月に発表され、Kyuluxは2020年4月24日に同社向けのTADF／Hyperfluorescence発光材料の出荷を開始した。

小型ディスプレイでの採用に続き、スマートフォンやテレビなどに使うアクティブマトリクス有機ELへの展開が進められている。各色の材料性能に加え、パネル構造に合わせた設計、寿命、製造品質をそろえることが重要になる。

■日本と韓国で量産体制を整備

Kyuluxは、化学メーカーと協業するファブレス型の量産体制を目指している。自社では材料設計や評価に加え、生産条件の確立、プロセス開発、品質保証の体制を強化している。

日本曹達とは2020年1月からTADF中間体の共同開発を進め、2024年10月に資本業務提携契約を締結した。両社は同年11月に提携を発表し、日本曹達がプロセス開発と設備投資を担い、Kyuluxが技術面で支援することで、世界初となるTADFの量産・安定供給体制を目指すと説明した。

日本曹達が2026年5月の決算説明会で示した計画では、2027年度に既存設備を使った小規模生産を始め、2028年度に専用設備の竣工と量産開始を目指す。専用設備の建設については、ディスプレイメーカーの採用状況を見極めながら対応する方針だ。

韓国のSK Materials JNCとは、2026年2月20日に緑色OLED材料の知的財産と技術ノウハウに関するライセンス契約を発表した。Kyuluxによると、SK Materials JNCが製品の最適化と事業化を進め、2026年に主要パネルメーカーへの評価用サンプル供給を始め、2027年の量産・供給開始を目指す。

青色材料も継続的な開発対象だ。Kyuluxは2018年、LG Displayとは同年1月から青色TADFとHyperfluorescenceを共同開発していることに加え、Samsung Displayとも深青色を対象とするJDAを結んだと発表している。効率と色純度に加えて、実用的な寿命を備える青色材料の開発は、フルカラー展開を支える課題となる。

■既存材料の供給と次世代技術の開発

LG Displayは、Kyuluxとの協業と並行して既存材料の調達関係も維持している。UDCは2026年2月26日、LG Displayとの長期OLED材料供給・ライセンス契約の延長を発表した。

UDCの特許基盤は、初期の基本特許から、その後の材料や素子構造に関する特許へ広がっている。同社の2025年の年次報告によると、一部の基本りん光OLED特許は米国で2017年と2019年、その他の国では2018年と2020年に満了し、2025年末時点では7000件超の有効な登録特許と出願を保有・管理している。

OLED材料の事業化では、発光性能だけでなく、知的財産、安定供給、パネルメーカーとの開発関係をそろえる必要がある。Kyuluxへの出資、共同開発、化学メーカーとの量産協業は、こうした複数の要素をつなぐ動きといえる。

■上場を見据えた経営体制

Kyuluxは段階的に資金調達を重ねてきた。主な公表ラウンドは、2016年4月発表のシリーズAが1350万ドル（約21億3000万円）、2019年5月のシリーズBが3180万ドル（約50億2000万円）、2021年2月のB-Primeが約3430万ドルだった。2023年11月にはシリーズCで42億7000万円（当時約2860万ドル）を調達し、同年12月1日に完了を発表している。

2025年10月1日には、李炡佶（リ・ジョンキル）氏が代表取締役社長兼CEOに就任した。前社長の安達淳治氏は、最高戦略責任者（CSO）として経営に携わる体制となった。

李氏はSamsung Electronicsに約23年間在籍し、会長室の東京秘書室、M&A部門、映像ディスプレイ事業部などを経験した。その後はHanwha SolutionsやHanwha Japanで事業戦略、新事業・投資を担当しており、技術開発と事業提携を結ぶ経歴を持つ。

同年12月15日には、Samsung ElectronicsやSK Japanで投資・企業戦略に携わったSamjin Kim氏が最高財務責任者（CFO）に就任した。Kyuluxはこの人事について、世界展開と将来の新規株式公開（IPO）に向けて財務・経営基盤を強化するものと説明している。

材料の高効率化は、OLED搭載機器の画面の明るさや消費電力を改善する余地につながる。今後の注目点は、製造パートナーが掲げる2027年以降の生産計画と、パネルメーカーによる採用に向けた開発の進展だ。

元記事: LG Display and Samsung Invest in Hyperfluorescence OLED: Kyulux Closes $53.7M Series D