若手が聞き手となる「逆1on1」で組織を進化

～中堅・ベテラン社員の経験知を引き出し、世代を超えた価値創造へ～



”世界に「0」をONする会社”をスローガンに掲げる、株式会社コンピュータ技研（本社：大阪市、代表取締役：松井佑介）は、組織の対話力強化と世代間コミュニケーション活性化を目的とした新施策「逆1on1」を今夏から導入いたします。

本施策は、従来の上司から部下への1on1とは逆に、若手社員が聞き手となって中堅・古参（ベテラン）社員の経験や想いを引き出す対話の場です。同社が2019年より推進する「オーナーシップ制度」※1の実践をさらに深化させ、全社員の自己開示力と自己理解、対話力の向上を図ります。

※1 オーナーシップ制度：社員が自らの給与額と貢献を申告し、会社との対話を通じて決定する当社独自の人事制度
導入の背景
当社では、社員が自らの給与と貢献を申告する「オーナーシップ制度」を通じて、主体的なキャリア形成を支援してきました。この制度の根幹にあるのが「自己開示＝可能性の開放」という価値観です。

しかし、組織分析を通じて以下の課題が明らかになりました：
- 中堅・古参社員の自己開示機会の不足：豊富な経験や内面の想いを伝える場が限定的
- 世代間コミュニケーションの希薄化：古参・中堅社員と若手社員の対話機会が不足
- 若手社員の対話スキル強化の必要性：将来のリーダー層に求められる傾聴力・質問力の習得


「逆1on1」は、これらの課題を同時に解決する革新的なアプローチとして設計されました。
「逆1on1」の特徴

1. 3つの目的を同時に実現する対話設計

- 古参・中堅社員の心理的安全性向上：自己開示を通じた内面や考えの積極的な発信
- 世代間の相互理解促進：古参・中堅社員と若手社員のコミュニケーション活性化
- 若手社員の成長：傾聴力・質問力の向上による将来のリーダー素養育成

2. 心理的安全性を重視した実施環境

- 1回30分の短時間設定
- 部署横断でのペアリング


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期待される効果

組織レベル

- 古参・中堅社員の自己開示促進による組織の心理的安全性向上
- 世代を超えた価値観共有と相互理解の深化
- 対話を基盤とした組織文化の醸成

個人レベル

- 中堅・古参社員：自己開示力向上、メンタリング力強化
- 若手社員：傾聴力・質問力の習得、多様な価値観への理解深化

オーナーシップ制度との相乗効果
「逆1on1」は、社員が自身の貢献を主体的に申告するオーナーシップ制度において重要な「自分を語る力」を育成します。対話を通じて自己理解を深めることで、より適切な自己評価と成長目標の設定が可能になります。

この取り組みは、当社の企業理念である"世界に「0」をONする会社"という創造の姿勢を体現し、一人ひとりの潜在的な意味を顕在化させる重要な基盤となります。
会社概要・お問い合わせ先
会社名：株式会社コンピュータ技研
所在地：大阪市都島区片町2丁目8-1 CTLゼロオンビル
広報担当：大内 勇人（おおうち はやと）
MAIL：info@kkctl.co.jp
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/56365/16/56365-16-c76c11a28c4424a4dfb7a05f495c7a75-3900x2780.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]世界に「0」をONする会社（株式会社コンピュータ技研）
株式会社コンピュータ技研は大阪、横浜、佐賀、沖縄・石垣島、静岡県伊東にオフィスを構えるIT企業です。
ソフトウェア開発、インフラ環境構築などの各種システム開発に加え、オープンイノベーションや共創の考えのもと既存システム開発領域に限らない事業展開（ソーシャルビジネスの企画・立案など）を行っております。
また、人事制度においては、会社の理念に対して、社員自身ができる貢献や実現したいキャリアと向き合い、それを会社にプレゼンすることで、会社から投資＝給与を引き出す「自己申告型の給与制度＝オーナーシップ制度」を導入しております。
また、地方の拠点では地域や社会との新しいつながりをデザインするため、書店や図書館、レンタカーの運営を行っています。

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