縮小するパチンコ市場で、関連企業の収益が好調な理由

　日本生産性本部の「レジャー白書2021」によると、市場規模では依然として？パチンコ・パチプロ産業が14兆6000億円と全体の26.4％を占めている。2位はコロナ禍の影響を受けた飲食の25.8％（14兆2500億円）。市場環境を勘案してもパチンコ・パチスロはレジャーの一方の雄。

【こちらも】SANKYO、パチンコ・パチスロ事業ともに業績改善　販売台数シェア向上等から今期も増収増益を見込む

　だがその一方で、こんな事実も明らかになっている。「パチンコホールの店舗数」は2017年度の1万596店に比べ右肩下がりで8458店。「パチンコ・パチプロの設置台数」も1万596台から8458台に、漸減傾向となっている。

　ただパチンコ・パチスロ機大手の平和（東証プライム）の収益動向は、2021年3月期には「25％減収、78％営業減益」と大きく沈んだが、22年3月期からは四季報の見出しを拝借すると【続伸】。今3月期のパチンコ機:8.8万台（前期6.3万台）、パチスロ台:4.2万台（2.9万台）計画と、増勢傾向にある。

　どう理解したらよいのか。

　主にパチンコ業者向けに「貸金事業」「不動産賃貸事業」を展開している、JALKOホールディングス（東証スタンダード）の収益動向にも同様の動きが見られる。過去には幾多の厳しい環境を潜り抜けてきた企業だ。

　2009年に社長に就任した現社長の田辺順一氏は、『上場廃止の危機連続』と題する日刊ゲンダイデジタル版で、苦境の歴史を語っている。また2014年には子会社の売上高架空計上に伴う不祥事から、証券等監視委員会から「罰則」課金を課せられている。そんなJALCOHDの前3月期は「2.4％の増収、27.4％の営業増益」。今期も「25.8％の増収（35億円）、24.1％の営業増益（20億500万円）」計画。

　「？」を解くカギは、JARCOHDの前期の決算資料に窺うことが出来る。

★貸金事業: 収益性・担保力を精査の上、短期貸付（返済1年以内）に徹している。結果、売上高（前年同期比）78.2％増/営業利益101.7％増。そうした姿勢がソーシャルレンディング事業（貸付or融資型クラウドファンディング）の口座開設数の増加につながり、貸付金増につながった。

★不動産賃貸事業: 商業施設3件・アミューズメント施設7件の計10物件を取得。賃貸用不動産の保有残高:376億2300万円（34.4％増）となり、売上高20.8％/20.6％営業増益に安定的な寄与を示した。

　要は全体的なパイは縮小傾向も、ビジネス相手の選別を徹底している結果と捉えられる。

　ちなみにJARCOHDの時価は174円（予想税引き後配当利回り約1％）。言葉を選ばずに言えば、パチンコで「2万円すった」と耳にすることは少なくない。その2万円を生かして使えば上場企業の株主になれる。（記事：千葉明・記事一覧を見る）