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ブリヂストンは7月1日、走行中のタイヤトラブルを検出できる世界初のモニタリングシステムを開発したと発表した。同社の欧州子会社がマイクロソフトと協働で開発し、外傷によるタイヤトラブルをリアルタイムで検知できるものだという。活用したシステムは、すでに自動車メーカー向けに開発されたクラウド型コネクテッドカープラットフォーム(MCVP)だ。
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システムの仕組みは、クラウドに蓄積されたデータを基に、タイヤが直接地面と接触しているトレッド面とカーカス(タイヤの骨格を形成するコード層)が受ける影響を、アルゴリズムで解析して検知する。ドライバーにとっては、走行中は目に見えにくいタイヤの変化をリアルタイムに知らせてくれることで、トラブルを早期に認知して、事故を未然に防ぐことができるメリットがある。
このほか、道路の陥没など不備があった場合に、道路管理者にその存在を通知する機能も持つ。GPSデータと連動しているものと思われる。こういった道路自体のトラブル情報を近辺で走行している車とクラウド上で共有することもでき、今後の自動運転化の展開にも寄与しそうだ。しかし、このシステムは現時点で、実用化の時期や対象となるタイヤカテゴリーは未定となっている。
ユーザーとしてタイヤのトラブルに関する日常の注意事項は、空気圧不足によるバーストである。空気圧が足りないと、タイヤの表面が波打つスタンディングウェーブ現象が起こり、タイヤが高温になってバーストする。すると、直進時の制動距離が伸びたり、特にカーブ時には外側に大きく膨らんで制御が利かなくなったりする。特に、高速道路で大きな事故になる可能性が高い。
タイヤの性能がかつてより上がっていると言っても、ユーザーの空気圧チェックの義務感が減っている昨今、やはりJAF(日本自動車連盟)の出動回数では、タイヤパンクへの対応が10年前より増えているという。タイヤの空気圧センサーをリアルタイムに見ることができるシステムの普及は進めるべきだろう。
TPMS(タイヤ空気圧モニタリングシステム)が装着されるのはまだ高級車などで、スタッドレスタイヤに交換すると外れてしまう場合もある。車用品店で購入し、モニターする機器を後付けすることはできるが一部のユーザーにしか認知されていない。
だがタイヤの日常点検は、一般ドライバーにおいても法律で規定されている(道路運送車両法 第47条「使用者の点検及び整備の義務」)わけであるから、TPMSやタイヤの残りミゾ検知などは、メーカーが早期に標準装備するべきなのではないだろうか。(記事:kenzoogata・記事一覧を見る)
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