【全国オフィスワーカー意識調査2026】20代の約3人に1人が「職場で孤独感」

職場体験の評価で「働き続けたい」に約6.5倍の開き。イトーキ中央研究所、全国8地域の正社員4,650人を対象に、地域・世代別の働き方と職場体験を調査



株式会社イトーキ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：湊 宏司）の中央研究所は、全国8地域（北海道・東北・首都圏・関信越・中部・関西・中四国・九州）でオフィスへの出社を基本とする20～59歳の正社員4,650人を対象に、「全国オフィスワーカー意識調査2026」を実施しました。働き方の選択肢が広がり、出社のあり方が見直されるなか、本調査では、出社頻度や勤務形態、職場に求める環境、職場で得る体験、働き続けたい意向など、“出社の質”に関わる実態を、地域・世代別に幅広く調査しました。
また、職場体験（業務のしやすさ、成長や意味の実感、組織とのつながり）の評価別に、継続勤務意向、職場推奨意向、生産性実感を分析したところ、職場体験の評価が上位の層と下位の層で、意向や生産性実感に大きな差が見られました。働き方や職場環境に求めるものには、地域・世代で異なる結果も見られました。
※本調査結果は相関・傾向を示すものであり、因果関係を断定するものではありません。

調査結果の詳細は、下記ページからダウンロードできます。
【調査資料】全国オフィスワーカー意識調査2026
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調査ハイライト

・【「孤立していない」のに孤独感】20代の約2割が、「孤立せずに働けている」と「孤独感を感じることがある」の両方に肯定
・「働き続けたい」に約6.5倍の開き、成長や仕事の意味の実感を比較
・首都圏の「出社中心のハイブリッド勤務」は他の7地域の2倍以上、「長時間通勤」も8地域で最多
・生産性実感は関西が8地域トップ、仕事の意味・職場推奨も最高値
・九州では約4人に1人が「心理的に安心して働ける環境」を最優先、8地域で最も高い割合（全国18.8％）
・オフィスに期待する役割（3つまで選択）は「集中」（52.9％）が1位、次いで「相談・連携」（42.4％）

【「孤立していない」のに孤独感】20代の約2割が、「孤立せずに働けている」と「孤独感を感じることがある」の両方に肯定

「孤独感を感じることがある」に肯定した人は、20代で31.3％でした。さらに、20代全体の19.8％は、「孤立せずに働けている」と「孤独感を感じることがある」の両方に肯定しました。50代では7.2％です。「孤立せずに働けている」と感じることと、孤独を感じないことは、必ずしも同じではないようです。人と顔を合わせる機会に加え、相談しやすさや、職場でどう関わり合えるかを見る手掛かりとなります。
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注：全回答者（4,650人）を年代別に集計。肯定＝5段階の「やや」「非常に」そう思うの合計。両方に肯定（折れ線）＝2つの設問の両方で肯定した人。折れ線は年代の間の比較で、時間の推移を示すものではない。nは回答者数（補正前）。年代差には勤続年数や職位などの違いも含まれる。これらをそろえた分析では年代差は統計的に明確ではなく、年齢が孤独感の原因とは言えない。出典：株式会社イトーキ 中央研究所「全国オフィスワーカー意識調査2026」

「働き続けたい」に約6.5倍の開き、成長や仕事の意味の実感を比較

週5日以上出社する4,114人を対象に、「業務のしやすさ」「成長や意味の実感」「組織とのつながり」という3つの職場体験と、働き続けたい意向との関係を調べました。「成長や意味の実感」の評価が上位の層では88.4％が「今後もこの職場で働き続けたい」と答えた一方、評価が下位の層では13.5％で、約6.5倍の開きがありました。「業務のしやすさ」では82.3%対18.1%、「組織とのつながり」では83.0%対17.5%と、ほかの2項目でも4倍以上の開きが見られます。さらに、この差の背景にある職場条件をみると、職場の環境や仕事の進め方に関する10項目のうち、評価の高い人と低い人で職場体験の点数の差が最も大きかったのは「適切なスピードの意思決定」（3.79点／2.54点）と「上司の支援」（3.76点／2.60点）でした。働く場と、その場で仕事を進める仕組みを合わせて考える必要がありそうです。
※この比較は職場体験と継続勤務意向の関連を示すもので、職場体験が意向を変えたことを示すものではありません。
※職場体験の点数は、3つの職場体験（図2の注にある11項目）への回答を「非常にそう思う」5点～「まったくそう思わない」1点とし、体験ごとの平均点をさらに平均したものです（5点満点）。評価の高い人は、その項目に「ややそう思う」「非常にそう思う」と答えた人、評価の低い人は「あまりそう思わない」「まったくそう思わない」と答えた人です。
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注：週5日以上出社する4,114人が対象。業務のしやすさ＝集中しやすい・必要な相手とやり取りできる・必要な情報を得やすい・業務を滞りなく進めやすい（4項目）、成長・意味の実感＝仕事の意味や価値を感じやすい・学びや気づきがある・成長できている（3項目）、組織とのつながり＝周囲と無理なく関われる・組織やチームの一員として働けている・他部署と協業しやすい・孤立せずに働けている（4項目）。下位・中位・上位＝各軸の平均点で全回答者（4,650人）を低い順に3等分した区分（同点が多いため人数は均等でない）。肯定＝「やや」「非常に」そう思うの合計。肯定しなかった人には「どちらともいえない」と答えた人を含み、離職の意向を示すものではない。本調査の対象は業務全体のうちオフィスへ出社して働く時間の割合が7割以上の人（週5日以上の出社が86.5％）で、リモート中心の人との比較ではない。nは回答者数（補正前）。一時点の調査による関連で、因果関係を示すものではない。出典：株式会社イトーキ 中央研究所「全国オフィスワーカー意識調査2026」

首都圏の「出社中心のハイブリッド勤務」は他の7地域の2倍以上、「長時間通勤」も8地域で最多

首都圏で出社中心のハイブリッド勤務をする人は20.0％で、ほかの7地域の4.8～9.7％を上回りました。片道60分以上かけて通勤する人も首都圏で35.8％と、全国の22.0％より多くなっています。
一方、「通勤しやすい環境」を重視する人の割合は首都圏44.0％、関西42.9％、ほかの6地域40.6％と近い水準でした。通勤時間には地域差がある一方、「通勤しやすい環境」を重視する割合の差は3.4ポイントにとどまりました。
※首都圏は本調査の勤務地による区分で、埼玉県・東京都・神奈川県・山梨県を指します。千葉県は関信越に含まれます。
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注：勤務形態は、主に勤務している職場の基本的な働き方制度で「出社中心のハイブリッド」を選んだ人。通勤時間は通常の出社日の片道。破線は全国（4,650人）。地域は本調査の勤務地による8区分。nは回答者数（補正前）。出典：株式会社イトーキ 中央研究所「全国オフィスワーカー意識調査2026」

生産性実感は関西が8地域トップ、仕事の意味・職場推奨も最高値

「自分は生産的に働けている」と肯定した人は関西で44.1％、全国では37.9％でした。関西では「この職場では、自分の仕事の意味や価値を感じやすい」も45.1％（全国38.8％）、「自社のオフィスや働き方を人に勧めたい」も30.8％（全国26.8％）と、複数の実感が同じ方向を向いています。
関西で働く人が職場から何を得ているかを考えるきっかけになる結果です。ただし、ここで測ったのは本人の実感と意向であり、実際の業績や生産性を地域間で比べたものではありません。
※各地域は約550～600人の回答です。「自分は生産的に働けている」の関西とほかの7地域の差は、年代・性別・企業規模・業種・職位をそろえて比べても、統計的に確かな差でした。
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注：肯定＝5段階の「やや」「非常に」そう思うの合計。破線は全国（4,650人）。地域は本調査の勤務地による8区分。本人の実感・意向であり、業績や生産性を比べたものではない。nは回答者数（補正前）。出典：株式会社イトーキ 中央研究所「全国オフィスワーカー意識調査2026」

九州では約4人に1人が「心理的に安心して働ける環境」を最優先、8地域で最も高い割合（全国18.8％）

今後働きたい職場の環境を一つだけ選んでもらうと、「心理的に安心して働ける環境」を最優先にした人は九州で24.9％、全国では18.8％でした。東北22.8％、中四国22.0％も2割を超えています。
全国では、重視したい環境を3つまで挙げた際に「心理的に安心して働ける環境」を選んだ人の62.0％が、最も重視する一つにも選んでいます。選んだ人にとって優先度の高い条件であることがうかがえます。これは将来の職場に求める条件を尋ねた結果であり、現在の職場の安心感を地域別に評価した結果ではありません。
※各地域は約550～600人の回答です。九州とほかの7地域の差は、年代・性別・企業規模・業種・職位をそろえて比べても、統計的に確かな差でした。
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注：1つだけ選ぶ設問。破線は全国（4,650人）。今後の職場に求める条件をたずねた結果で、現在の職場の安心感を評価したものではない。nは回答者数（補正前）。出典：株式会社イトーキ 中央研究所「全国オフィスワーカー意識調査2026」

オフィスに期待する役割（3つまで選択）は「集中」（52.9％）が1位、次いで「相談・連携」（42.4％）

今後オフィスに期待する役割を3つまで選んでもらうと、「集中して業務に取り組む場所」が52.9％で最も多く、「同僚や上司と相談・連携する場所」の42.4％が続きました。別の設問で、今後働きたい職場の環境を3つまで選んでもらった場合も、49.5％が「集中して作業しやすい環境」を選んでいます。
人と集まる場であると同時に、一人で仕事を進められる場でもあることが、オフィスに期待されています。集中する場所と、必要なときに相談できる場所の両方を、業務に応じて使えることが大切です。
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注：3つまで選択（1つまたは2つだけ選んだ人を含む）。割合の大きい順に並べ、「その他」「特にオフィスに期待する役割はない」は最後に置いた。「特にオフィスに期待する役割はない」は単独で選ぶ選択肢。nは選んだ人数（補正前）。出典：株式会社イトーキ 中央研究所「全国オフィスワーカー意識調査2026」

年代別に見ると、「集中」を挙げた人は20代45.7％、30代50.5％、40代56.6％、50代57.4％で、どの年代でも最も多い役割でした（図7）。2位の「相談・連携」との差は、20代8.1ポイント（45.7％／37.6％）、50代13.2ポイント（57.4％／44.2％）で、20代の方が小さくなっています。また20代では、「新しい知識や刺激を得る場所」（24.0％、50代19.1％）や「特にオフィスに期待する役割はない」（17.4％、50代13.5％）を挙げた割合が50代より高く、期待する役割が分かれています。職位や勤続年数、企業規模などをそろえて比べても、40代・50代で「集中」を挙げる割合が大きい傾向は変わりませんでした。
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注：全回答者（4,650人）を年代別に集計。選んだ人の割合。nは回答者数（補正前）。年代の差は、職位・勤続年数・性別・企業規模・地域・オフィスの役割をそろえた分析でも見られた（加重・非加重とも）。孤独感の年代差（図1）と異なり、属性をそろえても差が残る結果である。出典：株式会社イトーキ 中央研究所「全国オフィスワーカー意識調査2026」

総括：オフィスの価値は、職場で何を得られるか

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株式会社イトーキ
執行役員 中央研究所 上席研究員　二之湯 弘章出社をめぐる議論は、これまで「週に何日来るか」という量を中心に語られてきました。しかし今回、同じ週5日以上出社する人の間でも、「成長や意味の実感」の評価が上位の層では88.4％が「今後もこの職場で働き続けたい」と答え、評価が下位の層では13.5％でした。「業務のしやすさ」「組織とのつながり」でも、それぞれ4倍以上の開きがあります。出社頻度だけでは見えない、職場で得る体験に目を向ける必要があります。
人と同じ場所で働くことと、つながりを感じることも、同じではありませんでした。20代の約2割は「孤立せずに働けている」と答えながら、孤独感も感じています。また、オフィスに期待する役割の1位は、20代を含むどの年代でも「集中」で（20代45.7％）、40代・50代では5割を超えました。人を集めれば職場が機能する、という前提は、いま一度問い直してよいのではないでしょうか。
これからのオフィスの価値は、何人が何日来たかではなく、来た人が集中でき、相談でき、仕事が前に進むかで問われると考えます。空間と運営の両面から、そこで働く人が何を得ているかを確かめる。中央研究所は、そのための物差しを示していきたいと考えています。



▼二之湯弘章プロフィール
株式会社イトーキ 執行役員　中央研究所 上席研究員 二之湯 弘章
1990年イトーキ入社。デザイン・設計の実務を通じて、オフィスや公共施設など、多様な空間づくりに携わる。その経験を起点にワークスタイル研究へと領域を広げ、現在は「オフィス環境と企業成果の関係」を中心に研究を進めている。実務と研究の双方の視点から、働く人と組織の成果を支える、これからのオフィスと働き方のあり方を探究している

調査概要

[表: https://prtimes.jp/data/corp/32317/table/700_1_ad9c9b39c26581a3f43400bd0a0296a2.jpg?v=202611051415 ]
※本調査は一時点の本人回答です。「働き続けたい」「生産的に働けている」などは意向・実感であり、実際の離職率や業績ではありません。掲載した関連は因果関係を示しません。地域は調査上の8区分で、府県別の結果ではありません。

調査レポートのダウンロード

本リリースで紹介した結果は、調査資料と同じ回答データを基に分析したものです。
【調査資料】全国オフィスワーカー意識調査2026

イトーキのワークプレイス事業について

株式会社イトーキは1890年創業。ミッションステートメントに『明日の「働く」を、デザインする。』を掲げ、オフィス家具の製造販売、オフィス空間デザイン、働き方コンサルティング、オフィスデータ分析サービスのほか、在宅ワークや家庭学習用家具、公共施設や物流施設向け機器など、”AI×Design based on PEOPLE”を強みに、さまざまな「空間」「環境」「場」づくりをサポートしています。
ハイブリッドワークが普及し働く場所や働き方の多様化が進むなか、生産性や創造性を高める空間DX、最適なオフィス運用を伴走型で支援するコンサルティングサービスなども展開。外部デザイナーやパートナー企業との協業も積極的に行い、これからの新しいワークスタイルとワークプレイスを提案しています。

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