「JリーグオールスターDAZNカップ」におけるサポーティングパートナー契約を締結

- MUFGスタジアムで容器の堆肥化スキーム構築に向けた実証実験などを実施 -

東洋製罐グループホールディングス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：中村琢司）は、公益社団法人日本プロサッカーリーグ（以下「Ｊリーグ」）が主催する「JリーグオールスターDAZNカップ」において、サポーティングパートナー契約を締結しました。2026年6月13日（土）にMUFGスタジアム（国立競技場）で開催される同大会で、当社グループは、紙コップをはじめとする紙製容器の提供および使用済み容器の回収を実施します。また、VIPラウンジで提供する生分解性プラスチック※を使用した紙製食品容器を対象に、堆肥化（コンポスト）に向けた実証実験を行います。
本取り組みを通じて、来場者の紙製容器の再資源化への意識向上を図り、資源循環型社会の実現に貢献します。

※植物由来原料から製造されるプラスチック。適切な環境下に置くことで、微生物により分解されます。

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■本パートナー契約の背景

Ｊリーグは、未来の子どもたちが安全にスポーツを楽しめる地球環境を守るため、気候変動に対する国際的なイニシアティブ「Sport Positive Leagues（SPL）」にアジアで初めて参画し、気候変動問題の解決に向けた多様な取り組みを推進しています。
当社は、かねてより生活者が日常の中で資源循環に参加できる機会の創出を推進しています。その一環として、スタジアムやアリーナにおける来場者の分別・リサイクル意識の向上、および資源循環の仕組みづくりに取り組んでいます。
今回のパートナー契約を通じて、スタジアムでの可燃ごみの削減や資源循環の意識向上に取り組みます。


■「JリーグオールスターDAZNカップ」における当社グループの取り組み

本大会では、来場者とともに「ごみを出さない観戦スタイル」を実践するため、以下の取り組みを実施します。提供する紙製容器は、当社グループ会社が製造します。


・VIPラウンジで使用後の食品紙容器の堆肥化を目指す実証実験を実施
従来の紙容器は内面にプラスチックラミネートが施されていますが、今回VIPラウンジで提供する紙製食品容器については生分解性プラスチック（PLA）を使用します。使用後の容器は回収して堆肥化することを目指した実証実験を行います。

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・環境配慮型オリジナル紙コップの提供


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バイオマスPE（ポリエチレン）をラミネートに使用した、環境負荷の低い紙コップ（17,000個）を提供。JリーグオールスターDAZNカップと東洋製罐グループのロゴをデザインした、本大会専用のオリジナル仕様です。







・紙コップ洗浄機「Re-CUP WASHER」の設置


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スタジアムコンコース内に、当社グループ会社が開発した紙コップ洗浄機「Re-CUP WASHER（リカップウォッシャー）」を2台設置します。来場者に紙コップの洗浄体験を提供することで、再資源化への意識を高めます。




・紙コップ専用回収ボックスを設置
キッチンカーエリアとコンコースの一部に紙コップの専用回収ボックスを配置します。来場者に分別へ協力していただき、紙コップを資源として再活用する循環の仕組みを実現します。



本取り組みを通じて、来場者の皆さまとともに「ごみを出さない観戦スタイル」の実践を推進し、紙製容器の回収・洗浄・再資源化や堆肥化の仕組みづくりを検証します。当社グループは今後も、スタジアムにおける資源循環の取り組みを通じて、持続可能な社会の実現に貢献します。


東洋製罐グループについて
東洋製罐グループは、金属・プラスチック・紙・ガラス等、それぞれの素材が持つ特性を活かしたさまざまな容器をグローバルに提供する総合包装容器メーカーです。包装容器事業のほか、エンジニアリング・充填・物流事業、鋼板関連事業、機能材料関連事業、不動産関連事業の5つの事業を有しています。
当社グループは、社会や地球環境について長期的な視点で考え、すべてのステークホルダーの皆さまに提供する価値が最大化するよう、2050年を見据えた「長期経営ビジョン2050『未来をつつむ』」を2021年5月に策定しました。当社グループの目指す姿・ありたい姿を「世界中のあらゆる人びとを安心・安全・豊かさでつつむ『くらしのプラットフォーム』」と位置づけ、「多様性が受け入れられ、一人ひとりがより自分らしく生活できる社会の実現」「地球環境に負荷を与えずに、人々の幸せなくらしがずっと未来へ受け継がれる社会の実現」を目指し、事業活動を推進していきます。
1917年に創立し、国内44社（東洋製罐グループホールディングス含む）、海外50社のグループ会社を擁し、約19,000人の従業員が働いています。2026年3月期の連結売上高は9,632億円です。
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本件に関するお問合わせ先
東洋製罐グループホールディングス株式会社
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