ワンセグのニュース

ワンセグ内蔵の高機能9インチポータブルナビ、MAXWINが発売

カー用品・バイク用品を販売するMAXWINは、ワンセグやオービス・ネズミ捕り警告機能を備えた9インチ高機能ポータブルナビNV-A010Gを発売した。
06/16 16:58

ワンセグ・フルセグ搭載スマホ、2021年の新製品はゼロ

ITmediaの記事によると、スマートフォンからテレビ視聴のためのチューナー機能が消えつつあるそうだ。
12/03 18:29

NTTドコモ、第29回定時株主総会を開催 新時代の成長に向けスタートを切る

吉澤和弘氏(以下、吉澤):当社は、今年度を2020年代という『新時代の成長に向けたスタートの年』と位置づけ、「3つの柱」と、それらを支える「構造改革」に取り組む一年とします。
07/02 18:44

総務省、MVNOへの音声通話卸料金の「算定基準」策定へ

総務省が携帯電話大手事業者に対し、MVNO事業者に対し回線を貸し出す際の音声通話利用料金引き下げを求める方針のようだ。
10/24 09:38

ドコモ・auの新スマホ、「ワンセグ離れ」が進む

先週、NTTドコモとKDDIが携帯電話・スマートフォンの新モデルを発表したが、シニア向け端末以外でワンセグチューナーを搭載するのは「Xperia 5」のみだそうだ。
10/16 09:24

Xperia 1、国内モデルはテレビ受信機能を搭載

ソニーモバイルコミュニケーションズとNTTドコモは16日、アスペクト比21:9のディスプレイを搭載する「Xperia 1」をドコモから2019年夏の新商品として発売することを発表し、事前予約の受付を開始した。
05/19 22:07

NHKの受信料契約は、スマホのワンセグ機能にも及ぶ (2-2)

若者のテレビ離れが話題になって久しい。
05/04 18:07

NHKの受信料契約は、スマホのワンセグ機能にも及ぶ (2-1)

日本の総人口が長期的な減少過程に入っているのは周知のことで、10年の国勢調査では1億2805万人だったのが、26年には1億2000万人を割りみ、60年には8674万人になると推計されている(内閣府の将来推計人口でみる50年後の日本による)。
05/04 17:59

ワンセグ付き携帯電話のみの所有でNHK受信契約義務、最高裁で判決確定

ワンセグ受信機能付き携帯電話を所有しているだけでNHKとの受信契約義務が生じるかどうかについて争われていた4件の訴訟について、最高裁は義務が生じるとした高裁判決を支持し、13日までに原告の上告を退ける決定をしたそうだ。
03/16 19:04

東京高裁、ワンセグチューナー付き携帯所有者にはNHK受信契約の義務あり

ワンセグチューナー付き携帯電話所有者にNHKの受信契約義務があるのかどうかを巡って争われていた裁判で、東京高裁はワンセグ携帯所有者には受信契約の締結義務があるとの判決を下した(産経新聞、朝日新聞)。
06/27 11:05

KDDI、フルセグ対応の防水・防じんタブレット「Qua tab PZ」発売

KDDI、沖縄セルラーは7日、テレビ視聴も可能な防水・防じん対応の10インチタブレット「Qua tab PZ(キュア タブ ピーゼット)」を12月上旬から発売すると発表した。
11/07 17:15

NHK、問われる「受信料」の在り方、見合った『放送』

「ワンセグも受信料を頂くことを主張している」(NHK・籾井勝人会長定例記者会見で)。
09/17 11:27

「ワンセグ携帯に受信料を主張し控訴」籾井会長

NHKの籾井勝人会長は9月の定例記者会見で、さいたま地裁がワンセグ付き携帯電話については受信料払う必要がないとする判決に「東京高裁に控訴した。
09/12 10:30

ワンセグ携帯の受信料問題、総務省がNHKに対しヒアリングへ。見直しを求めるとの報道も

今年8月26日、さいたま地裁がワンセグ受信機能付き携帯電話の所持は放送法上の受信機の設置には当たらないとの判断を示したが、これを受けて総務省がNHKに対し聞き取り調査を行うと報じられている。
09/08 10:09

NHK契約「ワンセグも対象」の高市大臣発言にネットで批判相次ぐ

高市早苗総務大臣が2日の記者会見で「ワンセグもNHKの受信契約締結義務の対象であると考えている」と、受信料が発生する見解を示したことに、ネット上では「そもそも義務で契約させられたNHKの改革こそ今求められているのでは? 総務相はそこを見てほしい」「司法判断無視ですか? コンプライアンス違反だね」などの声が相次いでいる。
09/04 17:09

ワンセグも受信契約締結義務の対象 高市総務相

高市早苗総務大臣は2日の記者会見で記者団から、さいたま地裁でNHKの受信料について、ワンセグに対しては受信料が発生しないという判決が出たが、大臣の考えはと問われ「受信契約締結義務の対象であると考えている」と司法判断とは違い、受信料が発生するとの見解を示した。
09/03 16:10