この冬のボーナスは増加するも、家電の購買意欲は減少＝MM総研

　MM総研は11日、IＴデジタル家電購入意向を尋ねる「冬のボーナス商戦に関するアンケート」の調査結果を発表した。それによると、この冬のボーナス支給額が「昨冬より増加する」と答えた回答者は13.7%を占め、昨冬の8.7%から大きく増加したが、ボーナスによる購買意欲については、「昨冬と比べて下がった」との回答が21.7%と、昨冬の21.5%に比べ若干増加する結果となった。

　この冬のボーナス支給額が「昨冬より減少する」との回答は8.7%で、こちらも昨冬の9.2%から改善する結果となった。今冬のボーナスによる購買意欲が「昨冬と比べ上がった」との回答は13.3%と、昨冬の11.7%からやや増加した。

　今冬は大手企業を中心に、円安の影響などから業績が回復した点に加え、ベースアップではなく一時的なボーナスで還元するなどといった背景からボーナスの増額に踏み切る企業が増加しており、この調査におけるボーナス支給額の改善に繋がっている。

　一方、購買意欲は今年に入り「上がった」との回答が10%台と増加傾向が続いているものの、2014年4月の増税や円安に伴う物価上昇などの影響から購買意欲は足踏み状態にあることが窺える。

　また、今冬のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」との回答は全体の37.3%で昨冬の39.9%から減少しているものの、今夏の35.9%は上回っている。今冬に関しては「まだ決めていない」と回答した就業者も23.1%おり、ボーナスの使い道を商品・サービスの購入にするか、貯蓄・運用に回すかを決めかねている就業者が一定数いることが影響していると分析している。

　この冬のボーナスの使い途で、目立って増加したのは、「ITデジタル家電」「キッチン家電・生活家電」「自動車」であった。「ITデジタル家電」は昨冬比2.3ポイント増加の35.3%、「キッチン家電・生活家電」が昨冬比2.2ポイント増加の9.3%となり、昨年に引き続き増加する結果となった。また「自動車」が昨冬比1.7ポイント増加の3.3%となった。

　ITデジタル家電の購入意向ランキングを見ると、「薄型テレビ」が全体の9.7%を占めトップ、次いで「ノートパソコン」が9.0%で2位となり、続いて「スマートフォン」が3位(8.3%)となった。以下、「デスクトップパソコン」(5.0%)、「ブルーレイディスクレコーダー」(4.3%)が続いた。

　今回の調査は、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,115人を対象に実施した。