20日前場は、北朝鮮・金正日総書記死去のニュースから一夜明け、混乱などが伝えられない一方、円相場は「有事のドル買い」のためか円安基調。
12/20 12:45
ライト工業<1926>(東1)は買い集め進みここ数日380円前後で下げ止まったと買い直す動きのようで高値に向けて出直り急の6.2%高。
12/20 12:45
東証1部の値上がり率1位はオリンパス<7733>(東1)の12.6%高、2位はソフトブレーン<4779>(東1)の12.2%高。
12/20 12:45
東証1部の売買代金1位はオリンパス<7733>(東1)となり、増資観測が伝えられ、出資者として富士フイルムホールディングス<4901>(東1)などが取り沙汰されたこともあり、一時ストップ高。
12/20 12:44
東芝は19日、タイの洪水被害の影響により発売を延期していた冷凍冷蔵庫とオーブンレンジについて、新しい発売日が決定したと発表した。
12/20 12:43
富士重工業は20日、スバルエクシーガの特別仕様車「Advantage Line」を、2012年1月24日に発売すると発表した。
12/20 12:25
20日前場の東京株式市場は、全般堅調。北朝鮮・金正日総書記のニュースから一夜明け、混乱などが伝えられないため、自動車、海運など、全般に買い直す動きになった。
12/20 12:09
米大手携帯電話キャリア Sprint が、すべての端末 OEM 供給先に対し Carrier IQ の削除を要求したそうだ。
12/20 12:00
ディーバ<3836>(JQG)は20日、61円高の760円まで上げて急反発し、1月19日につけた年初来高値780円に肉薄している。
12/20 11:57
宮地エンジニアリンググループ<3431>(東1)は前場、小動きとなり、150円(2円安)から145円(7円安)の範囲で推移。
12/20 11:51
ティムコ<7501>(JQS)は、3円高の571円と反発。去る8日から16日(金)まで小幅ながら7営業日続伸し、前日(19日・月)は8円安と一服だった。今日、早くも買い直される動きは強いといえる。
12/20 11:42
ノジマ<7419>(JQS)は20日、27円安の585円まで下げて続落している。前日19日大引け後に今年11月1日に取締役会決議した自己株式取得を立会外買付取引で実施すると発表したが、反応は薄く利益確定売りが増勢となっている。
12/20 11:38
ソニー、東芝など5社は20日、SDカード等のフラッシュメモリーカードや様々なストレージデバイス用の新しいコンテンツ保護技術の普及について、原則協力していくことで合意したと発表した。
12/20 11:35
チューリッヒ保険がスマートフォンの GPS を活用し、事故多発エリアに近づくとアラームを発し交通安全のためのアドバイスを表示するサービスを開始したそうだ。
12/20 11:30
任天堂<7974>(大1)は、主力の大阪市場で180円安の1万410円と前日の340円安に続いて下げ、年初来の安値を更新。
12/20 11:26
富士通と富士通中部システムズが 12 月 16 日、「自社製品の重大な不具合を事前に分析予測するソフトウェア」を発表した。
12/20 11:15
ホンダの英国における四輪車生産会社は19日、2012年初頭より発売する欧州専用の新型「シビック」のラインオフ式典を行い、本日から生産を開始したと発表した。
12/20 11:07
神戸製鋼所はこのほど、本年9月に発売したスクリュ式小型蒸気圧縮機『スチームスターMSRC160L』に続き、更に少量の未利用蒸気に対応した『スチームスターMSRC37L』を発売しました。
12/20 11:00
東芝は、独自の音声合成技術を用いた企業向けのクラウドサービスとして今年3月から展開している「ToSpeakOnline(トゥースピークオンライン)」において、わずか10分程度の任意の人の音声データから、手軽にその人の合成音声を作成できる「音声辞書作成サービス」を本日から開始する。
12/20 11:00
富士通グループでは、クラウド、グローバルを始めとした近年の市場変化にスピーディーに対応するため、「攻めの構造改革」を中期成長テーマとして掲げており、ソリューションビジネスにおいては、民需市場に向けたフォーメーション改革、インフラ工業化の推進、ソフトウェア開発環境のクラウド化を実現した「沼津ソフトウェア開発クラウドセンター」での開発効率化など、さまざまな構造改革を実行している。
12/20 11:00
シャープは、従来の携帯電話で使い慣れたテンキーを搭載したスライド型スマートフォン「AQUOS PHONE IS14SH」を製品化し、KDDI、沖縄セルラー電話向けに納入を開始する。
12/20 11:00
東芝、丸紅、三井不動産、三菱地所の4社は、国内で初めてオフィスビル向け電力需給の調整を行うデマンドレスポンス(需要応答)のあり方を検討するため、実証事業を実施することで合意。
12/20 11:00
