ホーム > ニュース一覧 > 企業リサーチ(1706)

企業リサーチのニュース(ページ 1706)

サンコーテクノ Research Memo(4):ファスニング事業に工事部門を取り込みエンジニアリング本部編成

■オリンピック後を見据えた成長への取り組み (3) 2016年3月期の実績 サンコーテクノ<3435>が2016年3月期において行った組織体制の変更は、形式的なものではなく、実質を伴ったものと評価できるものであった。
07/26 16:01

サンコーテクノ Research Memo(3):重要なのはファスニング事業における「市場創出」

■オリンピック後を見据えた成長への取り組み (2)新中期経営ビジョン『S.T.G VISION 2020』 サンコーテクノ<3435>は2016年3月期から、新中期経営ビジョン『S.T.G VISION 2020』に取り組んでいる。
07/26 15:59

サンコーテクノ Research Memo(2):建設需要は官需が民需のプラス幅を完全に打ち消す

■オリンピック後を見据えた成長への取り組み (1)同社を取り巻く環境 サンコーテクノ<3435>の主力製品は“あと施工アンカー”と呼ばれる建設用材料で、コンクリート構造物に設備等を取り付ける際に用いられる。
07/26 15:58

サンコーテクノ Research Memo(1):成長分野である「維持・保全」需要に向け新製品・新工法を投入

サンコーテクノ<3435>はコンクリートの壁面に器具や設備を固定する際に使用される「あと施工アンカー」を中心とした建設用ファスニング製品メーカー。
07/26 15:56

ヒマラヤ Research Memo(8):16/8期は前期比横ばいの20円を予定

■株主還元策について ヒマラヤ<7514>の株主還元策としては、配当金と併せて株主優待制度を導入している。
07/26 15:32

ヒマラヤ Research Memo(7):施策効果が顕在化してくれば、総利益率の差は縮小傾向が続く

■同業他社比較 スポーツ用品小売で同業大手のゼビオホールディングス<8281>、アルペン<3028>との直近の経営数値の比較をまとめてみた。
07/26 15:31

ヒマラヤ Research Memo(6):18/8期は連結売上高860億円、ROE10%を目指す

■今後の見通し (3)中期経営計画 ヒマラヤ<7514>では中期3ヶ年経営計画を1年ごとにローリングして策定している。
07/26 15:30

ヒマラヤ Research Memo(5):記録的な暖冬で季節商材不振も在庫は引き続き適正水準

■今後の見通し (1) 2016年8月期の業績見通し ヒマラヤ<7514>の2016年8月期の連結業績は、売上高が前期比1.6%増の73,500百万円、営業利益が同33.9%減の1,560百万円、経常利益が同33.6%減の1,635百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同42.9%減の710百万円と3月に下方修正した会社計画を据え置いている。
07/26 15:29

ヒマラヤ Research Memo(4):チームスポーツ用品は低調だが、ランニング関連用品は好調

■決算動向 (2)商品別動向 ヒマラヤ<7514>の2016年8月期第3四半期累計の商品別売上動向について見ると、主力の一般スポーツ用品は前年同期比2.8%減となった。
07/26 15:28

ヒマラヤ Research Memo(3):16/8期3Qは減収減益、2Qの暖冬による冬物衣料などの販売低迷が響く

■決算動向 (1) 2016年8月期第3四半期累計の業績概要 6月28日付で発表されたヒマラヤ<7514>の2016年8月期第3四半期累計の連結業績は、売上高が前年同期比1.5%減の53,965百万円、営業利益が同76.8%減の365百万円、経常利益が同74.1%減の422百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失が107百万円(前年同期は862百万円の利益)と減収減益となった。
07/26 15:26

ヒマラヤ Research Memo(2):スポーツ用品小売で業界第3位、関東以西で156店舗を展開

■会社概要 ヒマラヤ<7514>は岐阜県に本社を置くスポーツ用品の小売チェーン店で、売上高は業界第3位。
07/26 15:25

ヒマラヤ Research Memo(1):16/8期はアウトドア用品の販売、EC販売の拡大などが見込まれる

ヒマラヤ<7514>は一般スポーツ、ゴルフ用品の小売チェーンで業界3位。
07/26 15:01

神戸物産 Research Memo(7):配当金のほかに、新たに株主優待制度を導入

■株主還元策について 株主還元策として、神戸物産<3038>では経営成績に応じた配当金のほかに、前期より新たに株主優待制度も導入している。
07/25 16:15

神戸物産 Research Memo(6):安定した財務体質

■財務状況と経営指標 神戸物産<3038>の2016年4月末の総資産は前期末比600百万円増加の134,642百万円となった。
07/25 16:13

神戸物産 Research Memo(5):「業務スーパー」の成長加速や新業態の確立、新たなM&Aによる規模拡大に注目

■今後の見通し (2)中期経営計画 神戸物産<3038>は中期経営計画として2017年10月期に連結売上高300,000百万円、経常利益15,000百万円を目標として掲げてきた。
07/25 16:11

神戸物産 Research Memo(4):営業利益は業務スーパーの好調により期初計画を上回る見通し

■今後の見通し (1) 2016年10月期の業績見通し 神戸物産<3038>の2016年10月期の連結業績は、売上高が前期比5.7%増の241,600百万円、営業利益が同36.7%増の9,300百万円、経常利益が同28.0%減の6,100百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同49.7%減の2,100百万円となる見通し。
07/25 16:09

神戸物産 Research Memo(3):16/10期2Qは円高の進行などで減益で着地

■業績動向 (1) 2016年10月期第2四半期累計業績について 6月13日付で発表された神戸物産<3038>の2016年10月期第2四半期累計の連結業績は、売上高が前年同期比6.8%増の119,014百万円、営業利益が同61.4%増の5,030百万円、経常利益が同39.3%減の2,868百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同56.5%減の1,021百万円となった。
07/25 16:05

神戸物産 Research Memo(2):2014年より輸入食品や名産品を取り扱う新業態店舗「ガレオン」の展開を始める

■事業概要 神戸物産<3038>は、食品スーパーの「業務スーパー」を全国に展開するだけでなく、食材となる農畜産物の生産や製造加工などもグループで手掛ける国内トップの六次産業企業である。
07/25 16:04

神戸物産 Research Memo(1):シンガポールで業務スーパーの海外1号店を出店、今後の海外展開に要注目

神戸物産<3038>は農畜産物の生産から製造加工、小売販売に至るまで製販一体の六次産業企業として国内トップ企業である。
07/25 16:02

IXナレッジ Research Memo(8):安定配当継続をベースに業績動向次第で自社株買いと自己株消却も

■株主還元 アイエックス・ナレッジ<9753>では、株主還元に関して経済環境の変動が激しいことから、安定配当を第一とし、業績や将来の見通し、配当性向、配当利回り等を総合的に勘案し配当を決定する方針。
07/22 18:02

IXナレッジ Research Memo(7):需要の旺盛な金融分野を中心に受注体制を強化、新たな不採算案件の発生を防止

■アイエックス・ナレッジ<9753>の中期経営戦略 中期経営計画の具体的な内容について公表していないが、2019年3月期までの中期財務目標を開示している。
07/22 18:01

IXナレッジ Research Memo(6):不採算案件の発生により2016年3月期は大幅な減益に(2)

■業績動向 (3)財務状態 アイエックス・ナレッジ<9753>の2016年3月期末の総資産は8,819百万円となり、前期末比346百万円減少した。
07/22 18:00

IXナレッジ Research Memo(5):不採算案件の発生により2016年3月期は大幅な減益に(1)

■業績動向 (1)アイエックス・ナレッジ<9753>の過去業績 2002年3月期以降の業績動向について見ると、景気変動に足並みを合わせる格好で業績も変動している。
07/22 17:57

IXナレッジ Research Memo(4):トータルソリューションを提供できる体制と安定した顧客基盤を保有

■強みと事業リスク (1)同社の強み アイエックス・ナレッジ<9753>の強みは、コンサルティングからシステム開発、システム運用・保守に至るまでの総合的かつ一貫的なサービスを提供できる体制を整えていることを挙げることができる。
07/22 17:56

IXナレッジ Research Memo(3):金融・証券、産業・サービス向けなどのシステム開発が主力業務

■事業内容 同社グループは、アイエックス・ナレッジ<9753>及び非連結の子会社大連愛凱系統集成有限公司(2010年9月設立)と関連会社HISホールディングス(旧・北洋情報システム、2004年8月に資本・業務提携、同社出資比率20.5%)で構成され、コンサルティングからシステム開発(システム・インテグレーション・サービス)、システム運用(システムマネージメントサービス)、商品販売までのトータルソリューションサービスを提供する情報サービス事業を主たる事業として展開する。
07/22 17:55

前へ戻る   1701 1702 1703 1704 1705 1706 1707 1708 1709 1710 1711  次へ進む