14日の米国株式市場は反落、AI開発減速論と原油高が重荷

　14日の米株式市場は、主要3指数がそろって下落した。AI企業首脳による先端モデルの開発減速論が半導体株を圧迫したほか、サウジアラビアの石油パイプライン停止を受けた原油高も投資家心理の重荷となった。

　ダウ工業株30種平均の終値は前営業日比152.09ドル安の5万2421.20ドルとなり、0.29%下落した。S&P500種株価指数は37.00ポイント安の7619.98で、下落率は0.48%。ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は146.62ポイント安の2万6186.41で、0.56%下落した。主要指数はいずれも取引時間中の安値からは下げ幅を縮めた。

　AI関連株には、先端AIモデルの能力向上を意図的に減速させるべきだとの議論が売り材料となった。アンソロピックのダリオ・アモデイ最高経営責任者（CEO）は12日に公表した論考で、AIモデルの能力を向上させるペースを遅らせ、安全対策や外部評価が進歩に追いつくための時間を確保する必要があると主張した。研究開発やモデル訓練の停止を求めたものではない。

　オープンAIのサム・アルトマンCEOとxAIを率いるイーロン・マスクは、先端AI開発のペースを調整すべきだとの考えに賛同した。グーグル・ディープマインドのデミス・ハサビスCEOも提案の方向性を支持した。

　アルトマンCEOはSNSへの投稿で、AIの進歩が深刻な結果を招く経路は2つあると指摘した。第1は「人類がAIに未来の制御を奪われる」ことであり、AIの能力向上よりもアライメントと安全技術を先行させる必要があるとした。

　第2は、強力なAIが1人の個人や1社の企業に利用され、その価値観が社会全体に押し付けられるなど、権力が過度に集中する危険である。アルトマンCEOは、1つの国や1つの研究機関に過大な力が集中する事態も避けなければならないと述べた。

　ドナルド・トランプ米大統領はAI開発の減速論に否定的な姿勢を示し、米国がAI分野で中国をリードしており、その地位を維持したいと強調した。「AIを制する者が勝者になる」とも語った。

　エネルギー市場では、サウジアラビアが東西原油パイプラインを停止したことを受け、原油先物が上昇した。同パイプラインはドローン攻撃を受け、サウジ政府が予防措置として一時停止した。通常は日量約400万〜500万バレルを紅海沿岸のヤンブー港へ輸送しており、ホルムズ海峡を迂回する重要経路となっている。

　ロイター通信がサウジ産原油の買い手や市場関係者の話として報じたところによると、修復には5〜6週間かかる可能性がある一方、より早期に一部の送油を再開できるとの見方もある。停止が長期化して在庫による輸出維持が困難になれば、世界供給の最大約4%に相当する日量約400万バレルが影響を受ける可能性がある。

　米国産標準油種（WTI）の10月物は前営業日比1.34%高の1バレル＝101.39ドル、北海ブレント原油の11月物は1.02%高の105.68ドルで取引を終えた。

　オマーン南部サラーラで14日に予定されていたイランや湾岸諸国などによる地域会合は延期された。オマーンのバドル・アルブサイディ外相は「合意形成のため、サラーラで予定していた地域会合を延期した」と説明し、地域の安定と持続的な協力につながる対話を引き続き促進すると表明した。新たな開催日は示されていない。会合では、ホルムズ海峡の船舶航行を巡る枠組みが協議される予定だった。

　ロシアとウクライナのエネルギー施設を巡っては、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が、ロシア側も攻撃を停止するのであれば、ロシアのエネルギー施設や重要インフラへの攻撃をやめる用意があると表明した。ただ、ロシアが合意を順守する意思があるかについては疑念を示した。

　トランプ大統領は前日、ウクライナによるロシアの製油所などへの攻撃がディーゼル燃料の供給不足を招き、「世界に損害を与えている」として、攻撃の停止を求めていた。