A＆D、デジハHD、グレイスなど／本日の注目個別銘柄

<5707> 東邦鉛 2483 -500急落でストップ安。前日に上半期決算を発表、経常利益は46.2億円で前年同期比36.4％増益となり、第1四半期決算時に上方修正した50億円を下回る着地に。また、通期予想は従来の74億円、前期比36.5％増を据え置いた。環境・リサイクル、資源事業などを引き上げた一方、電力料金などのコストアップで製錬事業は引き下げている。一段の上振れ期待が株価には反映されていたとみられ、失望感が強まる展開に。

<2432> ディーエヌエー 1830 -293急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は133億円で前年同期比36.2％減益となった。7-9月期は、段階取得差益や損失補償金など一過性とみられる収益が押し上げ要因になったものの、スマホゲーム「スラムダンク」の反動減などで、同5.7％の減益となり、7-9月期売上高は市場予想を下振れての着地に。依然として収益モメンタムの悪化が継続しているとの見方が優勢に。

<3465> ケイアイスター 7160 +1000急伸でストップ高。前日に上半期決算を発表、営業利益は124億円で前年同期比3.3倍と急拡大、通期予想は従来の200億円から243億円、前期比93.4％増にまで上方修正した。ライフスタイルの変化によって持家志向の高まりが継続しているほか、ITインフラの活用による生産性向上も寄与した。期末配当金計画も115円から130円に引き上げ、年間配当金は245円で前期比106円の増配となる。

<6104> 芝浦機 2994 +352急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は23.8億円で前年同期比26.9億円の損益改善となり、従来予想の8億円を大幅に上回る着地になった。つれて、通期予想は従来の27億円から43億円、前期比11.3倍の水準にまで引き上げ。二次電池向けセパレータフィルム製造装置など主力の成形機事業が大幅に拡大している。想定以上の業績上振れがポジティブなサプライズにつながっている。

<3676> デジハHD 2269 +400急伸でストップ高。前日に上半期決算を発表、営業利益は13.7億円で前年同期比2.6倍となり、据え置きの通期予想21億円、前期比10.0％増に対する進捗率は65％の水準にまで達している。会社側も想定を大幅に上回るペースでの進捗としている。エンタープライズ事業がDXの加速を追い風に高い成長を継続しているほか、エンターテインメント事業もコンソールゲーム向けサービスが好調に推移しているようだ。

<7745> A＆D 1326 +300ストップ高。前日に上半期決算を発表、営業利益は21.3億円で前年同期比43.5％増となり、従来予想の13.7億円を大幅に上回った。通期予想も従来の42億円から53.6億円に上方修正。医療・健康事業で感染症対策としての需要が高まっているほか、計測・計量機器事業もコロナ禍からの回復が想定以上のもよう。中期計画の数値目標も引き上げ、24年3月期営業利益は従来の59億円から70億円に増額した。

<9613> NTTデータ 2419 +116大幅反発。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は619億円で前年同期比66.6％増益となり、市場予想を大幅に上回る水準で着地している。公共・社会基盤や法人ソリューションなど、国内事業の増収効果や構造改革効果などが表面化のもよう。受注高も同25％増と好調、懸念されていた北米も含めて大幅に拡大。通期予想は据え置いているが、上振れ確度は高まったとの見方になっている。

<6541> グレイス 700 -300ストップ安比例配分。一部について不適切な会計処理が行われていた疑念があることを認識とし、特別調査委員会の設置及び15日に予定していた第2四半期決算発表の延期を決定したと発表した。外部からの指摘を受けての社内調査、検討の結果、2017年3月期から2022年3月期第1四半期までの期間において、会計処理の適切性に疑念があることを認識したもよう。詳細は不明ながら、先行き不透明感が急速に強まる状況に。

<2503> キリンHD 1880.5 -125大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、7-9月期事業利益は461億円で前年同期比23.7％減益、最盛期である第3四半期の大幅減益決算をネガティブ視。通期予想は1700億円、前期比4.9％増を据え置いているが、第3四半期までの進捗率は69％にとどまっており、下振れ懸念が強まる状況に。緊急事態宣言を背景とする業務用の低迷は想定線も、家庭用も想定以上の伸び悩みと捉えられている。

<7201> 日産自 634 +44.3大幅反発。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は634億円で前年同期比683億円の改善となっている。通期予想は従来の1500億円から1800億円に引き上げ、市場コンセンサスを200億円程度上回る水準に。販売台数計画は下方修正も、為替の円安効果などが収益の押し上げ要因となる。野村證券では23年3月期営業利益を4787億円と予想、2700億円程度の市場コンセンサスを大幅に上回るとみている。《ST》