世界を席巻してきたGAFAMとBATX、そして今後の主要テーマ　前編

　本来、株式投資は、将来その企業が成長することを見込んで先行出資するものであるが、数年後を見越して投資すべき企業を選択するのは至難の業だ。投資の神様ともいわれる、かのウォーレン・バフェットが失敗を認めて航空株を全て売却したこともしかりで、今回のコロナウイルス禍によって、多くの投資家が方向転換せざるを得なくなったことは間違いないだろう。

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　過去において、主要テーマとなってきた株式銘柄を振り返ってみると、1990年代のシリコンバレーを中心としたベンチャー設立ブームであるITバブル関連株、2000年代のBRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）をはじめとする新興国関連株、そして2010年代はコロナウイルス禍中である現在もなお成長を続けるGAFA関連株であった。

　GAFA（ガーファ）はアメリカの代表的なIT企業であるGoogle（現アルファベット）、Apple、Facebook、Amazonの頭文字を使ったネーミングではあるが、これにNetflixを加えたFAANG（ファング）や、Microsoftを加えたGAFAM（ガーファム）も良く用いられる造語だ。

　そんなGAFAMに含まれる1981年設立のMicrosoftは、株式時価総額で世界第2位であり、1976年設立のAppleが次点の世界第3位であるが、Amazonは1994年設立にも関わらず世界第4位、Googleは1998年設立で世界第5位、Facebookに至っては2004年設立でまだ設立16年目ではあるが、世界第6位の時価総額を誇っている（世界第1位はサウジアラビアの国有石油会社サウジアラムコ）。

　なお、2020年4月には、ついに日本の株式市場である東証1部上場企業の時価総額を、GAFAMたったの 5社のみで上回った。東証1部にはトヨタやソフトバンク、NTT、ソニー、任天堂、ファーストリテーリング（ユニクロ）など、日本を代表する大企業を始め、2,000社以上が上場しているにも関わらずである。

　それだけGAFAMは成長が著しかったといえるが、実際、Amazonの株価はここ5年だけ見ても約8倍、Microsoftは約4倍、Google、Apple、Facebookも2～3倍に値上がりしているのだから当然だろう。Amazonは今や我々日本人のネット通販の主流となり、Googleに買収されたYoutubeもTV業界を脅かす勢いで普及している。（記事：小林弘卓・記事一覧を見る）

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