5月の外食市場規模、10連休効果などで2カ月連続プラス　リクルートライフスタイル調査

　リクルートライフスタイルの調査によると、5月の外食市場規模は、10連休や改元の効果により、2カ月連続で前年比プラスとなったことがわかった。

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■外食市場規模は2カ月連続でプラス

　28日、リクルートライフスタイルが2019年5月度の外食市場調査を発表した。5月の3圏域計（首都圏・関西圏・東海圏）における外食市場規模は、前年同月比は48億円増の3,238億円となり2カ月連続でプラスとなった。外食実施率は同0.4ポイント増の76.5%となり3カ月ぶりにプラス、外食頻度は同0.12回増の4.21回と2カ月連続プラス、外食単価は同30円減の2,444円と2カ月ぶりにマイナスだった。

■10連休効果と改元効果

　リクルートライフスタイルでは、通常より休日が多かった10連休効果を指摘しつつも、「本調査では居住圏域外の旅行先での飲食は各圏域の市場規模に集計されないため、実際の外食消費はさらに大きかった可能性もある」と推測。また60代の男女で外食実施率と外食単価がプラスであったことから、「シニア層で『令和』お祝いムードが、外食消費に好影響だった可能性」もあげている。

■関東と東海がプラス、関西がマイナス

　地域別では、関東圏の市場規模は前年同月比70億円増の1,995億円となり5カ月ぶりのプラス、東海圏は同3億円増の402億円と3カ月ぶりのプラス、関西圏は同25億円減の841億円で2カ月ぶりのマイナスとなった。外食実施率は3地域ともにプラスだったものの、外食頻度は東海圏でマイナスに、外食単価は首都圏と関西圏でマイナスだった。

■フレンチ・イタリアン料理店が9カ月ぶりにプラス

　業態別で大きく伸びたのは、中華料理店（5月市場規模:208億円、前年同月比16億円増、以下同じ）、フレンチ・イタリアン料理店（240億円、14億円増）、焼肉・ステーキ・ハンバーグ等の専業店（339億円、13億円増）、ラーメン・そば・うどん・パスタ・ピザ等の専業店（162億円、15億円増）、居酒屋（740億円、19億円増）、スナック・ナイトクラブ・キャバレー（42億円、10億円増）などで、フレンチ・イタリアン料理店は9カ月ぶりにプラスとなった。

　反対に不振だった業態では、和食料理店（447億円、20億円減）、バー・バル・ワインバー・ビアホール・パブ（93億円、25億円減）などで、バー・バル・ワインバー・ビアホール・パブは5カ月連続のマイナスとなり、直近では2019年1月以来の100億円割れとなっている。（記事：県田勢・記事一覧を見る）