スポーツだけでなく会社にもある「練習のための練習」

2019年2月19日 19:28

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 サッカーのジュニア育成で、トップレベルの経験を持つスペイン人コーチと、スペインでの指導経験が豊富な日本人コーチが、日本の現場で感じたスペインとの違いについて書かれた記事がありました。

 指摘の多くは、やはり長時間の非効率な練習に関するもので、例えば、育成年代のトレーニングは週に3回で十分なのに、日本の高校年代では毎日3時間以上しているチームもあると言っています。
 また、欧州では15歳くらいまでの子供たちに体力メニューを課すことはなく、ただ長距離を走らせるようなことはしないが、日本では平気で走らせていて、その結果、膝などを壊して辞めてしまう選手が多いと言っています。

 挙げられていたエピソードで、この日本人コーチは、スペインでバルセロナ15歳以下の監督が、日本の高校生にサッカークリニックをした時に、通訳として関わったそうですが、選手は集合時間の30分前からグラウンドの外を走っていたそうです。
 監督はクリニックに参加しない選手が走っていると思っていたそうですが、集合時間になってその選手たちが集まって来たので驚いたそうです。
 監督は「だったらもう練習の必要はないだろう」と言い、「日本人はピアノ演奏のウォームアップにバイオリンを弾くのか? 普通ピアノを弾くだろう。サッカーも同じだ。ボールを使わずに走っても意味がない」と言っていて、この言葉がとても印象に残っているとのことでした。実戦には役に立たない、まさに「練習のための練習だ」という指摘でしょう。

 最近、たまたま伝え聞いたある会社の話で、こんなことがありました。
 社長の方針で、営業職でも決算書くらいは読めて当然、読めなければならないと、全員に簿記3級の取得を義務付けたそうです。仕事の上では、取引先の与信管理などで決算書を見るときがあり、それをきちんとできる人材が少なすぎるとの指摘だそうです。

 通信講座による自主学習で、自宅での勉強時間も申告すれば業務として認められるそうですが、私はこの話を聞いて、企業の人材育成として考えると疑問がいっぱいです。
 まず、決算書に関する知識が、本当に営業職の実務上そこまで必要なのかということです。知っていた方が良いのは確かでしょうが、仕事で扱う頻度や内容によっては、中途半端な知識で対応するよりは、専門知識を持った人が担当する方が、間違いも少なく効率的です。全員にまんべんなく、学ばせる必要があるのだろうかと思います。

 簿記検定を自主学習でとらせるという方法も気になります。勉強内容が実務に沿うものなのか、勉強方法は効率的で適切なのか、そこまで多くの時間とコストをかけることの妥当性があるのかが疑問です。
 私は学習内容の必要性と、掛ける労力とコストとのバランスを欠いているように思います。「ピアノの練習をバイオリンでやっていて、しかも結構高価なバイオリンを使っている」という感じで、実務との関連が薄いとなれば、やはり「練習のための練習」です。
 もちろん、部外者にはわからない事情があるかもしれませんが、教育内容が「資格取得」「全員一律」「実務と離れたテーマ」というとき、何かしら偏った考えが潜んでいるのが、私が今まで経験してきたことです。

 人材開発において、学習の70%は「実際の仕事(経験)」、20%は、「他者との社会的なかかわり(人を介した学び)」、10%は、「公的な学習機会(研修)」によって起こるという「70:20:10フレームワーク」と言われるものがあります。
 やはり実務、実戦の中で学ぶことが最重要であり、研修などはそれらとの重なりが大きいことや結びつきの強いことが必要です。

 日本のスポーツ界で、短距離選手がマラソンをしているような練習が未だにあるようですが、これは企業にも似たようなことがあります。休まない、時間の使い方が非効率といったところも似ています。
 このあたりに起因する「練習のための練習」は、排除していかなければなりません。

※この記事は「会社と社員を円満につなげる人事の話」からの転載となります。元記事はこちら

著者プロフィール

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫(おがさわら・たかお) ユニティ・サポート代表

ユニティ・サポート 代表・人事コンサルタント・経営士
BIP株式会社 取締役

IT企業にて開発SE・リーダー職を務めた後、同社内で新卒及び中途の採用活動、数次にわたる人事制度構築と運用、各種社内研修の企画と実施、その他人事関連業務全般、人事マネージャー職に従事する。2度のM&Aを経験し、人事部門責任者として人事関連制度や組織関連の統合実務と折衝を担当。2007年2月に「ユニティ・サポート」を設立し、同代表。

以降、人事コンサルタントとして、中堅・中小企業(数十名~1000名規模程度まで)を中心に、豊富な人事実務経験、管理者経験を元に、組織特性を見据えた人事制度策定、採用活動支援、人材開発施策、人事戦略作りやCHO(最高人事責任者)業務の支援など、人事や組織の課題解決・改善に向けたコンサルティングを様々な企業に対して実施中。パートナー、サポーターとして、クライアントと協働することを信条とする。

会社URL http://www.unity-support.com/index.html

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