メディア工房は業績予想の減額より中国VR企業との提携に期待が強く値上がり率上位

■不採算事業の撤退を含め各事業内容を精査し構造改革を進める姿勢

　メディア工房<3815>(東マ)は27日、大きく出直って始まり、取引開始後に12%高の695円(76円高)まで上昇。10時にかけても6%高前後で推移し、東証マザーズ銘柄の値上がり率3位に入っている。26日付で、特別損失の計上による通期業績予想の減額修正と、中国のVR(仮想現実)端末開発企業・小派科技(上海)有限責任公司(上海)との提携を発表。中国企業との提携に対する期待が勝る形になった。

　業績予想の減額修正は、不採算事業として、ゲームブランドOBOKAID'EMの撤退を決定したことにともなう特別損失や、既存占いコンテンツの売り上げ不振に伴う収益の圧迫などが要因とした。しかし、発表では、「現在進行中の案件を含め、各事業内容を厳に精査し」などとし、構造改革を進める姿勢を示したため、今後の持ち直しに期待する様子がある。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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