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東日本大震災の傷跡、メンタルヘルスに残る

2016年1月28日 18:19

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記事提供元:エコノミックニュース

 東日本大震災の復興事業の1つとして、地域住民の長期にわたる健康状態を調査している東北メディカル・メガバンクで、宮城県を担当する東北大学学東北メディカル・メガバンク機構は「第三次報告」を公表、「太平洋沿岸部地域で抑うつ傾向などメンタルヘルスのリスクが高い傾向が引き続き見られた」としている。分析対象は、24,703人で、平均年齢60.1歳。調査は2013年5月20日~15年3月1日に行われた。

 同機構によると、13年度と比較して14年度では全般的にみると、内陸部と沿岸部のリスク差が縮小する傾向がうかがえるものの、抑うつ傾向、不眠、心的外傷後ストレス反応(PTSR)については、相変わらず内陸部と比較して沿岸部で有意にリスクが高いことが明らかになった。同機構では「引き続きメンタルヘルスに対するケアを進めていくことが重要」としている。

 また、高血圧など長期的な治療、ケアが必要な慢性疾患について、太平洋沿岸部地域で治療を止めてしまう(治療中断)に被災との関連が明らかになった。その一方で、大きな被害を受けた地域では一部医療費の免除が受けられたことなどから、必ずしも治療中断リスクが高まらなかったこともわかった。また、約14%が歯科治療が必要と感じながら、過去1年間歯科にかかっていないこともわかり、震災と診療中断・未受診との関係が根深いことを裏付けた。

 環境の変化やこころの状況と、睡眠薬の服用開始とに関連がみられた。不眠と抑うつ傾向の両方を抱える人のうち、震災後に睡眠薬を服用し始めた人と服用しない人について、心の健康、震災時の状況など睡眠薬服用と関連する要因の検討を行ったところ、睡眠薬の服用を開始したのは、震災により環境の変化があったり、心理的要因があったりする人に多い傾向が見られた。同機構では「不眠への対応だけではなく、環境の変化、心理的要因に焦点を当てた治療、支援が適切に行われることの重要性が改めて示唆された」としている。

 同機構では、住民への健康増進の啓発に努めるとともに、特に異常な値がみられた人には地域の医療機関への受診勧奨を行うとともに、さらに大きな問題がある場合には直接本人に連絡して早期の受診勧奨を行っている。同機構では「検査に協力してくれた人々だけではなく、広く地域全体に貢献できるような情報を発信していきたい」と今後の活動について述べている。(編集担当:城西泰)

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※この記事はエコノミックニュースから提供を受けて配信しています。

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