【木村隆のマーケット＆銘柄観察】地盤ネットは成長性への本格評価獲得の訪れを待つ

　　地盤ネット <6072> （東マ）はもみ合い場面が続いているが、本格評価の訪れを待っている局面と捉えられる。たしかに、足元の好業績については、これまでの相場でかなり織り込まれてきた感もある。しかし、同社株を見る上でのポイントは、来期以降のさらなる成長性。その認知を求める流れがいずれ波及してくることになりそう。

　　この１１月に同社の登録ビルダー数が５０００社を突破したことが明らかになった。住宅の建築に当たっては、工務店、住宅設計事務所及びハウスメーカー等は地盤調査を実施し、住宅基礎仕様を決定する義務を負う。そうした登録ビルダーの数の増加は今後の同社の仕事量拡大に結び付くことになる。

　　地盤業界では地盤調査、地盤解析、地盤改良工事が同一の事業者により行われているケースが多い。そうした中で、同社は、地盤改良工事を行わない地盤解析専門会社として、第三者的立場かつ専門家としての見地から地盤改良工事の要・不要についての判定情報を提供している。

　　過剰な地盤改良工事を削減し、今年８月、この削減件数が２万件を突破した。こうした企業活動が関係者の信頼を獲得するとともに、２０１２年１２月の東証マザーズ上場を契機に、認知度大きく高まったことが取引先のビルダー登録の拡大につながっている。

　　今２０１４年３月期は売上げ２４億２６００万円（前期比７４．５％増）、営業利益６億７７００万円（同８２．３％増）と、前期に比べ大幅な増収益が見込まれているが、今期よりは来期、来期よりは来々期と業績は期を追って上昇していくことが予想される。

　　そうした成長性を踏まえ、ここへきてアナリスト筋がレーティング引き上げ、目標株価の引き上げに動いている。見直しの局面入りが手繰り寄せられつつある。（木村隆：日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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