Switch 2、累計2635万台に―任天堂は追加の価格変更を現時点で検討せず
2026年11月7日 20:19
(Kamil Switalski/unsplash.com)[写真拡大]
任天堂が11月5日に発表した決算資料によると、Nintendo Switch 2の世界累計販売台数は2026年9月末時点で2635万台となった。ロイターによると、古川俊太郎社長は同日、現時点で追加の価格変更を検討していないと説明し、メモリについても十分な数量を確保できる状況にあると述べた。
■国内価格は5万9980円、追加変更は現時点で検討せず
日本では「Nintendo Switch 2 日本語・国内専用」の希望小売価格が、2026年5月25日に4万9980円から5万9980円へ改定された。いずれも税込み価格で、マイニンテンドーストアが扱う多言語対応モデルは、この改定の対象から外れている。
米国では9月1日、税別価格が449.99ドル（約7万1100円）から499.99ドル（約7万9000円）へ50ドル（約7900円）引き上げられた。値上げ率は約11.1％となる。任天堂は5月に日本と海外の価格改定方針を発表していた。
古川社長は5月の決算説明会で、メモリなどの部材価格の高騰に加え、為替相場や原油価格などの市場環境の変化を価格改定の背景に挙げた。ロイターは、AI需要の拡大によってメモリ供給が圧迫され、ゲーム機メーカーにも影響が及んでいると報じている。
メモリの調達では、取引先との長期的な協議を続けてきた。GameBusiness.jpによると、古川社長は6月の定時株主総会で、その時点では当年度の生産計画を満たせる見込みだと説明していた。11月5日にも、必要な数量を確保できるとの認識を示した。
価格設定の基本方針について、Game*Sparkは11月6日公開の説明会質疑応答を報じている。古川社長は、生産効率化や自社でのコスト負担によってできるだけ価格を維持したい一方、中長期にわたってコスト増を吸収しきれず、健全な収益構造の維持が難しくなる場合には価格改定を検討すると説明した。
■7〜9月は267万台、累計販売は2635万台に
Switch 2の2026年7〜9月の販売台数は267万台で、前年同期比約41％減となった。直前の4〜6月の382万台からも減少した。4〜9月の半年間では649万台となり、前年同期の1036万台から37.4％減っている。
これらは主に流通への販売を含む、任天堂グループからグループ外への販売数量だ。発売から2026年3月末までの1986万台に、4〜6月の382万台、7〜9月の267万台が加わり、9月末の累計2635万台となった。
初代Nintendo Switchとの比較でも、大きな販売規模を築いている。Switch 2の発売初年度に当たる2026年3月期の1986万台は、初代が発売翌年度の2018年3月期に販売した1505万台を約32％上回る。初代の同年度末までの累計は1779万台だった。
ソフト販売も伸びている。2026年9月末時点で、Switch 2向けソフトの累計販売本数は7321万本に達し、『マリオカート ワールド』は1648万本となった。これらには本体などとの同梱販売分も含まれ、普及したハードを土台にソフトを販売する事業の広がりを示している。
■上期営業利益は49.1％増、年間販売計画を維持
任天堂の2026年4〜9月の連結売上高は前年同期比12.1％減の9660億円、営業利益は49.1％増の2165億円だった。売上高に占めるソフトの割合が高まったことや、米国の関税還付が利益率を押し上げた。
同社は第1四半期に、米国のIEEPAに基づく関税の還付に伴う約3億ドルを売上原価の減額として計上した。デジタル売上高は前年同期比60.5％増の2496億円となり、ゲーム専用機のソフト売上高に占める割合は60.7％へ上昇した。任天堂は、ダウンロード版の販売増加や円安などがデジタル売上高の伸びに寄与したとしている。
一方、7〜9月だけをみると営業利益は約739億円で、前年同期比約16％減となった。ロイターによると、この四半期の営業利益はアナリスト予想を下回った。半年間の増益と、直近四半期の減益が併存する決算となっている。
任天堂は、2027年3月期のSwitch 2販売計画1650万台を据え置いた。上期実績との差に当たる下期の販売台数は1001万台となる。Game*Sparkによると、古川社長は価格改定を経た今後数週間の販売動向が計画達成に重要だと述べ、年末商戦を重視する姿勢を示した。
※この記事はTech Timesから提供を受けた記事を日本向けに翻訳・編集したものです。
スポンサードリンク
