AI・AR・電気刺激を統合したリハビリテーションプラットフォーム「Spatial StimelMD」を日本展開
配信日時: 2026-03-31 09:00:00
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ジャパン・トゥエンティワン株式会社(本社:愛知県豊橋市/代表取締役社長:岸本賢和、以下J21)は、AI駆動型神経筋リハビリテーションプラットフォームを開発するモーションインフォマティクス社[Motion Informatics LTD. 本社:イスラエル・ハイファ、CEO: ゲイリー・サギブ、略称Motion Informatics(モーションインフォマティクス)]と、日本市場における独占販売代理店契約(5年間)を締結しました。本契約により、J21はAI・AR・電気刺激を統合したリハビリテーションプラットフォーム「Spatial StimelMD」の国内における販売および市場展開を担います。
■ AI・AR・電気刺激を融合したリハビリテーションプラットフォーム
■ 神経筋データとEMGバイオフィードバックによる高度なパーソナライゼーション
■ ARとゲーミフィケーションによる患者エンゲージメント向上
■ クラウドとAIを活用したデータ分析・リハビリ設計支援
AI・AR・電気刺激を統合した次世代リハビリテーション支援技
「Spatial StimelMD」は、人工知能(AI)、拡張現実(AR)、機能的電気刺激(FES)、神経筋電気刺激(NMES)、リアルタイムEMGバイオフィードバックを統合したリハビリテーション支援プラットフォームです。
神経筋データとEMGバイオフィードバックを活用することで、患者の状態に応じたプログラム設計を支援します。また、ARによる視覚的フィードバックやゲーミフィケーション要素を取り入れることで、リハビリテーションへの参加意欲の向上が期待されます。
さらに、クラウドを活用したデータ管理・分析により、医療従事者によるデータに基づいたリハビリテーション計画の検討・調整を支援します。
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日本市場における展開
J21は本製品の国内展開に向けて、規制対応、市場開拓、販売ネットワークの構築を主導します。病院、リハビリテーション施設、外来クリニックなどへの導入を視野に、段階的な市場展開を進めていく予定です。
リリースにあたってのコメント
Motion Informatics CEO ゲイリー・サギブ氏
「日本は高度な医療インフラと技術受容性を備えた重要な市場です。J21とのパートナーシップを通じて、神経筋データに基づく新たなリハビリテーションアプローチの可能性を紹介できることを期待しています。」
ジャパン・トゥエンティワン株式会社 代表取締役社長 岸本賢和
「本技術が、リアルタイムデータとデジタル技術を活用した新しいリハビリテーション支援の形として、日本の医療現場における新たな選択肢となることを期待しています。」
高まるリハビリテーション需要
日本は高齢化の進展に伴い、脳卒中や神経筋疾患などに起因するリハビリテーションニーズが拡大しています。一方で、医療現場では人材不足や個別対応の負荷といった課題も指摘されています。
こうした背景のもと、データ活用やテクノロジーによるリハビリテーション支援への関心が高まっています。
今後の展開
本契約は、Motion Informaticsのグローバル展開戦略の一環であり、日本市場における長期的な事業基盤構築を目的としています。今後は国内規制への対応を進めながら、段階的な市場導入を目指します。
※本製品は現時点において、日本国内で医療機器としての承認・認証を取得していません。今後、関連法規に基づき必要な手続きを進める予定です。
■ モーションインフォマティクス社(Motion Informatics Ltd.)について
Motion Informaticsは、バイオフィードバック、電気刺激、リアルタイムデータ分析を統合した、AI駆動型AR対応の神経筋リハビリテーションプラットフォームを開発しています。同社のシステムは、神経可塑性の向上、患者の治療への積極的な参加、そして神経系および整形外科リハビリテーションにおける測定可能な臨床成果の実現を目指して設計されています。Motion Informaticsは、アジア、北米、南米で事業を展開するグローバル企業であり、拡張性の高い展開と地域ごとの臨床統合を可能にする3つの国際拠点によって支えられています。
URL: https://motioninformatics.ai/ (本国サイト)
ジャパン・トゥエンティワン株式会社について
1992年9月に創業し、世界中のイノベーション商材を通して社会課題を解決することを理念に掲げ、イスラエルを中心に世界最先端のハイテク企業とパートナーシップを結び、日本市場における技術や製品のビジネス開発と販売を行っています。主な取り扱い製品には、自動車の後付け衝突防止補助システム「モービルアイ」、衛星画像データを活用した水道インフラ管理・更新のための「アステラ製品」などがあります。「モビリ ティ事業」「スマートインフラ事業」「EC・ソフトウェア事業」「ヘルスケア事業」の4つを事業領域として展開しています。
ジャパン・トゥエンティワン株式会社 : https://www.japan21.co.jp/
お問合せ先
広報担当 ジャパン・トゥエンティワン株式会社
東京本社:東京都渋谷区神宮前6-19-13 J-6ビル4F
TEL:03-6775-7450
Email:mkt@japan21.co.jp
※ 製品名、サービス名などは一般に各社の商標または登録商標です。
※ 内容は発表日現在のものです。予告なしに変更されることがあります。
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プレスリリース提供元:@Press
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