電話対応をゼロにする「DXでんわ」、新たな入電通知先としてTeamsを追加し、利便性が向上。
配信日時: 2025-04-16 17:45:49
Teamsへの通知機能の追加により、多様な手段で着信を察知できるように
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/72025/143/72025-143-7a5d78b481c72c83ccb07a5fe34df968-1050x540.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
電話対応をゼロにする「DXでんわ」やカスタマーサポートを自動化するAIエージェント「AIto(アイト)」を提供するメディアリンク株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:松本 淳志、以下 メディアリンク)は「DXでんわ」において、入電時に活用できるTeams通知機能を追加したことをお知らせします。
「DXでんわ」とは
「DXでんわ」は企業の電話業務をDX化し、人による対応の効率化・省力化を推進する電話自動応答サービス(IVR)です。
24時間365日の「音声案内による自動受付」「用件に応じた担当者への振り分け」を実現するほか、電話相手が吹き込んだ内容をAIが要約して文字に起こす「音声自動テキスト化機能」、音声のみに頼らない自動応答を可能にする「SMS送信機能」など、多様な機能を標準搭載しています。
さらに、音声やフローを柔軟に作成できるため、状況に応じた最適な設定が可能。英語をはじめ中国語や韓国語など約40言語に対応しており、不動産・ホテル・クリニック・ITなど、幅広い業界で「電話業務の効率化・課題解決に貢献するツール」として活用されています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/72025/143/72025-143-c3d5a70d8654bc27048c7edc52bc8fe2-1050x375.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
▼電話対応をゼロにする「DXでんわ」
https://mediaseries.medialink-ml.co.jp/mediavoice/dx-tel/
▼導入事例はこちら
https://mediaseries.medialink-ml.co.jp/mediavoice/dx-tel/case/
新機能「入電通知時のTeams通知機能」の概要
「入電通知時のTeams通知機能」は、お電話いただいたお客様などからの着信をTeamsに通知できる機能です。すべての着信を通知させる設定のほか、用件に応じた分岐先ごとに通知のオン/オフを設定することもできます。そのため、特定の問い合わせ内容に該当するお客様からの着信だけをキャッチアップすることも可能です。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/72025/143/72025-143-4ff34057377795f1c31ba110fc98ba81-914x830.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※Teamsへ通知される内容のイメージ
これまでも各種メールやチャットツールを入電時の通知先として設定できましたが、実際に「DXでんわ」を導入いただいているお客様からご要望をいただき、今回の「Teams通知機能」を追加しました。
今後の開発予定
「DXでんわ」は今後もお客様の声をもとに、継続的な機能拡充を行ってまいります。直近では、お電話いただいた方の「発話」による転送先の振り分けを可能とした機能「AI自動案内(β版)」を実装しており、同機能の正式版リリースに向けた段階的なアップデートを実施予定です。「DXでんわ」の更なる利便性の向上にご期待ください。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/72025/table/143_1_4b0ea35e2b656734e87e5e0dfdbbb485.jpg ]
※2025年3月時点では「AI自動転送」という名称でしたが、4月のアップデートに伴い「AI自動案内」に変更となりました。
メディアリンク株式会社について
会社名 :メディアリンク株式会社(https://www.medialink-ml.co.jp/)
所在地 :〒108-0014 東京都港区芝5-31-17 PMO田町5F
代表者 :代表取締役 松本 淳志
設立 :2009年7月
事業内容:コールセンターシステムやチャットサポートツールなど、「ビジネスコミュニケーション」に特化したシステム開発、及びコンサルティング
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