ストアーグループの株式会社SHIFFONが手掛けるスキーブランド「phenix」スウェーデンスキー連盟 アルペンスキーチームとオフィシャルサプライヤー契約を締結
配信日時: 2024-10-03 11:00:00
株式会社Eストアー のグループ企業である株式会社SHIFFONが展開するスキーブランド「phenix(フェニックス)」は、2024FWシーズンより、スキーチームスウェーデン アルペンABとのサプライヤー契約を締結しました。
株式会社Eストアー (本社:東京都・代表取締役COO社⻑ 柳⽥ 要⼀ 以下、Eストアー)のグループ企業である株式会社SHIFFON(本社:東京都・代表取締役:日野 富士男、ファウンダー:西村 健太)は、同社が展開するスキーブランド「phenix(フェニックス)」において、スキーチームスウェーデン アルペンABと2024FWシーズンからのサプライヤー契約を締結しましたのでお知らせいたします。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM4MzgzMiMzNDQ1MzQjODM4MzJfWEZwTkZwY2NlVS5qcGc.jpg ]
■提供ウェアと今後の展開について
競技用のスキースーツをはじめ、ジャケット、パンツ、トレーニングウェアなど、約16アイテムを提供しています。また、25FWシーズンからは、さらにコンセプチュアルなラインナップを予定。着物のデザインに採用される文様をイメージした柄をカッティングやグラフィックに落とし込んだり、カラーも、日本語で「藍媚茶(あいこびちゃ)」と呼ばれ日本の伝統衣装:着物の人気色のカーキと輝く太陽を象徴するスウェーデンの国旗カラーイエローをメインカラーとして採用しています。
■スウェーデンスキー連盟スポーツディレクター カレ・オルソン・ベクセル氏のコメント
「歴史あるスキーブランド『フェニックス』とパートナーシップを結べたことを心より感謝しています。私たちの最優先事項は常に最高のパフォーマンスを提供することにあり、そのためには『フェニックス』が長い歴史の中で培った技術的な専門知識が不可欠です」
■スウェーデンスキー連盟について
1908年に設立され、現在、スウェーデン国内1,300のスポーツクラブ会員約14万6,000人が加盟する、スウェーデンで最大規模、かつ最も歴史の長いスポーツ連盟の一つです。ウィンタースポーツを通じて、雪上で身体を動かすことの楽しさを、多くの人たちに伝えることを目的に、スウェーデン国内、および主要な国際大会で活動をしています。
【phenix(フェニックス)について】
「phenix」は、1952年に日本で誕生し、これまで1955年当時の最新素材・ナイロンをいち早くスキーウェアに導入しスキーウェアブランドとして礎を築きました。1978年のダウラギリ遠征(8167m)では、国内で初めてヒマラヤの超高所に耐えうるダウンウェアを開発し登頂をサポート。近年では、技術力の高さが認められオリンピック日本代表選手に製品供給を行ったり、バイクメーカー「Honda」とのコラボレーションを行うなど、ブランド創設70年を迎えた今も世界を席巻するブランドとして展開しております。ンドとして展開しております。
【株式会社SHIFFON概要】https://shiffon.com/
SHIFFONは、リテール事業をはじめ、スポーツライフスタイル事業OEM/ODM 事業、海外事業、スクールサプライ事業、ホールセール事業を行い、⼤⼈から⼦供までのアパレル及び、ランドセル、スキー/スノーボードウェア、スポーツウェアに至るまで幅広いカテゴリーを展開し、全⽅位をカバーする独⾃のサプライチェーンを構築しています。特に近年は、スポーツライフスタイルやスクールなどの分野を強化しており、北京2022オリンピック・パラリンピック冬季競技⼤会のノルウェー代表選⼿団公式服装を⼿掛けたスキーブランドPHENIXや、国内外でも有名なEMPORIO ARMANIのスポーツライン「EA7」 、スクールでは世界的に知名度の高いDIESELや、PAUL & JOE などのランドセルの企画・⽣産・販売を⾏い、商流・慣習の⾯でも業界の構造を変えることで新しい価値を産み出しております。
【株式会社Eストアー概要】https://Estore.jp/
1999年より、専門店スタイル(D2C)のEC事業を軸として事業展開。小規模から大規模まで幅広いEC事業者の皆さまに、高性能で安全なECシステムを提供するにとどまらず、24時間365日の監視とサポート体制や、専任のコンサルティングチーム、マーケティング支援など、ECに係るすべての領域においてサービスを展開しています。また、HOI(ハンズオンインキュベーション)事業として、オンリーワンの価値ある商材を持つ企業に、弊社のEC事業領域のノウハウや資金サポートを提供することで事業にコミットし、共に成長することを目指す事業を積極的に展開しています。
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