【最優秀賞発表!】デジタル上でのソーシャルエチケットの意識を高める「10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023」
配信日時: 2023-10-30 15:10:07
最優秀賞作品は、「見えない世界でも良い人でありたい」。プロのクリエイターによる映像化が決定
2023年10月29日(日)、一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構 (CODA) は、デジタル社会でのソーシャルエチケットの意識を高めていくことを目的に日本の中高生を対象として実施した「10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023」の審査結果を発表しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/60003/89/resize/d60003-89-2e2be0ff618c57701bf2-3.jpg ]
「10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023」
イベント動画(アーカイブ)はこちらから:
https://www.youtube.com/watch?v=eHxQ3lydGGs
主催:一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構 (CODA)
企画運営:株式会社Barbara Pool
協力:一般社団法人STEAM JAPAN、経済産業省
■審査結果
[画像2: https://prtimes.jp/i/60003/89/resize/d60003-89-2975b2e739fd006e7b45-0.png ]
最優秀賞受賞作品 特典
受賞したキャッチコピーとその考案背景をもとに、プロのクリエイターが30秒の映像化
プロのクリエイションの世界を学ぶ制作現場訪問への招待(東京で開催予定)
2024年1月22日(月)に開催される日本経済新聞社主催「アジア知的財産権シンポジウム2024」で映像発表
[画像3: https://prtimes.jp/i/60003/89/resize/d60003-89-a44942e3aa2f73c0530e-1.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/60003/89/resize/d60003-89-b0b814639b59dc8d0f64-2.png ]
■「10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023」について
「10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023」は、デジタル社会の中心で生きる中高生を対象とした、デジタル上でのソーシャルエチケットの意識を高めていくためのキャッチコピーのコンテストです。このコンテストは著作権やコンテンツの重要性と、違法コンテンツが “なぜ、ダメなのか”を主体的・自律的に考えてもらうための教育コンテンツである「10代のデジタルエチケット」プログラムの提供とあわせて始まりました。
■「10代のデジタルエチケット」PBL型プログラム学習について
「どうすればデジタルエチケットを守れるのか?」をテーマに、なぜだめなのか、どうしたらいいのかを実社会に紐付け、自分ごと化して理解し学べるPBL型の無料プログラムです。総合的な学習の時間や、週末の課外授業などの時間枠におさまる50分2コマで構成されています。
オフライン、オンラインどちらにおいても受講可能な内容で、自由研究などに絡めた個人の受講にもおすすめです。プログラム詳細および教材は、「10代のデジタルエチケット」特設サイトよりご覧いただけます。
*PBL学習 (主体的・対話的な課題解決型学習)とは、生徒が現実世界に主体的に関わること、もしくは個人として意味のあるプロジェクトに取り組むことを支援する教育方法です。
プログラム監修:
一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構(CODA)
一般社団法人STEAM JAPAN
協力:
経済産業省
■ 関連サイト:
「10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023」特設サイトURL: https://digital-etiquette-japan.go.jp/award2023/
「10代のデジタルエチケット」特設サイトURL:https://digital-etiquette-japan.go.jp
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CODAについて
CODA(一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構)は、2002年に日本コンテンツの海外展開の促進と海賊版対策を目的として、経済産業省と文化庁の呼びかけで設立されました。音楽、映画、アニメ、放送番組、ゲームなどの日本が誇るコンテンツは、日本の国際プレゼンス向上や経済成長の一翼を担っています。デジタル技術の普及が進む今日、巧妙化する著作権侵害から日本のコンテンツ産業を守り、その発展を図ることが一層重要になっています。その中でCODAは、国内外の関係政府機関、団体、企業と叡知を結集し、権利侵害への直接的、間接的な対策や広報啓発活動などに取り組むことで、オンラインを含めた海賊版の抑止や摘発に貢献しています。具体的な事業内容はhttps://coda-cj.jp/activity/から。
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