“SDGｓ対応”日中間小口混載輸送サービス“３E-Express”利用拡大中

グループフェリーを活用した“Ferry to Ferry”サービスの利用が大企業を中心に拡がっている。

ＳＨＫライングループの物流事業会社マリネックス（大阪市北区、能戸昇志社長）では、昨年から取り扱いを始めた“SDGｓ対応”日中間小口混載輸送サービス“３E-Express”に、東証プライム上場企業やその物流受託会社からの問い合わせが今年に入って急増している。TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）がScope3を含むサプライチェーン排出量の開示を推奨していることが背景にあると思われる。マリネックスでは、9月13日から開催される国際物流総合展2023“第3回 INNOVATION EXPO”（東京ビッグサイト）のＳＨＫライングループのブースに出展し、GHG排出削減ニーズへの対応を図る予定だ。



“３Ｅ”はＥｃｏｎｏｍｙ・Ｅｃｏｌｏｇｙ・Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔを意味する。基本輸送工程は次の通り。
横浜指定倉庫～横須賀港（横持ち）～東京九州フェリー（TQF）～新門司港 ～下関港（横持ち）～蘇州下関フェリー（SSF）～中国太倉港、または下関港～関釜フェリー～釜山～（トランシップ）～中国青島港又は大連港　往復運航。
基本輸送行程５日間の小口混載サービスを、パッケージ料金（横浜発で１RT当り30,000円～　中国発で同2,500人民元～）で往路復路ともに週2～３便の頻度で提供している。
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航空便にも劣らないリードタイムで且つ低コストでお届けする経済性(＝Ｅｃｏｎｏｍｙ)、定温定湿のフェリーの輸送環境を利用して梱包材等の使用を極力抑えるＳＤＧｓ対応(＝Ｅｃｏｌｏｇｙ)、ＲＯＲＯ荷役作業による低振動・低衝撃の優しい環境(＝Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ)がセールスポイント。
首都圏と中国の間で小口貨物を輸出入している顧客からはこれまでも「航空便より安価でコンテナ船より早く届けたい」「輸送途中の品質を向上させ貨物事故を減らしたい」「BCP対策として代替輸送ルートにしたい」等々の理由で問い合わせを受けて対応してきていたが、今年度に入ってからは特に「環境保全やカーボンニュートラルを推進したいので利用を検討したい」という声が、物流2024年問題への対応策ニーズとともに増えてきた。
実際に、大手電子部品メーカーや産業機械メーカーが今年度から利用を開始しており、同社では「東証プライム上場企業やそうした会社を荷主に持つ物流事業者がScope３を含めた温室効果ガス排出量削減の動きを強化している」（水田常務取締役）とみている。
国際物流総合展2023“第3回 INNOVATION EXPO”（9/13-15　於：東京ビッグサイト）のＳＨＫライングループのブースにおいて、商談会等を通じて一層の利用促進につなげる構えだ。

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