常石造船がJDSC の「データサイエンティスト育成プログラム」を実施し、社内データ分析で船舶建造時の船殻重量・材料費の予測精度を改善

常石造船株式会社 (本社：広島県福山市、代表取締役社長執行役員：奥村 幸生、以下「常石造船」）は、株式会社JDSC（本社：東京都文京区、代表取締役：加藤 エルテス 聡志、以下「JDSC」）が提供する「データサイエンティスト育成プログラム」を導入し、2022年12月から2023年5月まで実施した第3期研修において、データサイエンスを身につけた社内エバンジェリストが新たに9人誕生し、研修を通じて、造船時における船殻重量や材料費の予測精度改善を実現しましたのでお知らせします。



常石造船は、サステナブル経営を軸にデジタル領域でも事業変革を推進するため、社内のデジタル人材育成を目的とした「データサイエンティスト育成プログラム」を2022年2月から導入しています。これまで、第1期研修として、LSTM（Long Short Term Memory）を用いた鋼材価格、傭船料予想（2022年2～4月）、第2期では、AIに関する基礎講座、自然言語処理 (ディープラーニング「BERT」)を用いたサポートツールの開発（同7～11月）の研修を行い、現在までに39人の社内データサイエンティストが誕生しました。

第3 期研修では、機械学習を活用した建造船のコスト見積もり最適化に挑戦し、プログラミング言語Pythonや機械学習、ニューラルネットワークの基礎を学ぶ集合研修と、「重量予測」「コスト予測」の2チームに分かれたコンペティションを組み合わせて実施しました。また、技術を身につけた従業員が競い合うコンペティションの結果、造船時における船殻重量や材料費の予測精度改善を実現しました。

常石造船は、履修後にデータサイエンティストスキルを獲得した従業員のデータ分析などを活用した、データドリブン経営（データに基づく経営判断実現）を一層推進していきます。また、JDSCは、各産業のデジタル人材の教育を支援するとともに、今後も高いデータサイエンスの知見をもとに、AI や機械学習、数理最適化などの先端技術を社会に実装することで、あらゆる産業全体のアップグレードに貢献していきます。

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■常石造船株式会社について　https://www.tsuneishi.co.jp/
常石造船（広島県福山市）は、造船・海運業を中心に事業展開する常石グループの中核会社で、船舶の建造と修繕を営んでいます。国内の常石工場（本社）とフィリピン、中国の海外工場を拠点に、ばら積み貨物船、コンテナ運搬船、タンカーなどを建造しています。
URL：https://www.tsuneishi.co.jp/

代表取締役社長執行役員： 奥村 幸生
事業内容：船舶の建造、修繕
創業：1917年（大正6年）7月
資本金：1億円
従業員：821人（2022年12月時点）常石造船グループ　約20,000人
事業拠点：常石工場（広島県福山市）

■株式会社JDSCについて　https://jdsc.ai/
JDSCは、物流最適化や需要予測、フレイル検知や教育など、基幹産業を中心とした幅広い分野で、一気通貫型の高付加価値なAIソリューションを提供しています。アルゴリズムモジュールの開発とライセンス提供事業、ITシステムの開発と運用事業、データサイエンスに関するビジネスマネジメント事業を行い、業界全体の課題解決にAIを活用し、日本の産業のアップグレードを目指しています。

《JDSCの３つの特長》
１. AIアルゴリズムに関する技術面での豊富な知見
２. AIによる解決策の提示から実行まで一気通貫で支援するビジネス面での高い執行能力
３. 大手企業との共同開発と産業横展開を両立する生産性の高いビジネスモデル

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