メディア・新聞・出版・放送のニュース（ページ 14）

総務省は今回、東日本大震災で甚大な被害を受けた宮城、岩手、福島の3県についてはアナログ放送終了の7月24日以降も一定期間、アナログ放送を継続することで対応することにしているが、このほかの地域については、予定通り、24日から地上デジタル放送に完全移行する方針。
06/13 11:00

コンデナスト・ジャパンとコンデネット・ジェーピーは10日、テクノロジー雑誌「WIRED（ワイアード）」のウェブサイト（http://wired.jp/）をオープンし、日本版の雑誌「WIRED」VOL. 1を発売した。
06/10 12:25

テレビやゲーム機、カメラ、携帯電話など、様々なメディアで3Dno普及が進む中、大日本印刷は7日、オリジナルの高精細3D印刷である「DynaCube3D(ダイナキューブスリーディー)」用に、1秒で1,000枚の撮影が可能な高速撮影装置を開発したことを発表した。
06/10 12:00

朝日新聞が5月18日、有料の電子版「朝日新聞デジタル」を創刊した。
05/19 18:03

AP 通信は米国時間 9 日、米国の情報公開法に基づきウサマ・ビンラディン容疑者殺害の写真や映像などの情報開示を要求したそうだ。
05/13 12:00

日中韓サミットに関連する文書や画像情報など5月21日、22日に開催される日中韓サミット情報が英語、中国語、韓国語の3カ国語で同時発信されることになった。
05/13 11:00

凸版印刷は、パッケージ分野の相模原工場(神奈川県相模原市)が「森林管理協議会(ForestStewardshipCouncil、以下:FSC)」 および「森林認証プログラム(Programme fortheEndorsementofForestCertificationSchemes、以下:PEFC)」の「加工・流通過程の管理の認証(ChainofCustody、以下:COC認証)」を3月17日に取得したことを9日に発表した。
05/12 11:00

総務省は10日、東日本大震災で被災した地域の、地上デジタル放送への円滑な移行を実現するため、被災世帯を対象に簡易地デジチューナーを無償で提供すると発表した。
05/11 11:41

米国の大手新聞社Wall Street Journal（WSJ）が、内部告発者向けのサイト「WSJ SafeHouse」を立ち上げた。
05/07 14:00

総務省は東日本大震災により特に甚大な被害を受けた岩手、宮城、福島の3県についてはアナログ放送を7月24日以降も続ける方向で検討に入っている。
04/22 11:00

電子ペーパーディスプレイは現在、コンシューマー向けの電子書籍端末用途が主流とでなって市場を拡大しており、今後は小売や流通、医療といった幅広い領域で、電子棚札や電子ラベル、家電製品の表示部分などの産業用途に拡大すると期待されている。
04/19 11:00

米大手放送局 FOX News が、「日本の原子力発電所」として東京に「SHIBUYAEGGMAN」があるという誤った報道を行っていたそうだ。
03/25 11:30

地上デジタルテレビ放送対応受信機の普及状況など総務省が行った地上デジタル放送に関する浸透度調査の結果、地上デジタルテレビ放送対応受信機の世帯普及率は94.9%になったことが分かった。
03/11 11:00

ギフト・会員カードやクレジットカードなどで多くの種類のカードが展開されている中、カードの差別化が難しくなっている。
03/07 11:00

角川書店のライトノベル誌「ザ・スニーカー」が、2 月 28 日発売の 4 月号をもって休刊となることが発表された。
02/28 12:30

今年7月24日でアナログ放送が終了する問題で、日本共産党の塩川鉄也衆議院議員は7日の衆議院予算委員会で「テレビ難民をなくすため、アナログ放送打ち切り期日を延期してしかるべき」と延期を求めた。
02/08 12:00

米インターネットサービス大手AOLは7日、ニュースサイト「ハフィントン・ポスト（The Huffington Post）」を3億1,500万ドル（約260億円）で買収することで合意したと発表した。
02/07 18:23

Asia Business News(ABN Newswire)は本日、フランス語、タイ語及びポルトガル語による配信サービスを開始したことを発表した。
02/06 10:21

米メディア大手ニューズ・コーポレーションは2日、米アップルのタブレット型端末「iPad」専用の日刊電子新聞「ザ・デイリー（The Daily）」を創刊したと発表した。購読料は1週間で99セントか年間39.99ドル。
02/03 12:07

The New York Timesは、機密情報などのタレコミを容易にするシステムを設置する考えを明らかにした。
01/28 16:58

NHK がアナログ放送の終了に向けた放送対応についてなる告知をしている。
01/21 12:00

ABN Newswire とAUN Consulting Inc. (TYO:2459) は、メディアコミュニケーションと検索エンジン最適化に関するセミナーを日本で開催する。
01/13 01:00

ハンガリーで、Web上のコンテンツを含むメディアの統制が合法化された。
01/03 11:04

アジアビジネスニュース (ABN Newswire)は本日、 スペイン語及びインドネシア語によるプレスリリース配信サービスの追加を発表し、鉱業、エネルギー業界及び金融業界における新しい配信パートナーシップの締結を計画している。
12/30 08:40

日本出版業界 4 団体が合同でアップルに対し、著作権侵害にあたる配信に抗議したとのこと。
12/16 10:30