OpenAI、米ジョージア州で3.2GWの電力を25年確保　非公開交渉に住民が反発

OpenAIは、米ジョージア州エフィンガム郡で自社設計のデータセンターキャンパス「Project Camellia」を支えるため、Georgia Powerと3.2ギガワットの電力を25年間確保する契約を結んだ。同社によると、建設費は少なくとも200億ドル（約3兆2800億円、1ドル=164円換算）で、全面整備時には300億ドル超（約4兆9200億円）に達する見込みだ。一方、交渉が非公開で進められたことへの反発は強く、発表翌日の住民説明会には約1000人が集まり、計画中止を求める声も広がっている。

■3.2GWの長期契約で自社インフラ戦略を加速

OpenAIは2026年7月22日、ジョージア州エフィンガム郡に建設する自社設計のデータセンターキャンパス向けに、Georgia Powerと3.2ギガワットの電力を25年間確保する契約を結んだと発表した。3.2GWは、平均的な米国家庭およそ240万世帯分の電力使用量に相当する規模だという。

同社によると、このキャンパスの建設費は少なくとも200億ドル（約3兆2800億円）で、全面整備時の総コストは300億ドル超（約4兆9200億円）になる見通しだ。単一拠点としては、米国のテクノロジーインフラ史上でも最大級の電力確保案件の1つとなる。

この発表は、クラウド事業者から計算資源を借りるのではなく、自社で計算インフラを保有・運用する方向へOpenAIが戦略を明確に進めていることを示す。2026年初めのDeloitteとMcKinseyの分析では、ChatGPTやCodex、APIのリアルタイム応答を支える推論ワークロードが、2026年末までにAIデータセンター需要全体のおよそ3分の2を占めると予測されている。こうした継続的で予測しやすい電力需要は、賃借型クラウドより自社保有資産と相性がよいという判断につながっている。

■住民説明会は責任を問う場に変わった

7月23日にリンコンのEffingham College and Career Academyで開かれた住民説明会は、本来は情報提供を目的とするオープンハウスとして企画されていたが、実際には公の場で責任を問う機会に近いものとなった。The Current GAによると、参加者は約1000人に上り、その大半が怒りを抱えていたという。会場の外では約300人が手作りのプラカードを掲げて抗議した。

3時間を超えた会合では、OpenAIが想定していた少人数の対話形式ではなく、怒号や対立が目立った。79歳のバプテスト教徒から青い髪の高校生まで、幅広い住民が騒音、光害、交通、電気料金、環境負荷への懸念を訴えた。一方、雇用についてOpenAIの担当者に質問するため列を作る人も数十人いた。

住民の怒りの中心にあったのは、計画そのものだけではなく、その進め方だった。Statesboro Heraldによると、15年間の50％固定資産税減免を含む今回の合意は、2025年11月からOpenAIと郡当局の間で交渉されていたが、その間に住民から意見を募る期間や投票の機会は設けられなかった。

The Current GAによれば、OpenAIのコミュニケーション担当バイスプレジデントであるAaron McLear氏は「もう決まった話だ」「誰にとっても適切な案件だった」と述べた。同氏は反発を認めつつ、住民はいずれ前向きな成果を見ることになるとした。

今年、OpenAIが費用を負担したテキサス州アビリーンの施設視察に参加した郡代表団の一員である郡委員Roger Burdette氏は、有権者から厳しい質問を受けながら「私は考えを変えた」「この件については私たちを信頼してほしい」と訴えた。

元エフィンガム郡住民で、現在はサバンナで環境科学を教えるHaley Reynolds氏は、次世代への影響について懸念を示すため参加した。「子どもたちに、それは将来のためによくないと教えているのに、郡の真ん中にこのデータセンターを造るのは、かなり矛盾していると思う」と述べた。

また、「世界のデータセンター首都」と呼ばれるNorthern Virginiaから、データセンター産業の影響を逃れるため9カ月前に移住してきたというサバンナ住民Bill Wright氏は、自らを「データセンター難民」と表現し、「業界のやり方は以前にも見てきた。彼らは良い面を強調する。保証のない約束をするが、これは地元の人々が後悔することになるものだ」と語った。

木曜夜までに、計画中止を求める請願には7000筆超の署名が集まった。それでも郡委員らは、合意の実現を妨げる障害はもはや残っていないとしている。

■反発は全米のデータセンター摩擦の一部

エフィンガム郡での反発は、全米で広がるデータセンター反対の流れと重なる。TechTimesの過去の報道によると、2026年第1四半期だけで総額1300億ドル規模の少なくとも75件のデータセンター計画が阻止または遅延し、単四半期として過去最大を記録した。さらに、49州で計画されている約1500件のデータセンターに対し、800超の住民団体が反対運動を展開しているという。

■なぜOpenAIは自前のキャンパスを造るのか

Project Camelliaは、サバンナの北西およそ25マイル（約40km）にあるSavannah Gateway Industrial Hub内に位置し、約1400エーカー（約566ヘクタール）に4棟のデータセンターを建設する計画だ。総延べ床面積は約440万平方フィート（約40万9000平方メートル）に達する。OpenAIの公式発表によれば、同社が自ら設計・建設する初のデータセンターキャンパスであり、これまでのMicrosoft Azure、Oracle、Amazon Web Services、CoreWeaveなどから容量を購入するモデルから転換する。

戦略の土台にあるのはAI推論の経済性だ。2年前までは、数十億のモデルパラメータを調整する計算集約的な訓練がAI計算需要の中心だったが、状況は急速に変わった。DeloitteとMcKinseyの2026年初めの分析では、推論ワークロードが2026年末までにAIデータセンター需要の約3分の2を占めると予測されている。推論は継続的に実行され、低遅延が求められる。突発的に増減する需要への対応に最適化された賃借型クラウドとは異なる特性を持つ。

大規模訓練でも、クラウド事業者が安定して保証することの難しいハードウェア要件がある。例えばInfiniBandのような相互接続を用いた、ラック内およびラック間での持続的な高帯域GPU間通信だ。こうした計算パイプラインはわずかな中断にも敏感であり、インフラを自前で所有すれば、そのパイプラインを直接制御できる。

さらに、自社半導体戦略が自前インフラの合理性を補強する。OpenAIは2026年6月、Broadcomと共同開発し、TSMCの3ナノメートルプロセスで製造する「Jalapeño」チップを発表した。これは従来の用途向けに開発された汎用AIアクセラレータを転用したものではなく、大規模言語モデルの推論におけるTransformerの行列演算向けにゼロから最適化した設計だ。OpenAIが本番システムで把握した具体的な計算パターンも設計に反映されている。初回投入は2026年後半を予定している。

3.2GWの契約電力を持つProject Camelliaは、このJalapeñoを数百万件の同時推論リクエストに対応できる規模へ拡大する有力な拠点になり得る。クラウド事業者の料金体系を介さず、トークン当たりのコストをエンドツーエンドで最適化できるためだ。

Bloombergに対し、OpenAIのコンピュート戦略担当バイスプレジデントSachin Katti氏は、資金調達、インフラ、運用コストをすべて含めると、全面整備時の総額は300億ドル超になる見込みだと述べた。なお、キャンパスの資金調達・開発パートナーはまだ決まっていない。

Project Camelliaは、OpenAI、SoftBank、Oracleが支える数千億ドル規模のインフラ構想「Stargate」の一部でもある。OpenAIのStargate発表によると、この構想は2025年1月に発表された。TechTimesの報道では、2026年4月時点でテキサス州アビリーンの約0.3GWが稼働しており、米国内7拠点で約9GWを計画し、2029年までの完成を目標としている。3.2GWを契約したProject Camelliaは、これまでに発表されたStargate拠点の中で最大となる見込みだ。

■3.2GWという規模と、その電力源をめぐる論点

Project Camelliaを従来のデータセンター計画と最も大きく分けるのは、その電力規模だ。一般的なハイパースケール施設は、EquinixやDigital Realtyのような企業が長年建設してきたタイプで、通常は約100メガワット（0.1GW）を必要とする。OpenAIとGeorgia Powerの契約で確認された3.2GWは、その32倍に当たる。

Georgia Powerはこの電力を段階的に供給する計画で、2028年に数百メガワット規模の供給を開始し、2032年までに3.2GW全量を利用可能にする。これは、Georgia Public Service Commissionが2025年12月19日に全会一致でGeorgia Powerへ承認した新規発電容量9885MWの約3分の1に相当する。この承認は、州内に進出するデータセンターの需要に対応することを明確な目的としていた。

OpenAIはまた、送電網の需要ピーク時には最大1GWまで電力消費を能動的に減らせる能力をキャンパスに持たせると約束している。OpenAIの公式コミットメントページによると、これは実質的に、夏季の高温時などに電力会社が必要に応じて利用できる、電力網の信頼性維持に役立つ需要応答リソースとして機能する。

一方、その電力がどの電源から供給されるかは大きな論点として残る。Georgia Powerの新たな増強計画は、系統用蓄電池や太陽光に加え、5カ所の新設天然ガス発電所による計約5.8GWの天然ガス発電に大きく依存している。これは同社の既存の天然ガス発電設備を2倍超に拡大する規模だ。OpenAIもGeorgia Powerも、Project Camellia向け電力がGeorgia Power全体の電源構成の中でどのように供給されるかは明示していない。

■料金転嫁を防ぐ約束と、その限界

大規模データセンター計画で全米の住民反対を最も強く引き起こしているのは、産業規模の利用者に対応する設備の建設費を、一般家庭の電力利用者が事実上負担させられるのではないかという懸念だ。OpenAIは公式発表で「ジョージア州の家庭がこのプロジェクトの費用を負担することはない」「OpenAIが、この案件に必要なインフラと電力サービスの費用を全額負担する」と明記した。

ジョージア州知事Brian Kemp氏も7月23日、トランプ政権がワシントンD.C.で開いたイベントで、データセンター企業は自らのエネルギーコストを消費者へ転嫁せず、自ら負担しなければならないとする象徴的な誓約に署名した。

ただし、その保護が将来も続くかについては異論がある。OpenAIの約束は、Georgia PSCが2025年1月に採択した、100メガワット超を使用する大口需要家に、その需要へ対応するためのインフラ費用の全額負担を求めるルールに基づく。Georgia PSCの2026年3月のデータセンター向けファクトシートでも、その趣旨が説明されている。しかし、このルールは2025年12月に160億ドル超、9885MWの増強計画が承認された際、強い異議を受けた。

当時、Southern Environmental Law Centerは、委員会が「600億ドルのリスクを一般のジョージア州民に背負わせている」と主張し、電力利用者を保護する措置が不十分だと批判した。Sierra Clubも承認後、この計画を「大規模なガス発電の増設」と呼び、「ジョージア州民に何十年も負担を強いる」と批判したほか、ガス発電所は電力利用者にとってよい投資ではないと指摘した。批判側は、予測されたデータセンター需要が実現する保証はなく、実現しなければ一般家庭が回収不能となった設備費用のリスクを負う可能性があると訴えた。

OpenAIの料金転嫁防止の約束は、法律による保証ではなく、自主的なコミットメントだ。Georgia Powerの大口需要家向け契約条件と現行のPSCルールに支えられてはいるが、そのルール自体は将来の料金認可手続きで変更される可能性がある。木曜夜の説明会で「電気料金は上がらない」と説明を受けた住民は、消費者保護団体がすでに不十分だと評価している規制枠組みを信頼するよう求められていることになる。

■水利用、税優遇、地域還元策

このキャンパスでは、車のラジエーターに原理が近い閉ループ式の水冷システムを使う。水を循環利用するため、地元の水源から継続的に取水し、排水を戻す方式ではない。一般的なハイパースケールデータセンターで使われる蒸発冷却は、熱を逃がすため意図的に水を蒸発させ、その過程で大量の淡水を消費する。OpenAIの地域向けコミットメントによると、閉ループ方式は水の消費量を大幅に減らし、隣接する水域を温めるリスクもなくせる一方、より複雑で高コストな熱交換設備が必要になる。OpenAIは、地域社会向けの水をこの施設へ転用しないとしている。

Effingham County Industrial Development Authorityの理事会は、15年間の50％固定資産税減免を承認し、その期間中の税率は2026年のミレッジレートで固定される。Statesboro Heraldによると、ECIDAは、将来この投資によって税率が引き下げられた場合でも、OpenAIはその恩恵を受けない仕組みであり、郡や学区を保護する狙いがあると説明している。

減免があっても、OpenAIはエフィンガム郡最大の納税者になると見込まれている。WTOCの報道によれば、郡マネージャーのTim Callanan氏は、現在の試算では平均的な住宅所有者の郡固定資産税が40％減る可能性があり、住宅向け固定資産税の撤廃を目指す郡の「Project Zero」構想は、早ければ2027年にも実現可能になると述べた。

OpenAIのコミュニティ向けコミットメントページによると、学校、公共安全、医療、公共設備、職業訓練、住宅、退役軍人支援、中小企業向けに、プロジェクト期間全体で8000万ドル（約131億2000万円）の直接的な地域還元を約束している。その内容は「Georgia Community Compact」に明文化され、毎年、独立監査の結果を公表するという。さらにprojectcamellia.comでは、2026～2027年度にジョージア州の大学、コミュニティカレッジ、技術学校の対象学生約72万1000人へ、最大7100万ドル相当（約116億4400万円）のCodexクレジットを提供するとしている。

■他州のStargate関連案件でも摩擦

エフィンガム郡の反発は、Stargate関連データセンターを巡る一連の地域対立の最新事例であり、場合によっては最も大規模なものかもしれない。ミシガン州Saline Townshipでは、州PSCが2025年12月にRelated Digitalが開発するStargateキャンパス向けの1.4GWのDTE電力契約を条件付きで承認したが、2026年5月には、この案件に絡む殺害予告を受けた町の出納責任者が辞任した。

ニューメキシコ州では、州土地管理当局が2026年3月、ニューメキシコ州とメキシコの国境沿いに計画された2.45GWのStargateキャンパス「Project Jupiter」へ電力を供給する天然ガスパイプラインを阻止した。さらに環境団体は、FERCに対して許認可手続きをさらに遅らせるよう求める請願を行っている。

テキサス州アビリーンのOpenAIキャンパスは、同社初の自社運営施設で、一部が稼働している。TechTimesのStargate稼働状況に関する報道によると、現在は推定約0.3GWの計算設備が稼働している。ただし、当初2026年3月の完成を予定していた3号棟と4号棟は、2026年6月時点でまだ稼働していなかった。

OpenAIは、大規模計算インフラと地域社会の利益が共存できる証拠として、エフィンガム郡の委員団にアビリーンを示した。しかし、その主張は木曜の説明会会場外に集まった約300人の住民には、十分に受け入れられなかったようだ。

■AI競争が電力網に突きつけるもの

OpenAIがGeorgia Powerと結んだ3.2GWの電力契約は、これまではアルミニウム精錬所、一貫製鉄所、製紙工場のような大規模製造業に結び付けられてきた種類のものだ。AI研究企業がこの規模で25年契約を結ぶようになったことは、テクノロジー産業と米国の電力網との関係が構造的に変わりつつあることを示している。

Natural Resources Defense Councilの州電力政策ディレクターであるJackson Morris氏は、NRDCのAIによる電力網負荷の分析で、AIデータセンター需要の急増は電力業界の想定より「15年早く、10倍の速さで」起きていると述べた。電力会社や規制当局が通常用いる、数年をかけて策定する統合資源計画や、長い審理を経て決着する料金認可制度は、突然現れて25年・3.2GWの契約を結び、2年足らずで最初の電力供給を求める需要家を前提には設計されていない。

サバンナとオーガスタの間に位置する人口約7万人のエフィンガム郡は、いまその衝突の中心に置かれている。郡当局は、この計画が郡の財政的な将来を変えるとみている。しかし、少なくとも木曜夜に会場へ来た住民たちは、それが自分たちの選んだ未来なのか確信を持てずにいる。

■注目ポイントQ&A

●Project CamelliaでGeorgia Powerの電気料金は上がりますか

OpenAIは、ジョージア州の家庭向け料金はこの計画によって上がらないと約束しています。2025年1月に採択されたGeorgia PSCの大口需要家向け費用分離ルールでも、100メガワット超の需要家は関連インフラ費用を全額負担する仕組みになっています。OpenAIとGeorgia Powerの契約でも、必要なインフラと電力サービスの費用はOpenAIが全額負担するとされています。ただし、Southern Environmental Law Centerなどの消費者擁護団体は、この保護の前提となるPSCルールは不十分だと主張しています。2025年12月に承認された160億ドル超の増強計画についても、予測されたデータセンター需要が実現しなかった場合、電力利用者に財務リスクが及ぶ可能性があると訴えています。

●なぜOpenAIはクラウドを借りず自前のデータセンターを造るのですか

2026年のDeloitteとMcKinseyの分析では、ChatGPTやCodex、APIの応答を支えるAI推論ワークロードが、2026年末までにAIデータセンター需要全体の約3分の2を占めると予測されています。推論処理は24時間継続して実行されるため、高い稼働率が続く環境では、クラウド容量を借りるより自前のインフラを所有する方が費用対効果を高めやすくなります。さらに、電力供給、冷却、GPU相互接続、Broadcomと共同開発したJalapeño推論チップまで含め、システム全体を最適化できます。賃借施設では、それぞれの層に事業者の利益分が上乗せされますが、自社で設計・運用するキャンパスでは、その費用を抑えられます。

●住民はなぜ秘密裏に決まったと反発しているのですか

Statesboro Heraldによると、ECIDA理事会は2026年7月の会合で、15年間の50％固定資産税減免を含むOpenAI向け優遇策を、計画が2026年7月22日に公表される2日前に承認しました。交渉自体は2025年11月から続いていましたが、その間に住民から意見を募る期間や住民投票は設けられませんでした。OpenAIと郡当局は、競合地域がより有利な条件を提示して案件を奪うことを防ぐため、非公開での交渉が必要だったと説明しています。また、今後はコミュニティコンパクトの枠組みを通じ、住民が計画に関与できるとしています。しかし説明会の参加者は納得せず、木曜夜までに中止を求める請願には7000筆超の署名が集まりました。

●3.2ギガワットとは実際にはどれほどの規模ですか

1ギガワットは、平均的な米国家庭およそ33万世帯分の電力使用量に相当します。Project Camelliaが契約した3.2GWは約240万世帯分で、通常約100メガワットを必要とする一般的なハイパースケールデータセンターと比べて32倍の規模です。OpenAIとGeorgia Powerの契約によれば、これはGeorgia PSCが2025年12月に承認した新規発電容量9885MWの約3分の1に当たります。この発電容量は、主にジョージア州へ進出するデータセンターの需要に対応するためのものです。

元記事: OpenAI Locks In 3.2 Gigawatts for Georgia Data Center Despite Public Backlash