イクヨ、クルーズ、PDなど／本日の注目個別銘柄

＜5805＞ 昭電線HD 1737 +38大幅反発。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」で新規カバレッジを開始、目標株価を2220円に設定。24年3月期営業益が過去最高益を更新するとみられること、送電網増強などの国策をテーマに同社の注力製品である高電圧電力ケーブル用コネクタが注目される可能性があることを高評価している。エネルギー・インフラの成長を軸に増益トレンドが続くと想定、24年3月期営業益は117億円と予想。

＜3153＞ 八洲電機 1051 +52大幅反発。前日に23年3月期業績予想の上方修正、並びに配当計画の引き上げを発表。営業利益は従来予想の23億円から26億円に引き上げ、老朽設備の更新工事や設備の維持・保全案件など、付加価値の高いエンジニアリング案件が第4四半期に好調推移となる見通し。上半期は赤字幅が拡大していたこともあり、インパクトにつながった。年間配当金も22円から25円に引き上げ、前期比3円の増配に。

＜7545＞ 西松屋チェ 1504 +26大幅続伸。足元では決算発表後のあく抜け感、為替の円高反転を材料に堅調な動きとなっていたが、本日は前日に発表した12月の月次動向が買い材料視される形になっている。既存店売上高は前年同月比1.1％増で、2カ月ぶりのプラスに転じる。客数が同2.8％減少した一方、客単価は同4.0％上昇している。中旬以降に気温が低下したことで、冬物衣料の売上が大きく伸長したもよう。

＜7272＞ ヤマハ発 3050 +20反発。2023年にJAXAが開発中の航空機向けにモーターを納入すると報じられている。内燃機関と電動モーターを併用する航空機に搭載するようだ。世界の航空輸送量が今後20年で2倍以上に増加する見通しであるなか、今後の展開に期待が高まる形。また、同年中にはIHI子会社にも船舶用のモーターを納入するようだ。足元での株安要因となっていた円高の進行が一服していることも本日は支援材料に。

＜4587＞ PD 1637 +95大幅反発。米メルクの子会社との間で新規ペプチド−薬物複合体の創製・開発に関する複数の創薬ターゲットに対する共同研究開発およびライセンス契約を締結と発表。今回の新たな取り組みは、15年に両社が共同研究開発を始めて以来の協業関係をさらに強化するものと位置づけ。今回の契約により、同社は契約一時金を受領し、今後、開発、承認、販売マイルストーンフィーとして、総額で最大21億ドルを受け取る可能性がある。

＜2138＞ クルーズ 1039 +89大幅続伸。完全子会社のCROOZ Blockchain Labが、GameFi分野における新規ブロックチェーンゲーム「エレメンタルストーリーワールド(仮称)」の開発を行うと発表。子会社が運営するオリジナルスマホ向けパズルRPG「エレメンタルストーリー」のアセットを活用し、新たなブロックチェーンゲームとしてリリースする。同RPGは15年のリリース以降、累計1500万ダウンロードを突破している。

＜9433＞ KDDI 4097 +88大幅続伸。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も4650円から5000円に引き上げた。21年春の料金値下げの影響で通信サービス収入が減少傾向にあったが、5Gによるデータ利用増加を背景にARPUが底打ち。柱である通信サービス収入の減少が止まることで業績面での不安が低下、今後は株主還元強化が継続する期待が高まりやすくなると指摘。今後は来期DPS成長などを織り込むタイミングと。

＜7273＞ イクヨ 1778 +300ストップ高。アパテックモーターズとの資本提携を発表している。アパテックモーターズが新たに発行する株式 5万株を第三者割当によって取得、出資額は1億円となるもよう。中国EV車メーカーとの取引拡大、今後のEV展開を見据えた周辺ビジネスのための関係強化を図ることが目的。アパテックモーターズは中国汽車グループの EV車の日本発売を目指して活動中であり、11月には業務提携を発表していた。

＜9810＞ 日鉄物産 5660 +700ストップ高比例配分。日本製鉄がTOBを実施すると発表している。現在、日本製鉄は同社株の35.1％を保有して持分法適用会社化している。20％を保有している三井物産以外の株主からの買い取りを目指しており、同社の子会社化、非公開会社化を想定している。TOB価格は9300円で前日終値比88％のプレミアムとなる。23年2月下旬頃からのTOB開始を計画しているようだ。

＜5809＞ タツタ線 494 +80ストップ高比例配分。ENEOSHDの完全子会社であるJX金属が、完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表、同社では賛同の意見を表明している。TOB価格は720円で前日終値比73.9％のプレミアムとなっている。23年6月にはTOBの開始を目指しているもよう。TOB価格への完全サヤ寄せを目指す動きが先行している。なお、TOB完了後には同社株は上場廃止となる予定。《ST》