トヨタ自動車とSUBARUがEV専用プラットフォームなどを共同開発

■100年に一度といわれる大変革期の中、スピード感を持った技術開発を推進

　トヨタ自動車<7203>(東1)とSUBARU<7270>(東1)は6月6日午後、「EV(電気自動車)専用プラットフォームおよびSUVモデルのEVを共同開発することに合意」と発表した。中・大型乗用車向けのEV専用プラットフォーム、およびCセグメントクラスのSUVモデルのEVを共同で開発することに合意し、共同で開発した車両を、各々のブランドにて販売する。

　これらのプラットフォーム/車両の共同開発では、トヨタが仲間づくりに取り組んでいる電動化技術とSUBARUが長年培ってきたAWD(全輪駆動)技術を活用するなど、両社の持つ技術の強みを持ち寄ることで、EVならではの魅力ある商品づくりにチャレンジして行く。

■特に対応が急がれる「CASE」(コネクティッド、自動化、電動化など)重視

　発表によると、自動車業界は100年に一度といわれる大変革期の渦中にあり、両社はコネクティッド、自動化、シェアリング、電動化といった「CASE」と呼ばれる新しい領域への対応をはじめ、これまで以上に広い領域において、スピード感を持った技術開発が求められている。

　今回の合意は、これまでの両社が深化させてきた協業の中でも、特に対応が急がれるCASE領域の中の「E:電動化」への新たな協業に合意したものになる。

　EVの商品化においては大容量電池の搭載が必要であり、普及に際しては異次元の電池供給量が求められることに加え、航続距離や充電インフラ敷設状況によるクルマの使われ方の違いから、これまでのアプローチとは違った販売手法が求められるなど、現時点ではコスト・供給・売り方など様々な課題が山積している。

　今回はその第一歩として、両社がお互いの得意とする技術を持ち寄り、可能な部分は協調することで、その製品化を加速させながら、EV専用プラットフォームを共同開発していく。同プラットフォームは、CセグメントからDセグメントクラスのセダン、SUV等の複数車種への幅広い応用や、効率的な派生車開発にも対応できるよう開発していく計画だ。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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