小野薬、ZOZO、OLCなど／本日の注目個別銘柄

<4528> 小野薬 3308.0 +98.0急反発。京大の本庶佑特別教授がノーベル生理学・医学賞を受賞。免疫を担う細胞の表面にある「PD-1」を発見、これががんの免疫システムに関与していることが判明、共同研究を行ってきた同社の「オプジーボ」実用化につながった。受賞を機に、あらためて「オプジーボ」に脚光が当たるとの期待が先行。カイオムバイオ<4583>や、メディネット<2370>、キャンバス<4575>などバイオ関連銘柄も強い動きに。

<7965> 象印マホービン 1377 -168急落で下落率トップ。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は52億円で前年同期比14.2％減益、通期予想は従来の72億円から62億円、前期比20.7％減益見通しに下方修正している。国内市場は需要低迷と単価下落で利益率が想定よりも悪化、中国市場における景気鈍化や価格下落で海外市場も下振れのもよう。今期2度目の下方修正にネガティブなインパクトが強まる形に。

<8227> しまむら 9660 -860急落。前日に第2四半期決算を発表、累計営業利益は143億円で前年同期比40.0％減益、従来予想の259億円を大幅に下回った。通期計画は510億円から394億円に下方修正、天候不順の影響によって、初夏・夏物の販売が伸び悩んだ。実績値は事前観測報道通りであり、下方修正値は市場コンセンサスを上回っているが、実質下期計画は据え置きであり、さらなる下振れ懸念が残るとの見方にも。

<4912> ライオン 2418 -82大幅続落。UBS証券では投資判断を新規に「セル」、目標株価を2000円に設定。今後3期間営業益成長率は年平均4.8％と市場予想を下回るとみている。オーラルケアとビューティケアが成長を牽引するものの、ファブリックケアは競争激化により売上が伸び悩むと分析する。また海外事業では、タイや中国でオーラルケアなどパーソナルケアへのシフトを進めるが、 ファブリックケアの構成比が高いため競争回避は困難と想定。

<7251> ケーヒン 2444 +93大幅続伸。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価も2300円から2900円に引き上げた。二輪車事業の好調、体質改善効果などを織り込んで業績予想を上方修正、今来期営業益は市場予想を約7%上回るとみているようだ。一方で、PER水準はセクター平均を下回っていると指摘。中期的にはインドでの二輪車用FIシステムや、電動車用パワーコントロールユニットの拡販による成長も見込めると。

<8233> 高島屋 1930 +83反発。上半期営業利益は前年同期比6%減の130億円程度になったもようとの観測報道が伝わっている。従来予想は同14%減の120億円であったが、インバウンド需要や富裕層向け販売が好調で利益を下支え、減益幅は縮小したもようだ。新館改装や広告宣伝費の増加などコスト増を背景に、第1四半期の増益決算から減益に転じるが、株価は低水準での推移が続いており、想定以上の底堅さを評価する流れとなっている。

<4661> OLC 12110 +400反発。前日に今年度上期の訪園者数を発表。訪園者数は前年同期比5.0%増の1551万8000人となった。猛暑、大雨、台風など天候不順の影響に加え、8月には前年の新規ショーの反動減も見込まれただけに、想定以上と評価する見方が優勢に。東京ディズニーリゾートの35周年イベント、ナイトタイムスペクタキュラー「Celebrate! Tokyo Disneyland」などが訪園者数の増加を後押しした。

<3092> ZOZO 3305 -215急落。SMBC日興証券では投資判断「1」を継続ながら、目標株価を5200円から4300円に引き下げた。今期営業益予想を374億円から322億円に下方修正、会社計画400億円や市場予想380億円を下回る減益になるとみており、警戒される展開に。一方、ゴールドマン・サックス証券では投資判断を新規に「買い」で4700円目標、テクノロジーの進化が潜在需要を切り開いて中期利益成長が期待できるとしている。

<4118> カネカ 5510 +180大幅続伸。先週末に滋賀工場の見学会や事業説明会が開催されているもよう。滋賀工場はポリイミドフィルムの主力拠点であり、同フィルムを焼成した放熱材料のグラファイトシートとともに、2019年春には生産能力を増強した分が稼働する予定となっている。2021年以降には、車載向けでの採用拡大による業績拡大が見込めることで、同社の業績成長につながっていくとの期待感も再燃しているようだ。

<7733> オリンパス 4445 +75反発。大和証券が投資判断を「3」から「2」へ、目標株価も4450円から4900円に引き上げた。同証券では、欧米及び日本での消化器内視鏡の新製品上市による収益拡大に加え、訴訟関連の一過性費用（約230億円）や映像事業の構造改革費用（約110億円）減少などにより、20.3期営業利益を1000億円、前期比69.5％増益と予想。現状の株価には、こうした業績改善は織り込まれていないと分析している。《US》