日経平均下げ幅拡大、内閣府の消費動向調査では消費者心理の判断を引き下げ

2015年6月9日 14:42

記事提供元：フィスコ

*14:42JST 日経平均下げ幅拡大、内閣府の消費動向調査では消費者心理の判断を引き下げ
日経平均は下げ幅を拡大している。東証一部の約8割が下落する全面安となっているが、下げ幅拡大の要因は14時過ぎから断続的に入っている先物売りと思われる。内閣府は14時に発表した5月の消費動向調査で、消費者心理の判断を「持ち直している」から「持ち直しの店舗が緩やかになっている」と引き下げたことがきっかけのもよう。《MT》

スポンサードリンク

01相場展望3月9日号　米国株: NYダウは弱い経済環境のところに、イラン攻撃の長期化　日本株: 米国株安を、日経平均は3/6は底堅さ、..
02日経平均2892円安の大引け　暴落のパニックを救った「日本の実力」
03後場に注目すべき3つのポイント～原油価格急騰でリスク回避の動き広がる
04株価暴落の裏で何が起きた?「景気指標」がパニックを止めた理由を解説
056日の米国市場ダイジェスト：米国株式市場は続落、弱い雇用統計や原油高を嫌気

01三井住友FG株はまだ上がるのか　700万人突破「Olive」が変える銀行株の見方
02手のひらを返す市場の熱狂　数日前の「暴落の恐怖」はどこへ消えたのか
03日経平均5万5620円　中東の急落を跳ね返した「買い」の正体
04来週の相場で注目すべき3つのポイント：中東情勢、原油価格動向、米CPI
05日経平均342円高、5万5000円回復　米株安を跳ね返す「逆行高」の不気味な底堅さ

01含み益は「実力」ではない　新NISA、3年目で脱落する人の共通点
02三菱UFJ株はどこまで上がるのか　長期国債利回り上昇と配当の魅力
03貯蓄から投資への「大移動」で何が変わった? NISA普及の裏に潜む資産形成の格差と、2026年の社会構造
04相場展望2月23日号　米国株: 最高裁「トランプ相互関税は違憲判決」、トランプ氏受容すべき　日本株: トランプ相互関税が違憲判決でも..
05三井住友FG株はまだ上がるのか　700万人突破「Olive」が変える銀行株の見方

日経平均下げ幅拡大、内閣府の消費動向調査では消費者心理の判断を引き下げ

人気のビジネス書籍