2014年の国内広告費、前年比2.9%増の6兆1,522億円　ネットは初の1兆円超え＝電通

　電通は24日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年(平成26年)日本の広告費」を発表した。2014年(1～12月)の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9%と、消費税率引き上げの影響はあったものの、通期では3年連続で前年実績を上回った。

　同社によると、2014年の総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率引き上げによる反動などがあったものの、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、通年では6年ぶりに6兆円超の市場規模となった。

　媒体別にみると、「新聞広告費」(前年比98.2%)、「雑誌広告費」(同100.0%)、「ラジオ広告費」(同102.3%)、「テレビメディア広告費」(前年比102.8%、地上波テレビと衛星メディア関連の合計)。結果、「マスコミ四媒体広告費」は同101.6%となった。「インターネット広告費」(同112.1%)は、スマートフォン・動画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の1兆円超え市場となった。さらに、「プロモーションメディア広告費」(同100.8%)も3年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与した。

　業種別(マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く)では、全21業種中14業種が前年を上回った。主な増加業種は、「情報・通信」(同107.2%、衛星放送、携帯電話料金サービス、スマートフォン向けサービスなどが増加)、「家電・AV機器」(同107.1%、電気掃除機、電気冷蔵庫、液晶テレビなどが増加)、「化粧品・トイレタリー」(同105.6%、シャンプー&リンス・コンディショナー、通販系女性用ラインナップ化粧品などが増加)、｢自動車・関連品｣(同103.4%、ワゴン、輸入SUVなどが増加)、「飲料・嗜好品」(同102.0%、国産ビール、発泡酒などが増加)など。

　一方、主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」(同92.1%、ゲームソフト、オーディオソフトなどが減少)、「教育・医療サービス・宗教」(同95.6%、専門学校・各種学校、通信教育など教育関連が減少)、「食品」(同96.8%、健康食品、即席麺類、スナック菓子などが減少)、「ファッション・アクセサリー」(同97.0%、婦人服、紳士・婦人靴などが減少)などだった。（記事：町田光・記事一覧を見る）