昭和シェル石油、太陽電池事業資産をソーラーフロンティアに統合

　昭和シェル石油は18日、太陽電池事業に関する研究開発資産を、100％子会社のソーラーフロンティアに一元化すると発表した。資産の一元化は、ソーラーフロンティアが、スタートアップ期から抜け出し、成長期に向かう一歩と位置づけられている。

　昭和シェル石油の太陽電池研究は、1970年代、2度にわたるオイルショック直後にスタートした。エネルギーの太宗を中東からの石油に依存していた当時の日本にとって、石油に代わる代替エネルギーの開発・導入が急務となっていた。

　その後、1993年には、太陽電池の素材として銅・インジウム・セレンを使ったCIS薄膜太陽電池が注目を集め、NEDO(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)からの委託の形で、昭和シェル石油が研究を進めた。CIS薄膜太陽電池は、従来の太陽電池の主流であるシリコン結晶型に比べ、発電性能や経済性に優れているという特徴を持っている。

　昭和シェル石油は、CIS薄膜太陽電池の事業化のため、2006年に「昭和シェルソーラー」を設立、同社宮崎工場で商業生産を開始した。2010年には、社名を「ソーラーフロンティア｣に変更し、現在に至っている。CIS薄膜太陽電池の年産能力はギガワットクラス(100万ｋW級)とされている。

　CIS薄膜太陽電池の生産から販売に至る資産は、ソーラーフロンティアに帰属しているが、NEDOの委託で進めてきた研究開発資産に関しては昭和シェル石油に留まっていた。

　今回の資産の統合により、同社は、ソーラーフロンティアの競争力を一段と高め、昭和シェルグループ全体の企業価値の向上をめざしたいとしている。（記事：南条　誠・記事一覧を見る）