ジーンテクノサイエンスはジーンデザインと核酸共同事業契約を締結

■抗体医薬品に続く次世代医薬品として期待

　ジーンテクノサイエンス＜４５８４＞（東マ）は１２日、核酸医薬品プラットフォームの事業化を目的として、ジーンデザイン（大阪府茨木市）と共同事業契約の締結を発表した。

　同社は、この度、ジーンデザインの核酸医薬品製造技術とジーンテクノサイエンスの配列設計ノウハウを融合することで、新たな核酸医薬品開発プラットフォームの提供が可能であると考えジーンデザインとの共同事業契約を締結した。共同事業では、核酸医薬研究に携わる大学や公的研究機関のニーズに応じた核酸医薬品を設計・提供するとともに、製薬企業への出口戦略についても支援していく。また、この活動を通じて、日本初の新たな創薬シリーズの発掘及び事業化を目指し、核酸医療品の設計・提供から獲られる収益だけではなく、知的財産権に基づく製薬企業からのライセンス収入の獲得にも繋げたいとしている。

　核酸医薬品は、従来の医薬品とは全く異なる作用機序での創薬が可能であり、副作用も少ないことから、抗体医薬品に続く次世代医薬品として期待が高まっている。一方、核酸は体内で分解されやすく、患部まで薬剤を運ぶためのＤＤＳ（ドラッグデリバリーシステム）が必要であり、この点が核酸医薬品開発の大きな障壁となっている。現在、核酸の作用機序やＤＤＳの研究は世界中で行われており、これらの技術革新でのブレイクスルーによって新薬シリーズの創設が期待されている。更に、核酸医薬品候補の一つとなるｍｉｃｒｏＲＮＡは、ｉＰＳ細胞の分化誘導や再生医療のキー分子としても注目されており、核酸の幅広い分野での応用が予想される。

　同社は、核酸医薬品開発で重要な役割を果たすＤＤＳ技術でも、経済産業省の平成２５年度「個別化医療に向けた次世代医薬品創出基盤技術開発補助事業」で、核酸医薬品―抗体コンジュゲート（ＮＡＣ）の基盤技術開発に着手している。早期に核酸医薬品開発に関するプラットフォームを構築することで、新たな新薬シリーズの創出を目指している。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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