7日の中国本土市場概況：反発、外部環境の改善などが支援材料に

*17:02JST 7日の中国本土市場概況：反発、外部環境の改善などが支援材料に

旧正月連休明けとなる7日の中国本土市場は反発。上海総合指数は前営業日比11.41ポイント高（+0.56％）の2044.50、深セン成分指数は同43.94ポイント高（+0.58％）の7616.57で取引を終えた。

売りが先行した後はしばらくマイナス圏でもみ合ったが、東京市場の大幅反発など外部環境の改善や新興国不安の後退が支援材料となり、後場に入ってから買い戻しの動きが広がった。

通年のインフレ率が2.3％以下にとどまるとの見通しが好感されたほか、適格海外機関投資家（QFII）によるA株の追加取得観測が支援材料。また、新規株式公開（IPO）が一段落したことなども需給懸念を弱めた。さらに、全国人民代表大会（全人代）などの開催日程の確定に伴う政策期待も高まっている。

一方、米雇用統計の発表を控えて両市場の上値は重い。また、連休中の海外市場の大幅下落や中国国内の軟調な経済指標なども前半の売りにつながったようだ。そのほか、ウエートの高い金融や不動産株が前半に下落。不動産成約件数の低迷が旧正月連休も続いたとの統計が嫌気された。

セクター別では、セメントや通信、メディア、航空などが上昇上位に。ソチ冬季五輪の開催に伴う需要の増加観測が支援材料となった。また、リチウムイオン電池関連も高い。業界の成長を促進するため、工業情報省が支援する姿勢を示したことが好感された。《KO》