注目銘柄ダイジェスト（前場）：キヤノン、スクエニHD、いすゞ自動車など

*11:34JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）：キヤノン、スクエニHD、いすゞ自動車など

キヤノン<7751>：2987円（前日比-38円）
反落で年初来安値を更新。昨年12月以来の3000円割れとなっている。デジカメ事業の先行き懸念が拭えない中、米HPの決算を受けて、事務機器事業に対する警戒感も強まる形に。HPの決算では、実績値は市場コンセンサスをやや下回るものになり、時間外取引では一時6％程度の下落となっている。

スクエニHD<9684>：1537円（同+41円）
買い先行。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1350円から1900円に引き上げている。オンラインやモバイルゲームなどの収益拡大が今後鮮明化すると予想しているもよう。「新生FF14」のローンチやスマホ向けゲームアプリの投入加速など、同事業分野の成長を裏付ける動きやニュースフローが更に増えていくと想定へ。
いすゞ自動車<7202>：593円（同-8円）
続落。米国量的緩和策の早期縮小懸念をきっかけとしたタイバーツ安、それに伴うタイ経済の先行き懸念から、同地域のエクスポージャーが大きいとみられる同社にも警戒感が強まっているもよう。なお、タイの7月自動車販売は前年同月比25％減となって、前月の同14％減からマイナス幅は拡大、同社も12％減と2ケタ減のようだ。

ニッパツ<5991>：1052円（同-54円）
大幅安。JPモルガンでは、タイの自動車生産減速を警戒と指摘している。第1四半期のタイ市場への利益依存度は4割を突破したと推測しているもよう。HDDサスペンションの利益が縮小する中で、自動車事業が牽引役になりつつあったが、足元でタイの自動車生産台数はピークアウト、下期に向けたマイナス成長に転じる可能性を指摘している。

日立建機<6305>：1939円（同-3円）
切り返す。HSBCの中国PMIが買い材料視され一時プラス転換。8月のPMIは50.1まで上昇、前月の47.7から改善して、4月以来の50回復となった。市場予想は48.2とされていた。足元では中国の景気改善を示す指標が目立ってきているが、あらためて関連銘柄にとっては期待感を反映する動きにつながっている。

大平洋金属<5541>：350円（同-11円）
売り優勢。収益インパクトの大きいニッケル市況の下落を嫌気する展開に。新興国の景気減速懸念を映して、前日のニッケル市況は2.3％の下落で3日連続安となっている。今期業績は大幅下方修正で営業赤字転落見通しであるが、あらためて業績懸念などが強まる状況と捉えられる。

東洋水産<2875>：3105円（同+126円）
大幅反発と強い動きが目立つ。SMBC日興証券が投資判断を「3」から「1」に、一気に2段階格上げしている。目標株価も2570円から3580円にまで引き上げへ。北米の即席麺事業において簡便食品類の価格が想定ほど下落していないこと、「マルチャン正麺」ヒットの反動による競争激化の悪影響が限定的なことなどから、収益予想を上方修正しているもよう。

昭和真空<6384>：301円（同-25円）
大幅下落。上期の営業損益見通しを3700万円の黒字から1.3億円の赤字へ、通期見通しを1.6億円の黒字から1.1億円の赤字へと下方修正したことが嫌気されている。主要な取引先である電子部品業界各社の設備投資に対する姿勢が依然として慎重で、受注は想定以上に厳しい状況で推移していると。なお、今期末配当予想についても1株当たり10円から5円へと減額修正へ。

アルチザ<6778>：38300円（同+7000円）
急伸でストップ高。中国が、高速通信の可能な第4世代携帯電話の商用サービスを年内に始めると報じられたことが材料視されている。新しい規格は中国主導で開発した「ＴＤ-ＬＴＥ」。中国の携帯大手3社は2014年にかけて中国全土に50万カ所以上の通信基地局を新設するなど、今後4-5年間の投資額は8兆円規模に上る見通しとも伝わっており、恩恵に期待感が高まっている。

いちごＨＤ<2337>：78400円（同+4400円）
買い先行。14年2月期の不動産投資額を500億円規模と、前期の倍以上に増やす方針と報じられたことが材料視されている。自己資金による投資を軸として、機関投資家から資金を集めて運用する不動産ファンド事業でも投資を増やすようだ。また、不動産だけでなく、太陽光発電施設などにも投資対象を広げる方針で、今後の業績拡大期待が先行へ。《KO》