【編集長の視点】日電産の見直しには東証・大証合併で大証主市場銘柄に好需給思惑

＜マーケットトーク＞

　　日本電産 <6594> （大１）は、９０円高の４８９５円と反発し、１２月１９日につけた年初来安値４５５０円からの一段の底上げを窺っている。来年１月１日に東京証券取引所グループと大阪証券取引所 <8697> （ＪＱＳ）が合併して日本証券取引所グループとしてスタートし、４日に東証第１部に新規上場するが、これに関連して来年７月には両市場の現物株市場も統合、大証を主市場とする銘柄や大証単独上場銘柄に、日経平均株価の構成銘柄の新規採用や、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）算入に伴うＴＯＰＩＸ連動型ファンドの買い需要発生などの好需給思惑が強まっており、同社株にも下げ過ぎ訂正の打診買いが入っている。

　　東証・大証合併に伴う市場統合は、１部・２部株の現物株市場を東証に統合する一方、先物取引などのデリバティブ市場は、２０１４年３月までに大証に一本化することが予定されている。このところの日電産の株価は、今年１０月の今３月期業績の下方修正も響いているが、それ以上に外国人投資家などのファンド筋の買いが、日経平均株価と連動性の高い日経平均採用銘柄に集中、大証を主市場とする同社株がワリを食った需給面のハンディも強いと指摘されている。

　　同様の銘柄にはローム <6963> （大１）、村田製作所 <6981> （大１）、シマノ <7309> （大１）、任天堂 <7974> （大１）なども続き、同業他社株と比べてやや株価は出遅れを余儀なくされてきた。東証・大証の合併・市場統合で、この需給要因の好転も予想されるところで、新年相場で出遅れを挽回する展開に弾みをつけそうだ。

　　市場統合・ＴＯＰＩＸ算入に伴う買い需要の発生が有力となる大証単独上場銘柄のビオフェルミン製薬 <4517> （大１）、王将フードサービス <9936> （大１）などとともに要マークとなる。（本紙編集長・浅妻昭治）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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