2026年11月 スマートフォン・タブレット端末価格の海外比較

■ 日本でのiPhone価格は25％前後安く、Androidスマホは12～26％安い。
■ 日本でのiPadの価格はG20平均より25％前後安い。Androidタブレットは価格差に幅。



　株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都中央区）は11月4日、スマートフォン・タブレット端末価格の海外比較の結果をまとめた。
　　ICT総研では、主なスマートフォンとタブレットについて、端末価格の海外比較を定点的に実施している。物価高や円安が続いている中、今回の調査では、2026年10月時点（9月10日～10月9日）の価格の実態を調査した。
　対象とする価格は2026年6月調査と同様に、端末のメーカー直販価格。調査対象国は、G20構成国（日本、米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、カナダ、アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、中国、インド、インドネシア、メキシコ、韓国、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ共和国、トルコ）としている。各国の購買力の差も考慮に入れるため、購買力平価（PPP）で日本円換算した。


■ 日本でのiPhone価格は25％前後安く、Androidスマホは12～26％安い。
　調査の結果、日本における2026年10月時点のiPhoneの端末価格は、iPhone18 pro　219,800円（G20平均-25.3％）、iPhone18 ProMax　239,800円（G20平均 -25.1％）、iPhone17　159,800円（G20平均 -23.5％）、iPhone17e　124,800円（G20平均 -22.2％）であった。G20平均の価格と比べて、日本での価格は22～25％程度安い結果となっている。
　Androidスマートフォンの日本における端末価格は、Google Pixel 11　136,800円（G20平均　-12.7％）、Google Pixel 10a　79,900円（G20平均 -14.6％）、Galaxy S26 Ultra　218,900円（G20平均 -26.5％）、Galaxy Z Fold8　269,880円（G20平均 -26.1％）、Redmi Note15 Pro5G　57,980円（G20平均 -26.9％）、POCO M8 5G　36,980円（G20平均 -17.8％）であった。全体的に日本での端末価格がG20平均よりも安い傾向はiPhoneと同様であるが、Androidスマートフォンの価格差は12％～26％程度と、多少の幅がある状況だ。
　前回調査（2026年6月発表）では、日本での端末価格とG20平均の端末価格は端末ごとの差が大きかったが、今回は端末ごとの価格差が縮まっている。

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　■ 日本でのiPadの価格はG20平均より25％前後安い。Androidタブレットは価格差に幅。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19182/33/19182-33-62efbb315d38b89b855930ae46a979ff-543x484.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


　同様に、タブレットの価格についても比較した。2026年10月時点のiPadの日本での価格は、iPad　74,800円（G20平均 -25.2％）、iPad Pro　209,800円（G20平均 -23.1％）、iPad Air　129,800円（G20平均 -22.6％）である。iPhoneと同様に、G20平均と比べて、22～25％程度安い。
　他のタブレット端末の日本での価格は、Galaxy Tab S11　193,380円（G20平均 -0.4％）、OPPO Pad SE　23,220円（G20平均 -45.1％）、Redmi Pad 2　30,980円（G20平均 -27.7％）、Lenovo Yoga Tab　74,800円（G20平均 ＋0.1％）であった。全体的にiPadと比べるとAndroidタブレットは、日本での端末価格とG20平均価格の差に幅が見られる。Androidタブレットは前回調査時（2026年6月）と比べて値上げしているモデルが複数あり、値上げのタイミングで他国での価格との差が生じた可能性がある。
　物価高や円安の傾向は当面は大きく変わらないと見られる。輸送費等が今後さらに上昇する可能性もあるだろう。ＩＣＴ総研では今後の端末価格の動向も注視していく。
　ICT総研では、今後も、携帯電話やスマートフォンの「利用実態」、「価格・料金」、「つながりやすさ」、「通信速度」など、ユーザーにとって参考・指標となる調査データを定期的に発信していく方針である。


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＊ 本資料における全ての文章、数値、表、データは、調査実施時点のものである。
＊ 調査期間は2026年9月10日～10月9日。
＊ IMFのImplied PPP conversion rateをもとに日本円換算した。https://www.imf.org/external/datamapper/PPPEX@WEO/OEMDC/ADVEC/WEOWORLD/AUT
＊ G20のうち、「欧州連合」と「アフリカ連合」は国ではないため、対象には含めていない。
＊ 本資料に記載された文章、グラフ等を報道、各種ホワイトペーパー、セミナー資料、学術研究資料等
に転載する場合は、「ICT総研調べ」「出典：ICT総研」などの表記を加えて下さい。


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