【PIVOT出演】KDDIグループ新本社における多様な働き方を支える「SmartOfficeNavigator」を紹介 ～KDDI巨大オフィスの裏側　1万3000人を繋ぐデータ×オフィスの最適解～

株式会社内田洋行（本社：東京都中央区、代表取締役社長：大久保 昇）は、ビジネス映像メディア「PIVOT」にて、約13,000人が働くKDDI新本社のオフィス運用をデータ活用で支える「SmartOfficeNavigator」を紹介する番組を公開しました。会議室の“今”を見える化するサイネージや会議室予約・運用システム「SmartRooms」を紹介しています。

■視聴URL：　https://www.youtube.com/watch?v=RqigHWp-kyM&feature=youtu.be　
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=RqigHWp-kyM ]

番組の見どころ

- 13,000人が働く巨大オフィスをリアルに体験

KDDIが2025年7月に移転した「TAKANAWA GATEWAY CITY」の新本社では、約13,000名が働く巨大なオフィスの運用に、内田洋行が提供するデジタル基盤「SmartOfficeNavigator」が活用されています。同システムは、約600箇所の会議室・ミーティングエリアを統合的に管理し、そのうち約420室には会議室運用管理システム「SmartRooms」を導入しています。番組では、KDDIの広大なオフィス空間で野嶋紗己子アナウンサーが、実際の操作画面を見ながら「社員はどうやって探す？」「空き会議室はどう見つける？」といった、13,000人が働くスマートオフィスの日常をリアルに体験します。

- “人”と“場”をつなぐデジタル基盤に注目

人と空間をつなぐ「SmartOfficeNavigator」をはじめ、会議室予約運用管理システム「SmartRooms」、利用状況をリアルタイムで可視化するサイネージなど、データを活用した次世代オフィス運営の仕組みを紹介。社員が"人"や"場"を探す時間を減らし、コミュニケーションや創造性を高めるオフィスづくり、さらにデータに基づく運営の実際に迫ります。

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フロアのサイネージ画面から会議室の空き状況を確認

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SmartOfficeNavigatorが支える“見える”オフィス運用

- データで進化する、次世代オフィス運営の最前線

KDDI 総務部長・大沼悠太様には、「社員が自ら出社したくなるオフィス」を実現するための考え方や、SmartOfficeNavigatorへの今後の期待についてお話しいただきました。ナビゲーターはエンタープライズエンジニアリング事業部の長澤達朗特命部長。野嶋アナとともに広大なオフィスを巡りながら、テクノロジーとリアルな空間が融合する新しい働き方を分かりやすく解説しています。さらに、オフィスの利用データをもとに、より快適で生産性の高い環境づくりを実践する次世代オフィス運営の姿や、これから目指すオフィスの未来像もご紹介。デジタル基盤「SmartOfficeNavigator」に寄せる今後の期待や、KDDIと内田洋行が共にオフィスを進化させ、新たな価値を創出していく展望についても語っていただきました。

- KDDIと内田洋行が描く、これからの働く場

KDDIの皆さまの全面的なご協力により実現した今回の特別企画。13,000人が働く未来のオフィスは、どのように設計され、どのようなデータで支えられているのか。その最前線を、ぜひ本編映像でご覧ください。

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グループ横断利用を実現

「SmartOfficeNavigator」について

2019年に開発を開始、2022年、本格的にシステムとして発表、導入を開始。オフィス内の社員の居場所や、オフィスの混雑状況、会議室やミーティングスペースの空き状況をフロアマップ上に可視化、PCやスマートフォンから簡単に確認することができます。

出社回帰が進み、多拠点・大規模オフィスの運営が求められる中、人や場所を探す時間を削減し、コミュニケーションを促進。さらに、オフィスの利用状況をデータとして蓄積・分析することで、レイアウト変更や設備投資など、エビデンスに基づくオフィス運営・環境改善を支援します。数千人から数万人規模が働く広大なオフィスを効率的に運営するためのデジタル基盤として、多くの企業で活用が期待されています。

▽参考情報
オフィスワークナビゲーションシステム - SmartOfficeNavigator（スマートオフィスナビゲーター） | 内田洋行
https://www.uchida.co.jp/it/products/smartofficenavigator/

会議室予約・運用システム「SmartRooms (スマートルームズ)」| 内田洋行
https://www.uchida.co.jp/it/products/smartrooms/

プレスリリース｜内田洋行、KDDIグループ13,000名が働く新本社にSmartOfficeNavigatorを導入｜内田洋行
https://www.uchida.co.jp/company/news/press/251110a.html

「PIVOT」について

PIVOTは、YouTube登録者数400万人を超える、「ビジネス」＋「学び」に特化した映像コンテンツを配信しているビジネス映像メディアです。

KDDIについて

KDDIについて
[表: https://prtimes.jp/data/corp/144467/table/36_1_bb9297106ec0b2d81009a58f62fb66e9.jpg?v=202607221815 ]
※KDDI プレスリリース 高輪で「あなたに気付く街 みんなで築く街」に向けた実験開始
https://newsroom.kddi.com/news/detail/kddi_nr-653_4018.html

内田洋行のデータ活用について

2025年に創業115周年を迎えた内田洋行は、「働く場」と「学ぶ場」の両分野で、人とデータを活用した環境の最適化に取り組んでいます。働く場では、企業の働き方や組織体制の変化に対応し、空間とICTの両面からオフィス構築を支援。ICT・IoTによる空間制御技術により、照明・空調・換気を自動制御し、省エネルギーと快適性を両立しています。また、エネルギーや人の行動、環境などのデータを可視化し、施設運営や空間設計に新たな価値を生み出しています。GIGAスクール構想では、全国で約140万台以上のPC端末等の導入整備、多数の自治体において校務・学習系ネットワークの構築やクラウド移行を支援してきました。

2021年の埼玉県鴻巣市は全国初となるゼロトラスト・フルクラウドの「鴻巣モデル」を実現し、三重県全域の他、東京都三鷹市をはじめ、品川区・世田谷区・荒川区・府中市など、全国100を超える自治体へ展開中です。2020年度からは教育データを活用する文部科学省CBTシステム「MEXCBT」の開発・運営等事業を幹事企業として担い、2023年には、CBTプラットフォーム「TAO」を開発するルクセンブルクOAT社を完全子会社化しました。「TAO」は、2025年のOECDのPISA調査にも採用され、106の国と地域で採用されています。

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