チェンジ、現場主導で成果を生み出す人材を育てる「Self-Starter 研修」の提供を開始

人材不⾜時代に求められる“自律型組織”への転換を⽀援

株式会社チェンジホールディングス（本社： 東京都港区、代表取締役兼執行役員社長： 福留 大士、以 下「チェンジ HD 」）の子会社で、人材育成・DX コンサルティング事業を展開する株式会社チェンジ（本社︓東京都港区 代表取締役兼執⾏役員社⻑︓野⽥ 知寛、以下︓チェンジ）は 6 月 11 日、若⼿・中堅社員を対象とした人材育成プログラム「Self-Starter 研修〜混沌とした時代でも成果を出す“自発”型人材になるために〜」の提供を開始いたします。
本プログラムは、企業の競争⼒を左右する人材育成テーマである「自発性」と「組織推進⼒」に着目し、現場主導で成果を生み出す人材の育成を支援するものです。 すでに 20 社以上の
企業に導入され、今期は 100 社規模への展開を⾒込んでいます。

Self-Starter 研修に関する資料︓https://www.change-jp.com/download/self-starter-training

■ 開発背景ー「人が動かない組織」が経営課題化する時代
DX の進展や生成 AI の普及により、企業を取り巻く環境は急激に変化している一方で、多くの企業では以下のような“構造的な人材課題”が顕在化しています。

現場が「与えられた業務」は遂⾏できるが、自ら課題を設定し、価値創出に踏み込めない
上司依存が強く、意思決定のスピードが上がらない
組織としての変革が進まず、現場から変わらない

これらは単なるスキル不⾜ではなく、人材の思考・⾏動特性の問題であり、組織として競争⼒を阻害する重大な経営課題です。
チェンジでは、この課題を解決する人材を「Self-Starter」と定義しています。

■ Self-Starter とは何か
Self-Starter とは、単に主体性がある人材ではなく、組織の成果創出に直結する⾏動を自ら設計し、推進できる人材を指します。

常に「あるべき姿（To-Be）」を描き続ける
上司や経営に対しても、自ら意思を持って提言する
ステークホルダーを巻き込みながら、実⾏し切る

“考えるだけでも、動くだけでもない”̶̶構想・実⾏・巻き込みを一体で発揮する人材である点が特徴です。

■ なぜ従来の研修では変わらないのか
多くの企業で⾏われてきた人材育成は、「知識習得」「スキル習得」に偏りがちでした。
しかし、現場で求められているのは、

判断する⼒
周囲を動かす⼒
組織に影響を与える⼒

であり、これは講義中心では定着しません。
そのため、本プログラムでは、海外トップシェアを誇る日系製造業との共同開発で培った、組織を動かす人材の⾏動特性といった実践知をもとに、“思考と⾏動を変える設計”そのものを構築しています。

■ プログラムの特⻑
本プログラムでは、以下の 3 つの⼒を軸に体系化しています。
① 描く⼒（構想⼒）

外部環境・内部状況を踏まえた「あるべき姿」の設定

② 動かす⼒（巻き込み⼒）


ステークホルダー理解と関係構築
意思決定を前に進めるコミュニケーション

③ 任せる⼒（推進・育成⼒）


自ら動くだけでなく、周囲を活かして成果を最大化

さらに、以下のような、すぐに⾏動変容を促す仕掛けを組み込み、「研修後すぐに⾏動が変わり


実務で活かせる」ことを重視した設計としています。
シナリオケースによる実践的意思決定トレーニング
自身の業務に直結する実践型内省
組織文脈を踏まえた⾏動設計

■ 導入企業における期待効果
本プログラムを通じて、企業は以下の変化を実現できます。

若⼿・中堅層による自発的な課題設定と提案の増加
上司依存からの脱却による意思決定スピードの向上
現場起点で組織を動かす変革人材の継続的輩出

つまり、単なる人材育成ではなく、「組織の推進⼒そのもの」を底上げするインフラとして機能します。

■ 代表コメント
近年、企業の競争優位はテクノロジーだけでなく、「どれだけ現場が自律的に動けるか」に大きく依存しています。私たちはこれまで多くの企業をご支援する中で、「優秀な人材がいても、組織
として成果に繋がらない」という課題を数多く⾒てきました。
本プログラムは、海外トップシェア企業とともに、実際の現場で成果を出してきた人材の⾏動特性を分解し、再現性のある形に落とし込んだものです。単なる“主体性の啓発”ではなく、組織を動かし、成果を生み出す人材をいかに育てるかに向き合い続けてきた結晶と言えます。
生成 AI 全盛期の時代においても、最終的に企業競争⼒を左右するのは、「人が自ら考え、動き、周囲を巻き込めるか」にあると、私たちは考えています。
本取り組みを通じて、多くの企業における“人が動く組織”への転換に貢献してまいります。

■ 株式会社チェンジについて
株式会社チェンジは、チェンジグループにおいて、人（人材育成）と技術（New-IT）により、あらゆる組織の ビジネス/業務に革新をもたらす企業です。「Change People、Change Business、Change Japan」をミッションに掲げ、「生産性を CHANGE する」というビジョンのもと、人材の育成支援と業務プロセスの革新及び デジタル化を担う NEW-IT トランスフォーメーション事業を推進しています。


本件に関するお問合わせ先
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社チェンジホールディングス 広報担当：岡
電話：03-6435-8396 メールアドレス：pr@change-jp.com