【新刊書籍のご案内】『プロモーショナル・マーケティング ベーシック 2026年度改訂版』発売

マーケティング・広告の専門誌を発行する株式会社宣伝会議（本社：東京都港区／代表取締役社長：高橋 智哉）、書籍『プロモーショナル・マーケティング ベーシック』（編集： 日本プロモーショナル・マーケティング協会）を、全国の有力書店とオンライン書店で5月15日に発売します。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/754/2888-754-fdb18500b1fd431542043b9df50eeb9c-1002x1414.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


編集： 日本プロモーショナル・マーケティング協会
発行：宣伝会議
定価　3,300円（本体価格3,000円＋税）　
ISBN‎ 978-4-88335-652-2

ご購入はこちら


AIを始めとしたデジタル化の進展により、消費者の購買行動は可視化され、企業は「誰が・なぜ・どのように買ったのか」を詳細に把握できるようになりました。マーケティングの主眼も「新規獲得」から「顧客の維持・リピート」へと移り変わっています。また、SNSによるクチコミは生活者の購買行動に与える影響力も大きくなっています。

その一方で、現場ではいまだに施策が「バラバラで全体像が見えない」「経験や勘に頼り切っている」といった声が絶えません。本書は、こうした課題を解決するために「生活者の購買行動」を軸としてプロモーションを体系化した実務書です。

タイトルにある「プロモーショナル・マーケティング」とは、顧客の開拓と維持のために生活者の購買意欲を促す活動、および販売に関わる人々（企業や小売・卸などの担当者）への動機づけを指します。

本書では、新たにデジタルPOP・リテールメディアの項目を追加して編集。プロモーションを単なる手法ということにとどまらず、マーケティングを動かす「中核」として捉え直しました。実務に直結する知識を体系的に学ぶことで、複雑化したプロモーションを自ら「設計できる力」へと変えていく。そのための指針となる一冊です。


本書で学べること
・プロモーショナル・マーケティングの定義・活動領域と基本フレーム
・目的に応じたプロモーション手法の選び方と実施の展開
・プロモーション・ツール＆メディアのカテゴリーの詳細と業務のポイント
・プロモーショナル・マーケティングの計画から実行までの具体的なプロセス
・プロモーショナル・マーケティングの成果を測定し、改善につなげる方法
・流通に向けてのインストア・マーケティングとトレード・リレーションズの活動内容について


目次
第1章 プロモーショナル・マーケティングの全体像
第2章 プロモーション手法の計画と展開
第3章 プロモーション・ツール&メディア
第4章 関連法規等
第5章 プロモーショナル・マーケティングの計画手順
第6章 プロモーショナル・マーケティングの成果把握
第7章 インストア・マーケティングおよびトレード・リレーションズ


日本プロモーショナル・マーケティング協会とは
生活者を購買行動に向けて動かす領域に関わる様々な業種の会員社によって構成された協会。
設立は1969年。

教育・研修事業、プロモーショナル・マーケター認証資格事業の他、コンテスト・顕彰・展示会、日本プロモーショナル・マーケティング学会との産学協同による調査・研究・開発・出版……等々、プロモーション業界全体の発展に寄与するための多岐にわたる活動を展開している。
https://jpm-inc.jp/


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/754/2888-754-92127457bd9c1fbbb531f45b1c8bfec7-3900x1024.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





宣伝会議について　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
株式会社宣伝会議は1954年創刊の月刊『宣伝会議』を起点に、出版、教育、イベント、アワード、コンサルティングなど多角的な事業を展開しています。月刊『宣伝会議』『販促会議』『広報会議』『ブレーン』『環境ビジネス』をはじめとする専門誌の発行や、Webメディア「AdverTimes.」の運営を通じて、マーケティング・クリエイティブ・環境にかかわる最新動向や実践知を発信。加えて、年間約10万人が受講する講座・研修を提供し、次世代の人材育成にも注力しています。

PR TIMESプレスリリース詳細へ