変化に対応する戦略的な経営管理へ 無料オンラインセミナー「変化の激しい時代に、求められる経営管理とは? ~現場データを活かした、マネジメントへの転換~」開催
配信日時: 2026-05-13 11:00:00


さくら情報システム株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:伊延 充正、以下「さくら情報システム」)は、経営企画部・経理部門の皆さまが直面する経営管理上の課題解決を支援するため、無料オンラインセミナー「変化の激しい時代に、求められる経営管理とは? ~現場データを活かした、マネジメントへの転換~」を開催します。経理管理業務の効率化やデータ活用に課題を感じている方に、ぜひご参加いただきたい内容となっています。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/591120/LL_img_591120_1.png
変化の激しい時代に、求められる経営管理とは? ~現場データを活かした、マネジメントへの転換~
■セミナー開催の背景
昨今、グローバル市場の競争激化やIT技術の進化、法改正、リスク対応など、企業を取り巻く環境は急激に変化しています。予測不能な要素が増える中、経営層は現場の実態を踏まえた的確な経営判断が求められています。
また、株式会社アイ・ティ・アールの市場調査によると、予算管理市場は業務効率化や経営判断ニーズの高まりを背景に、今後も高い需要が見込まれます。実際、Excelによる管理からシステムへの移行に関するご相談が多く寄せられていることからも、経営情報や部門情報の高度な分析による業務プロセス効率化や、リアルタイム経営の実現を目指す企業が増えていると言えます。
本セミナーでは経営管理の質を高めるヒントとなる情報をウェビナー形式で紹介します。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/591120/LL_img_591120_2.png
図.予算管理市場規模推移および予測:提供形態別(2022~2028年度予測)
https://www.itr.co.jp/report-library/m-25000800
■開催概要
【セミナー名】
変化の激しい時代に、求められる経営管理とは?
~現場データを活かした、マネジメントへの転換~
【セミナー内容(一部抜粋)】
・昨今の経営管理におけるトレンド解説
・なぜ現場志向の管理会計が必要か―その背景と課題
・経営管理プラットフォーム「fusion_place」※1の紹介
・「fusion_place」による現場と経営を一体化した実現例
本セミナーでは、導入ステップの紹介や質疑応答も予定しています。
※1「fusion_place」は、株式会社フュージョンズが提供するクラウド経営管理ツールです。
【開催日時】
2026年5月20日(水) 14:00~14:40
2026年5月26日(火) 12:00~12:40
2026年6月17日(水) 15:00~15:40
【開催場所】
オンライン(お申し込み後、視聴URLをご案内します)
【参加費】
無料(事前申込みが必要となります)
【こんな方におすすめ】
・予算集計作業に追われ、分析・改善に時間を割けない方
・現場の実態に即した粒度での経営管理に課題を感じている方
・Excel管理に限界を感じ、業務の属人化を解消したい方
■セミナー詳細・申込
・2026年5月20日(水) 開催
https://www.sakura-is.co.jp/events/tp-000-778.html
※申込締切 2026年5月18日(月)17:30まで
・2026年5月26日(火) 開催
https://www.sakura-is.co.jp/events/tp-000-780.html
※申込締切 2026年5月22日(金)17:30まで
・2026年6月17日(水) 開催
https://www.sakura-is.co.jp/events/tp-000-781.html
※申込締切 2026年6月15日(月)17:30まで
■さくら情報システムについて
<会社概要>
商号 : さくら情報システム株式会社(オージス総研・三井住友銀行のグループ企業)
本社 : 東京都港区白金1-17-3 NBFプラチナタワー
設立 : 1972年11月29日
URL : https://www.sakura-is.co.jp
業務内容: 三井住友銀行およびグループ会社の基幹システムを支え、
幅広いお客様にハイレベルなサービスを提供してまいりました。
豊かな経験から培ったノウハウ、技術、信頼を基に、会計・
人事給与・金融・BPO・セキュリティ・システム運用の強みを軸に、
今後もお客様の課題解決をトータルにサポートしていきます。
※ 本リリースに記載されている会社名、サービス名等は各社の登録商標または商標です。
詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press
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