INSIGHT LAB、LIVE BOARDによるOOH広告リーチ最大化ロジック開発に参画

OOH広告の新たな可能性を提示



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33210/74/33210-74-2bf59bc50b53125ac675de373f069c7d-1920x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


ＩＮＳＩＧＨＴ ＬＡＢ株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役 社長 CEO：遠山 功、証券コード：227A、以下「INSIGHT LAB」）は、株式会社 LIVE BOARD（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：高木 智広、以下 LIVE BOARD）と共同で、OOH広告における「リーチ最大化」を目的とした新しいプランニングロジックを開発しました。この成果をまとめたホワイトペーパーが、2025年９月25日（木）にLIVE BOARDより公開されています。


LIVE BOARDではこれまで、NTTドコモの位置情報データ等を活用した広告視認ベース（VAC）※1　のインプレッション計測を強みに、精度の高いターゲティング配信を実現してきました。このたび、INSIGHT LAB株式会社およびALGORITHMIC NITROUS株式会社との共同開発により、OOH領域における「広告のリーチ最大化」を目的とした新たなプランニングロジックを開発しました。これにより、従来のターゲット含有率の最適化プランに加え、より多くのユニークユーザーに広告を届けるという観点からも、精度の高いプランニングが将来的に可能になります。

本ホワイトペーパーでは、この取り組みの背景や技術的チャレンジ、そして新たに導き出されたインサイトについて、株式会社 LIVE BOARD インサイト部 大澤 奈未氏、ALGORITHMIC NITROUS株式会社 代表取締役 石原 響太氏、INSIGHT LAB株式会社 データプレパレーション部 鈴木 宏基氏に伺った内容をまとめています。

本取り組みを通じて得られた知見を活かし、INSIGHT LABは引き続きデータ活用による新たな価値の創出に挑戦してまいります。

※1　LIVE BOARDは、OOHグローバルメジャメントガイドラインにて推奨されている、視認調査に基づく視認率を加味したインプレッション（VAC＝Visibility Adjusted Contact / のべ広告視認者数）を採用しています。媒体の視認エリアの中にいる人数（OTS＝Opportunity to See）のうち、OOH広告に接触する可能性のあるのべ人数（OTC＝Opportunity to Contact / 視認エリア内での移動方向や障害物の有無を考慮）を定義。この数に媒体に応じた視認率を加味することで、実際に広告を見るであろうのべ人数（VAC）を推計しています。

■ホワイトペーパー構成
- 業界の限界に挑む、LIVE BOARDのアプローチ
- OOHにおける「リーチ最大化」ロジック開発の舞台裏
- OOHを次のステージへ。新たに広がるOOHの可能性


■このような方におすすめ
- OOＨプランニングの今後の進化について知りたい方
- OOHにおけるデータ活用の最前線について知りたい方
- 広告出稿においてテレビやデジタルだけではないメディアを模索・検討させている方
- これからの広告出稿について思案されている方


■無料資料ダウンロード
https://liveboard.co.jp/case/202509002734.html
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33210/74/33210-74-5766c63f70af49b2727e85b5b3dc93b5-897x305.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]ＩＮＳＩＧＨＴ　ＬＡＢ株式会社
INSIGHT LABは「ビッグデータを活用し、より豊かな社会を創る」をミッションに掲げています。お客様のニーズに合わせ、データ分析基盤構築、データ可視化、AIシステム開発など、データにまつわる各技術専門のスペシャリストチームが、コンサルティング・開発・運用保守まで一気通貫で支援いたします。


設立：2005年12月22日
本社所在地：東京都新宿区西新宿1丁目26番2号 新宿野村ビル33階
代表者名：代表取締役 社長 CEO　遠山 功
URL：https://insight-lab.co.jp/

PR TIMESプレスリリース詳細へ