【フィード・ワン】給餌制限による「補償成長」の効果を活用したマダイ養殖効率の改善に関わる実証試験を実施。マダイ養殖における生産コスト低減や高水温時の斃死率低下に期待

～高知県飼料削減技術開発等事業に参画、2025年2月の成果報告会にて発表～



フィード・ワン株式会社（本社：横浜市西区、代表取締役社長　庄司英洋、以下フィード・ワン）は、2023年8月から、一定期間の給餌制限を行った後に再度給餌を再開することで発現する「補償成長」を活用したマダイ養殖の効率改善に向けた実証試験を実施しています。また、本現象を活用した養殖における飼料削減技術の開発と普及を目的とした「高知県飼料削減技術開発等事業」に参画し、2025年2月に開催された成果報告会にて試験結果を発表しました。
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■「高知県飼料削減技術開発等事業」に参画

「高知県飼料削減技術開発等事業」は、飼料費の高騰の影響を受けにくい養殖業への転換を推進し、飼料削減技術の開発及び普及を目的とした事業です。
フィード・ワンは、2024年4月から本事業に参画し、高知県の養殖業者３社と協力し、2024年12月までの期間において実証実験を行いました。
本事業が発足した背景として、水産用配合飼料の主な原料となる魚粉の価格高騰があります。近年、原料となるイワシの漁獲制限や為替の影響により魚粉価格が高騰し、養殖経営に大きなインパクトを与えています。加えて、夏場の海水温上昇が長期化することで養殖魚が斃死するなど、気候変動による影響も年々増大しており、現在の養殖業界を取り巻く環境は決して楽観視できるものではありません。

■ フィード・ワンの取り組みと次世代の飼養管理技術「補償成長の活用」

そのような状況の中、フィード・ワンでは価格が高騰する魚粉を原料に含まない無魚粉飼料である「サステナZERO」を筆頭に、水産用配合飼料の低魚粉化を進めることで、養殖経営におけるコスト低減に努めてまいりました。しかし、今般の養殖業界を取り巻く環境を考慮すると、飼料面からのアプローチだけでは対応することが難しく、飼養管理面からのアプローチも併せて行う必要が出てきています。
そこでフィード・ワンでは、養殖魚に一定期間の給餌制限を行った後、再度給餌をすることで成長が活性化する現象「補償成長」※に着目しました。
フィード・ワンでは、「補償成長」をマダイ養殖の効率改善を目的とした飼養技術への活用を目指し、2023年はフィード・ワンの研究所主導で、2024年は「高知県飼料削減技術開発等事業」の一環として大規模な実証実験を行いました。
※補償成長とは
人に例えると「ダイエット（食事制限）後のリバウンド（急回復）」に類似する現象。養殖魚に一定期間の給餌制限を行った後に、再度給餌を再開することで成長が活性化され、給餌制限を行わない時と同等あるいはそれ以上の成長が確認される。養殖魚の生産現場では、一般的に赤潮や夏場の高水温期などに養殖魚の斃死を防ぐこと目的として給餌制限が行われているが、成長効率の向上は目的としていないため、給餌制限後の養殖魚の成長率を検証するデータは極めて少ない。

■2023年・2024年の実証実験結果

2023年8月～10月の検証では、3週間の給餌制限を行い試験スタート時から終了時までの3か月間において給餌量は18%削減、増肉係数※は32%低くなりました。（図1.）これは、魚体重を１kg増やすために必要な飼料の量が32％削減できていることを示しており、非常に大きなコストメリットを得ることができています。また、試験区の魚体重も対照区（通常給餌区）を追い越すなど増体面でも効果が確認できました（図2.）。加えて、給餌制限を行った生簀の方が試験期間中の斃死尾数が少ない等、この現象を応用することで養殖経営における飼料コストの削減、海水温上昇時の斃死尾数低減に寄与することが期待されます。
※増肉係数とは：魚の体重を１kg増やすために必要な飼料の量

【実証実験の概要】
[表: https://prtimes.jp/data/corp/121312/table/44_1_c8b5905a116bc9a8c136143f703a8a17.jpg ]
【2023年度 実証実験結果】
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図１.3週間給餌制限をした場合の成長推移
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図２.3週間給餌制限をした場合の削減・改善率

2024年8月～12月の実証実験では、水温上昇の影響を受けながらの試験となりましたが、給餌制限のタイミングやパターンを検証することで、補償成長を最大限引き出すことのできるシチュエーションをある程度絞り込めてきました。成長率、増肉係数については2023年度の検証と類似した結果が得られ、給餌制限のタイミングとしては、水温が28℃を上回った時点（8月上旬頃）からスタートすることが望ましく、スタート時期が後ろ倒しになるにしたがって、補償成長の効果も薄れていく傾向となりました。また斃死率については2023年度と同様に給餌制限をした生簀の方が試験期間中の斃死率が低く、給餌制限を行うことで高水温時の斃死を低減できる可能性があることが再確認されました。
これまでは、補償成長に関する技術開発にあたり「コスト削減技術」という点のみに着目してまいりましたが、今後は「高水温時の斃死対策技術」としての側面も併せて追究してまいります。

■「高知県飼料削減技術開発等事業」における成果発表会にて報告

「高知県飼料削減技術開発等事業」において得られた2024年度の成果は、2025年2月に高知県宿毛市及び須崎市の両エリアにて報告され、その報告会には高知県の養殖関係者約60名が参加しました。
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成果発表会の様子
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成果報告を行うフィード・ワン(株)水産研究所のメンバー

参加者からは、「給餌制限を行うに際し、特に気を付けるべきことは何か？」、「給餌再開後の給餌量は通常通りでよいのか？」等質問が相次ぎ、本事業への関心の高さを伺うことができました。
この度参画した事業においては高知県からの評価も高く、2025年度においても関係各所と連携し、「補償成長」に関する技術普及に向けた取り組みを加速させてまいります。
会社概要
会社名：フィード・ワン株式会社
代表者：庄司 英洋
所在地：神奈川県横浜市西区みなとみらい5丁目1番2号
設立：2014年10月
資本金：100億円
事業内容：配合飼料の製造・販売、畜水産物の仕入・販売・生産・加工等
上記に付帯関連するその他事業（農場の経営指導、家畜診療施設の運営等）

フィード・ワン コーポレートサイト：https://www.feed-one.co.jp/
サステナビリティサイト：https://www.feed-one.co.jp/csr/
X(旧Twitter)公式アカウント：https://twitter.com/feed_one2060

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